サラリーマンの年収分析ブログ
重電8社

日立製作所の年収&給料|手取りでいくら?【2017年版】

日立製作所の決算書を分析して、25歳/30歳/35歳/40歳/45歳/50歳のそれぞれの年収&給料を調べてみました。年齢別の手取り額は25歳で年収389万円&月給23.2万円、30歳で年収480万円&月給28.6万円、35歳で年収543万円&月給32.2万円、40歳で年収606万円&月給35.9万円、45歳で年収673万円&月給39.8万円、50歳で年収706万円&月給41.7万円という感じです。日立製作所に就職活動中、転職活動中の方はご参考にどうぞ。 (2017/03/10)

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日立製作所の年収

まずは日立製作所の額面の年収を調べます。

日立製作所の決算書を調べると平均年齢は41.4歳で、平均年収が849万円となっています。

国税庁が発表している賃金カーブをもとに25歳〜50歳の年収も計算してみるとこのようになります。

年齢 年収
25歳 498万円
30歳 624万円
35歳 720万円
40歳 820万円
45歳 925万円
50歳 978万円

良い感じですね。

なお、日立製作所の年収は東京都の年収ランキングでは146位、電気機器業界の年収ランキングでは10位、重電8社の年収ランキングでは1位となっています。

日立製作所の年収

額面の年収がわかったので、続いて手取り年収を計算してみます。

給与所得控除を計算する

まず、年収ごとの給与所得控除額は

65万円まで 全額
162.5万円まで 65万円
180万円まで 収入 x 40%
360万円まで 収入 x 30% + 18万円
660万円まで 収入 x 20% + 54万円
1000万円まで 収入 x 10% + 120万円
1500万円まで 収入 x 5% + 170万円
1500万円以上 245万円

となります。

この表から年収498万〜978万円の場合の給与所得控除の額を計算します。

年収498万円 x 20% + 54万円 = 154万円
年収624万円 x 20% + 54万円 = 179万円
年収720万円 x 10% + 120万円 = 192万円
年収820万円 x 10% + 120万円 = 202万円
年収925万円 x 10% + 120万円 = 213万円
年収978万円 x 10% + 120万円 = 218万円

社会保険料の支払額を調べる

健康保険・厚生年金・雇用保険といった社会保険料も控除の対象となるので、社会保険料の支払額を調べます。

基本的には年収の14.22%ほどになるので年間の社会保険料の目安額を計算すると

年収498万円 x 14.22% = 70.9万円
年収624万円 x 14.22% = 88.7万円
年収720万円 x 14.22% = 102万円
年収820万円 x 14.22% = 117万円
年収925万円 x 14.22% = 132万円
年収978万円 x 14.22% = 139万円

となります。

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所得税と住民税を計算する

所得税&住民税の計算の記事を参考に、所得税の住民税の合計額を計算するとこのようになります。

25歳(年収498万円):所得税 13.8万円 + 住民税 24.3万円 = 38.2万円
30歳(年収624万円):所得税 22.1万円 + 住民税 32.6万円 = 54.7万円
35歳(年収720万円):所得税 34.8万円 + 住民税 39.5万円 = 74.3万円
40歳(年収820万円):所得税 49.9万円 + 住民税 47.1万円 = 96.9万円
45歳(年収925万円):所得税 65.9万円 + 住民税 55.1万円 = 121万円
50歳(年収978万円):所得税 73.8万円 + 住民税 59万円 = 133万円

配偶者控除がある場合の所得税と住民税の合計額はこのようになります。

25歳(年収498万円):所得税 10万円 + 住民税 21万円 = 31.1万円(7.1万円の差額)
30歳(年収624万円):所得税 18.3万円 + 住民税 29.3万円 = 47.6万円(7.1万円の差額)
35歳(年収720万円):所得税 27.2万円 + 住民税 36.2万円 = 63.4万円(10.9万円の差額)
40歳(年収820万円):所得税 42.3万円 + 住民税 43.8万円 = 86万円(10.9万円の差額)
45歳(年収925万円):所得税 58.3万円 + 住民税 51.8万円 = 110万円(10.9万円の差額)
50歳(年収978万円):所得税 66.2万円 + 住民税 55.7万円 = 122万円(10.9万円の差額)

詳しくは配偶者控除の節税額の計算の記事もご覧ください。

配偶者控除に加えて、高校生の子供の扶養控除がある場合はこのようになります。

25歳(年収498万円):所得税 7.99万円 + 住民税 17.7万円 = 25.7万円(12.4万円の差額)
30歳(年収624万円):所得税 14.5万円 + 住民税 26万円 = 40.5万円(14.2万円の差額)
35歳(年収720万円):所得税 21.4万円 + 住民税 32.9万円 = 54.3万円(20万円の差額)
40歳(年収820万円):所得税 34.7万円 + 住民税 40.5万円 = 75.1万円(21.8万円の差額)
45歳(年収925万円):所得税 50.7万円 + 住民税 48.5万円 = 99.1万円(21.8万円の差額)
50歳(年収978万円):所得税 58.6万円 + 住民税 52.4万円 = 111万円(21.8万円の差額)
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手取り額を計算する

