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ダイキン工業の年収&給料|手取りでいくら?【2018年版】

ダイキン工業の年収&給料|手取りでいくら?【2018年版】

ダイキン工業の決算書を分析して、25歳/30歳/35歳/40歳/45歳/50歳のそれぞれの年収&給料を調べてみました。年齢別の手取り額は25歳で年収349万円&月給20.8万円、30歳で年収430万円&月給25.6万円、35歳で年収492万円&月給29.3万円、40歳で年収549万円&月給32.6万円、45歳で年収608万円&月給36万円、50歳で年収638万円&月給37.7万円という感じです。ダイキン工業に就職活動中、転職活動中の方はご参考にどうぞ。 (2017/03/10)

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ダイキン工業の年収

まずはダイキン工業の額面の年収を調べます。

ダイキン工業の決算書を調べると平均年齢は40.0歳で、平均年収が729万円となっています。

国税庁が発表している賃金カーブをもとに25歳〜50歳の年収も計算してみるとこのようになります。

年齢 年収
25歳 443万円
30歳 555万円
35歳 640万円
40歳 729万円
45歳 823万円
50歳 870万円

まあまあといったところでしょうか。

なお、ダイキン工業の年収は大阪府の年収ランキングでは59位、機械業界の年収ランキングでは18位となっています。

ダイキン工業の年収

額面の年収がわかったので、続いて手取り年収を計算してみます。

給与所得控除を計算する

まず、年収ごとの給与所得控除額は

65万円まで 全額
162.5万円まで 65万円
180万円まで 収入 x 40%
360万円まで 収入 x 30% + 18万円
660万円まで 収入 x 20% + 54万円
1000万円まで 収入 x 10% + 120万円
1500万円まで 収入 x 5% + 170万円
1500万円以上 245万円

となります。

この表から年収443万〜870万円の場合の給与所得控除の額を計算します。

年収443万円 x 20% + 54万円 = 143万円
年収555万円 x 20% + 54万円 = 165万円
年収640万円 x 20% + 54万円 = 182万円
年収729万円 x 10% + 120万円 = 193万円
年収823万円 x 10% + 120万円 = 202万円
年収870万円 x 10% + 120万円 = 207万円

社会保険料の支払額を調べる

健康保険・厚生年金・雇用保険といった社会保険料も控除の対象となるので、社会保険料の支払額を調べます。

基本的には年収の14.22%ほどになるので年間の社会保険料の目安額を計算すると

年収443万円 x 14.22% = 63万円
年収555万円 x 14.22% = 78.9万円
年収640万円 x 14.22% = 91.1万円
年収729万円 x 14.22% = 104万円
年収823万円 x 14.22% = 117万円
年収870万円 x 14.22% = 124万円

となります。

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所得税と住民税を計算する

所得税&住民税の計算の記事を参考に、所得税の住民税の合計額を計算するとこのようになります。

25歳(年収443万円):所得税 10.2万円 + 住民税 20.7万円 = 30.9万円
30歳(年収555万円):所得税 17.5万円 + 住民税 28万円 = 45.6万円
35歳(年収640万円):所得税 23.2万円 + 住民税 33.7万円 = 56.8万円
40歳(年収729万円):所得税 36.1万円 + 住民税 40.2万円 = 76.3万円
45歳(年収823万円):所得税 50.4万円 + 住民税 47.3万円 = 97.7万円
50歳(年収870万円):所得税 57.4万円 + 住民税 50.8万円 = 108万円

配偶者控除がある場合の所得税と住民税の合計額はこのようになります。

25歳(年収443万円):所得税 8.08万円 + 住民税 17.4万円 = 25.5万円(5.43万円の差額)
30歳(年収555万円):所得税 13.7万円 + 住民税 24.7万円 = 38.5万円(7.1万円の差額)
35歳(年収640万円):所得税 19.4万円 + 住民税 30.4万円 = 49.7万円(7.1万円の差額)
40歳(年収729万円):所得税 28.5万円 + 住民税 36.9万円 = 65.4万円(10.9万円の差額)
45歳(年収823万円):所得税 42.8万円 + 住民税 44万円 = 86.8万円(10.9万円の差額)
50歳(年収870万円):所得税 49.8万円 + 住民税 47.5万円 = 97.4万円(10.9万円の差額)

詳しくは配偶者控除の節税額の計算の記事もご覧ください。

配偶者控除に加えて、高校生の子供の扶養控除がある場合はこのようになります。

25歳(年収443万円):所得税 6.18万円 + 住民税 14.1万円 = 20.3万円(10.6万円の差額)
30歳(年収555万円):所得税 9.94万円 + 住民税 21.4万円 = 31.4万円(14.2万円の差額)
35歳(年収640万円):所得税 15.6万円 + 住民税 27.1万円 = 42.6万円(14.2万円の差額)
40歳(年収729万円):所得税 22.1万円 + 住民税 33.6万円 = 55.7万円(20.6万円の差額)
45歳(年収823万円):所得税 35.2万円 + 住民税 40.7万円 = 75.9万円(21.8万円の差額)
50歳(年収870万円):所得税 42.2万円 + 住民税 44.2万円 = 86.5万円(21.8万円の差額)
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手取り額を計算する

額面の年収から社会保険料と所得税と住民税を引くと手取り額が計算できます。

年収443万〜870万円の場合の手取り額を計算するとこのようになります。

25歳(年収443万円):年収443万円 - 社会保険料 63万円 - 所得税 10.2万円 - 住民税 20.7万円 = 349万円
30歳(年収555万円):年収555万円 - 社会保険料 78.9万円 - 所得税 17.5万円 - 住民税 28万円 = 430万円
35歳(年収640万円):年収640万円 - 社会保険料 91.1万円 - 所得税 23.2万円 - 住民税 33.7万円 = 492万円
40歳(年収729万円):年収729万円 - 社会保険料 104万円 - 所得税 36.1万円 - 住民税 40.2万円 = 549万円
45歳(年収823万円):年収823万円 - 社会保険料 117万円 - 所得税 50.4万円 - 住民税 47.3万円 = 608万円
50歳(年収870万円):年収870万円 - 社会保険料 124万円 - 所得税 57.4万円 - 住民税 50.8万円 = 638万円

配偶者控除がある場合の手取り額はこのようになります。

25歳(年収443万円):年収443万円 - 社会保険料 63万円 - 所得税 8.08万円 - 住民税 17.4万円 = 355万円(5.43万円の差額)
30歳(年収555万円):年収555万円 - 社会保険料 78.9万円 - 所得税 13.7万円 - 住民税 24.7万円 = 437万円(7.1万円の差額)
35歳(年収640万円):年収640万円 - 社会保険料 91.1万円 - 所得税 19.4万円 - 住民税 30.4万円 = 499万円(7.1万円の差額)
40歳(年収729万円):年収729万円 - 社会保険料 104万円 - 所得税 28.5万円 - 住民税 36.9万円 = 560万円(10.9万円の差額)
45歳(年収823万円):年収823万円 - 社会保険料 117万円 - 所得税 42.8万円 - 住民税 44万円 = 619万円(10.9万円の差額)
50歳(年収870万円):年収870万円 - 社会保険料 124万円 - 所得税 49.8万円 - 住民税 47.5万円 = 649万円(10.9万円の差額)

さらに高校生の子どもの扶養控除がある場合はこんな感じになります。

25歳(年収443万円):年収443万円 - 社会保険料 63万円 - 所得税 6.18万円 - 住民税 14.1万円 = 360万円(10.6万円の差額)
30歳(年収555万円):年収555万円 - 社会保険料 78.9万円 - 所得税 9.94万円 - 住民税 21.4万円 = 444万円(14.2万円の差額)
35歳(年収640万円):年収640万円 - 社会保険料 91.1万円 - 所得税 15.6万円 - 住民税 27.1万円 = 507万円(14.2万円の差額)
40歳(年収729万円):年収729万円 - 社会保険料 104万円 - 所得税 22.1万円 - 住民税 33.6万円 = 570万円(20.6万円の差額)
45歳(年収823万円):年収823万円 - 社会保険料 117万円 - 所得税 35.2万円 - 住民税 40.7万円 = 630万円(21.8万円の差額)
50歳(年収870万円):年収870万円 - 社会保険料 124万円 - 所得税 42.2万円 - 住民税 44.2万円 = 659万円(21.8万円の差額)
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手取りの月給を計算する

続いて手取りの月給を計算してみます。

ボーナスが4.4ヶ月の場合の手取り月給はこのようになります。

25歳(年収443万円):(年収443万円 - 社会保険料 63万円 - 所得税 10.2万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 20.7万円 ÷ 12ヶ月 = 20.8万円
30歳(年収555万円):(年収555万円 - 社会保険料 78.9万円 - 所得税 17.5万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 28万円 ÷ 12ヶ月 = 25.6万円
35歳(年収640万円):(年収640万円 - 社会保険料 91.1万円 - 所得税 23.2万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 33.7万円 ÷ 12ヶ月 = 29.3万円
40歳(年収729万円):(年収729万円 - 社会保険料 104万円 - 所得税 36.1万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 40.2万円 ÷ 12ヶ月 = 32.6万円
45歳(年収823万円):(年収823万円 - 社会保険料 117万円 - 所得税 50.4万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 47.3万円 ÷ 12ヶ月 = 36万円
50歳(年収870万円):(年収870万円 - 社会保険料 124万円 - 所得税 57.4万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 50.8万円 ÷ 12ヶ月 = 37.7万円