額面の年収から社会保険料と所得税と住民税を引くと手取り額が計算できます。

年収498万〜978万円の場合の手取り額を計算するとこのようになります。

25歳(年収498万円):年収498万円 - 社会保険料 70.9万円 - 所得税 13.8万円 - 住民税 24.3万円 = 389万円
30歳(年収624万円):年収624万円 - 社会保険料 88.7万円 - 所得税 22.1万円 - 住民税 32.6万円 = 480万円
35歳(年収720万円):年収720万円 - 社会保険料 102万円 - 所得税 34.8万円 - 住民税 39.5万円 = 543万円
40歳(年収820万円):年収820万円 - 社会保険料 117万円 - 所得税 49.9万円 - 住民税 47.1万円 = 606万円
45歳(年収925万円):年収925万円 - 社会保険料 132万円 - 所得税 65.9万円 - 住民税 55.1万円 = 673万円
50歳(年収978万円):年収978万円 - 社会保険料 139万円 - 所得税 73.8万円 - 住民税 59万円 = 706万円

配偶者控除がある場合の手取り額はこのようになります。

25歳(年収498万円):年収498万円 - 社会保険料 70.9万円 - 所得税 10万円 - 住民税 21万円 = 396万円(7.1万円の差額)
30歳(年収624万円):年収624万円 - 社会保険料 88.7万円 - 所得税 18.3万円 - 住民税 29.3万円 = 487万円(7.1万円の差額)
35歳(年収720万円):年収720万円 - 社会保険料 102万円 - 所得税 27.2万円 - 住民税 36.2万円 = 554万円(10.9万円の差額)
40歳(年収820万円):年収820万円 - 社会保険料 117万円 - 所得税 42.3万円 - 住民税 43.8万円 = 617万円(10.9万円の差額)
45歳(年収925万円):年収925万円 - 社会保険料 132万円 - 所得税 58.3万円 - 住民税 51.8万円 = 684万円(10.9万円の差額)
50歳(年収978万円):年収978万円 - 社会保険料 139万円 - 所得税 66.2万円 - 住民税 55.7万円 = 717万円(10.9万円の差額)

さらに高校生の子どもの扶養控除がある場合はこんな感じになります。

25歳(年収498万円):年収498万円 - 社会保険料 70.9万円 - 所得税 7.99万円 - 住民税 17.7万円 = 402万円(12.4万円の差額)
30歳(年収624万円):年収624万円 - 社会保険料 88.7万円 - 所得税 14.5万円 - 住民税 26万円 = 495万円(14.2万円の差額)
35歳(年収720万円):年収720万円 - 社会保険料 102万円 - 所得税 21.4万円 - 住民税 32.9万円 = 563万円(20万円の差額)
40歳(年収820万円):年収820万円 - 社会保険料 117万円 - 所得税 34.7万円 - 住民税 40.5万円 = 628万円(21.8万円の差額)
45歳(年収925万円):年収925万円 - 社会保険料 132万円 - 所得税 50.7万円 - 住民税 48.5万円 = 695万円(21.8万円の差額)
50歳(年収978万円):年収978万円 - 社会保険料 139万円 - 所得税 58.6万円 - 住民税 52.4万円 = 728万円(21.8万円の差額)
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手取りの月給を計算する

続いて手取りの月給を計算してみます。

ボーナスが4.4ヶ月の場合の手取り月給はこのようになります。

25歳(年収498万円):(年収498万円 - 社会保険料 70.9万円 - 所得税 13.8万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 24.3万円 ÷ 12ヶ月 = 23.2万円
30歳(年収624万円):(年収624万円 - 社会保険料 88.7万円 - 所得税 22.1万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 32.6万円 ÷ 12ヶ月 = 28.6万円
35歳(年収720万円):(年収720万円 - 社会保険料 102万円 - 所得税 34.8万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 39.5万円 ÷ 12ヶ月 = 32.2万円
40歳(年収820万円):(年収820万円 - 社会保険料 117万円 - 所得税 49.9万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 47.1万円 ÷ 12ヶ月 = 35.9万円
45歳(年収925万円):(年収925万円 - 社会保険料 132万円 - 所得税 65.9万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 55.1万円 ÷ 12ヶ月 = 39.8万円
50歳(年収978万円):(年収978万円 - 社会保険料 139万円 - 所得税 73.8万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 59万円 ÷ 12ヶ月 = 41.7万円