配偶者控除がある場合の手取り額はこのようになります。

25歳(年収443万円):(年収443万円 - 社会保険料 63万円 - 所得税 8.08万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 17.4万円 ÷ 12ヶ月 = 21.2万円(4050円の差額)
30歳(年収555万円):(年収555万円 - 社会保険料 78.9万円 - 所得税 13.7万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 24.7万円 ÷ 12ヶ月 = 26.1万円(5070円の差額)
35歳(年収640万円):(年収640万円 - 社会保険料 91.1万円 - 所得税 19.4万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 30.4万円 ÷ 12ヶ月 = 29.8万円(5070円の差額)
40歳(年収729万円):(年収729万円 - 社会保険料 104万円 - 所得税 28.5万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 36.9万円 ÷ 12ヶ月 = 33.3万円(7380円の差額)
45歳(年収823万円):(年収823万円 - 社会保険料 117万円 - 所得税 42.8万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 44万円 ÷ 12ヶ月 = 36.8万円(7380円の差額)
50歳(年収870万円):(年収870万円 - 社会保険料 124万円 - 所得税 49.8万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 47.5万円 ÷ 12ヶ月 = 38.5万円(7380円の差額)

さらに高校生の子どもの扶養控除がある場合はこんな感じになります。

25歳(年収443万円):(年収443万円 - 社会保険料 63万円 - 所得税 6.18万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 14.1万円 ÷ 12ヶ月 = 21.6万円(7960円の差額)
30歳(年収555万円):(年収555万円 - 社会保険料 78.9万円 - 所得税 9.94万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 21.4万円 ÷ 12ヶ月 = 26.6万円(1.01万円の差額)
35歳(年収640万円):(年収640万円 - 社会保険料 91.1万円 - 所得税 15.6万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 27.1万円 ÷ 12ヶ月 = 30.3万円(1.01万円の差額)
40歳(年収729万円):(年収729万円 - 社会保険料 104万円 - 所得税 22.1万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 33.6万円 ÷ 12ヶ月 = 34万円(1.41万円の差額)
45歳(年収823万円):(年収823万円 - 社会保険料 117万円 - 所得税 35.2万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 40.7万円 ÷ 12ヶ月 = 37.5万円(1.48万円の差額)
50歳(年収870万円):(年収870万円 - 社会保険料 124万円 - 所得税 42.2万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 44.2万円 ÷ 12ヶ月 = 39.2万円(1.48万円の差額)
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ダイキン工業の一人当たりの売上&利益&借金

続いてダイキン工業の従業員一人当たり売り上げ、利益、借金などの数字を計算してみます。

一人当たりの利益が多いほうが昇給やボーナスでの年収アップも期待できますし、負債や借金も少ないほうが不景気にも安心です。

また、利益率も高いほうが不景気に強いのでしっかりチェックしておきましょう。

決算年月 2015/3 2016/3 2017/3
売上高 2857万円 3049万円 3049万円
営業利益 284.3万円 325.0万円 344.2万円
経常利益 289.7万円 312.6万円 344.6万円
純利益 178.5万円 204.3万円 229.6万円
純資産 1529万円 1513万円 1658万円
総資産 3377万円 3269万円 3515万円
負債 1849万円 1755万円 1856万円
借入金 981.2万円 902.7万円 892.3万円
利益率 10.1% 10.3% 11.3%
負債比率 54.7% 53.7% 52.8%
借入比率 29.1% 27.6% 25.4%

なお、利益率・負債比率・借入比率は従業員一人あたりの数字ではありません。

2017年3月期の決算をもとに説明すると

利益率
売上高2.044兆円に占める経常利益2310億円の割合が11.3%
負債比率
総資産額2.356兆円に占める社債や借金などの負債額1.245兆円の割合が52.8%
借入比率
総資産額2.356兆円に占める、銀行からの借金等の借入額5982億円の割合が25.4%

となっています。

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ダイキン工業への就職・転職を考えてみる

ダイキン工業の財務内容のポイントを見てみると

  • 時価総額は3.441兆円と標準的
  • 経常利益率は11.3%と高め
  • 負債比率は52.8%と標準的
  • 借入比率は25.4%と標準的

となっています。

財務的にはまあまあかなという感じです。

会社の場所・規模・年収などもまとめるとこんな感じです。

ダイキン工業本社の場所
ダイキン工業は大阪府にあります。ちなみに最寄り駅は梅田(阪急線)駅です。
ダイキン工業の企業規模
従業員数は連結で6万7036人、単独で6891人で、売上高が2.04兆円です。大企業です。
ダイキン工業社員の年収
平均年齢は40.0歳で、平均年収が729万円です。
ダイキン工業社員一人当たりの利益
従業員一人あたりの利益は345万円です。良い感じに利益が出ています。

給料も財務内容もまあまあですね。就職先としてもまあまあ良いと思います。

まとめ

今回はダイキン工業の手取り年収&給料や財務内容を調べてみました。

よろしければ年収ごとの手取り額の計算の記事や、大阪府の年収ランキング機械業界の年収ランキングなども参考にどうぞ。

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