配偶者控除がある場合の手取り額はこのようになります。

25歳(年収498万円):(年収498万円 - 社会保険料 70.9万円 - 所得税 10万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 21万円 ÷ 12ヶ月 = 23.7万円(5070円の差額)
30歳(年収624万円):(年収624万円 - 社会保険料 88.7万円 - 所得税 18.3万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 29.3万円 ÷ 12ヶ月 = 29.1万円(5070円の差額)
35歳(年収720万円):(年収720万円 - 社会保険料 102万円 - 所得税 27.2万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 36.2万円 ÷ 12ヶ月 = 33万円(7380円の差額)
40歳(年収820万円):(年収820万円 - 社会保険料 117万円 - 所得税 42.3万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 43.8万円 ÷ 12ヶ月 = 36.6万円(7380円の差額)
45歳(年収925万円):(年収925万円 - 社会保険料 132万円 - 所得税 58.3万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 51.8万円 ÷ 12ヶ月 = 40.5万円(7380円の差額)
50歳(年収978万円):(年収978万円 - 社会保険料 139万円 - 所得税 66.2万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 55.7万円 ÷ 12ヶ月 = 42.5万円(7380円の差額)

さらに高校生の子どもの扶養控除がある場合はこんな感じになります。

25歳(年収498万円):(年収498万円 - 社会保険料 70.9万円 - 所得税 7.99万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 17.7万円 ÷ 12ヶ月 = 24.1万円(9060円の差額)
30歳(年収624万円):(年収624万円 - 社会保険料 88.7万円 - 所得税 14.5万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 26万円 ÷ 12ヶ月 = 29.6万円(1.01万円の差額)
35歳(年収720万円):(年収720万円 - 社会保険料 102万円 - 所得税 21.4万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 32.9万円 ÷ 12ヶ月 = 33.6万円(1.36万円の差額)
40歳(年収820万円):(年収820万円 - 社会保険料 117万円 - 所得税 34.7万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 40.5万円 ÷ 12ヶ月 = 37.4万円(1.48万円の差額)
45歳(年収925万円):(年収925万円 - 社会保険料 132万円 - 所得税 50.7万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 48.5万円 ÷ 12ヶ月 = 41.3万円(1.48万円の差額)
50歳(年収978万円):(年収978万円 - 社会保険料 139万円 - 所得税 58.6万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 52.4万円 ÷ 12ヶ月 = 43.2万円(1.48万円の差額)
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日立製作所の一人当たりの売上&利益&借金

続いて日立製作所の従業員一人当たり売り上げ、利益、借金などの数字を計算してみます。

一人当たりの利益が多いほうが昇給やボーナスでの年収アップも期待できますし、負債や借金も少ないほうが不景気にも安心です。

また、利益率も高いほうが不景気に強いのでしっかりチェックしておきましょう。

決算年月 2015/3 2016/3 2017/3
売上高 3217万円 3302万円 3015万円
営業利益 158.9万円 181.2万円 178.2万円
経常利益 170.8万円 170.1万円 154.4万円
純利益 71.57万円 56.65万円 76.10万円
純資産 968.2万円 900.0万円 976.4万円
総資産 4092万円 4130万円 3180万円
負債 3123万円 3230万円 2204万円
借入金 1171万円 1186万円 387.2万円
利益率 5.31% 5.15% 5.12%
負債比率 76.3% 78.2% 69.3%
借入比率 28.6% 28.7% 12.2%

なお、利益率・負債比率・借入比率は従業員一人あたりの数字ではありません。

2017年3月期の決算をもとに説明すると

利益率
売上高9.162兆円に占める経常利益4691億円の割合が5.12%
負債比率
総資産額9.664兆円に占める社債や借金などの負債額6.697兆円の割合が69.3%
借入比率
総資産額9.664兆円に占める、銀行からの借金等の借入額1.177兆円の割合が12.2%

となっています。

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日立製作所への就職・転職を考えてみる

日立製作所の財務内容のポイントを見てみると

  • 時価総額は3.472兆円と標準的
  • 経常利益率は5.12%と標準的
  • 負債比率は69.3%と標準的
  • 借入比率は12.2%と低め

となっています。

財務的にはまあまあかなという感じです。

会社の場所・規模・年収などもまとめるとこんな感じです。

日立製作所本社の場所
日立製作所は東京都にあります。ちなみに最寄り駅は東京駅です。
日立製作所の企業規模
従業員数は連結で30万3887人、単独で3万5631人で、売上高が9.16兆円です。超大企業ですね。
日立製作所社員の年収
平均年齢は41.4歳で、平均年収が849万円です。
日立製作所社員一人当たりの利益
従業員一人あたりの利益は154万円です。

給料は高いですし、財務内容もまあまあですね。就職先としてもなかなか良いと思います。

まとめ

今回は日立製作所の手取り年収&給料や財務内容を調べてみました。

よろしければ年収ごとの手取り額の計算の記事や、東京都の年収ランキング電気機器業界の年収ランキング重電8社の年収ランキングなども参考にどうぞ。

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