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東洋エンジニアリングの年収&給料|手取りでいくら?【2018年版】

東洋エンジニアリングの年収&給料|手取りでいくら?【2018年版】

東洋エンジニアリングの決算書を分析して、25歳/30歳/35歳/40歳/45歳/50歳のそれぞれの年収&給料を調べてみました。年齢別の手取り額は25歳で年収369万円&月給22万円、30歳で年収455万円&月給27.1万円、35歳で年収518万円&月給30.8万円、40歳で年収578万円&月給34.2万円、45歳で年収640万円&月給37.9万円、50歳で年収672万円&月給39.7万円という感じです。東洋エンジニアリングに就職活動中、転職活動中の方はご参考にどうぞ。 (2017/03/10)

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東洋エンジニアリングの年収

まずは東洋エンジニアリングの額面の年収を調べます。

東洋エンジニアリングの決算書を調べると平均年齢は43.6歳で、平均年収が846万円となっています。

国税庁が発表している賃金カーブをもとに25歳〜50歳の年収も計算してみるとこのようになります。

年齢 年収
25歳 471万円
30歳 589万円
35歳 680万円
40歳 774万円
45歳 874万円
50歳 924万円

結構良いですね。

なお、東洋エンジニアリングの年収は千葉県の年収ランキングでは2位、建設業界の年収ランキングでは27位となっています。

東洋エンジニアリングの年収

額面の年収がわかったので、続いて手取り年収を計算してみます。

給与所得控除を計算する

まず、年収ごとの給与所得控除額は

65万円まで 全額
162.5万円まで 65万円
180万円まで 収入 x 40%
360万円まで 収入 x 30% + 18万円
660万円まで 収入 x 20% + 54万円
1000万円まで 収入 x 10% + 120万円
1500万円まで 収入 x 5% + 170万円
1500万円以上 245万円

となります。

この表から年収471万〜924万円の場合の給与所得控除の額を計算します。

年収471万円 x 20% + 54万円 = 148万円
年収589万円 x 20% + 54万円 = 172万円
年収680万円 x 10% + 120万円 = 188万円
年収774万円 x 10% + 120万円 = 197万円
年収874万円 x 10% + 120万円 = 207万円
年収924万円 x 10% + 120万円 = 212万円

社会保険料の支払額を調べる

健康保険・厚生年金・雇用保険といった社会保険料も控除の対象となるので、社会保険料の支払額を調べます。

基本的には年収の14.22%ほどになるので年間の社会保険料の目安額を計算すると

年収471万円 x 14.22% = 67万円
年収589万円 x 14.22% = 83.8万円
年収680万円 x 14.22% = 96.7万円
年収774万円 x 14.22% = 110万円
年収874万円 x 14.22% = 124万円
年収924万円 x 14.22% = 131万円

となります。

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所得税と住民税を計算する

所得税&住民税の計算の記事を参考に、所得税の住民税の合計額を計算するとこのようになります。

25歳(年収471万円):所得税 12万円 + 住民税 22.5万円 = 34.5万円
30歳(年収589万円):所得税 19.8万円 + 住民税 30.3万円 = 50.1万円
35歳(年収680万円):所得税 28.7万円 + 住民税 36.5万円 = 65.2万円
40歳(年収774万円):所得税 43万円 + 住民税 43.6万円 = 86.6万円
45歳(年収874万円):所得税 58.1万円 + 住民税 51.2万円 = 109万円
50歳(年収924万円):所得税 65.6万円 + 住民税 54.9万円 = 121万円

配偶者控除がある場合の所得税と住民税の合計額はこのようになります。

25歳(年収471万円):所得税 8.99万円 + 住民税 19.2万円 = 28.2万円(6.34万円の差額)
30歳(年収589万円):所得税 16万円 + 住民税 27万円 = 43万円(7.1万円の差額)
35歳(年収680万円):所得税 22.2万円 + 住民税 33.2万円 = 55.4万円(9.83万円の差額)
40歳(年収774万円):所得税 35.4万円 + 住民税 40.3万円 = 75.7万円(10.9万円の差額)
45歳(年収874万円):所得税 50.5万円 + 住民税 47.9万円 = 98.4万円(10.9万円の差額)
50歳(年収924万円):所得税 58万円 + 住民税 51.6万円 = 110万円(10.9万円の差額)

詳しくは配偶者控除の節税額の計算の記事もご覧ください。

配偶者控除に加えて、高校生の子供の扶養控除がある場合はこのようになります。

25歳(年収471万円):所得税 7.09万円 + 住民税 15.9万円 = 23万円(11.5万円の差額)
30歳(年収589万円):所得税 12.2万円 + 住民税 23.7万円 = 35.9万円(14.2万円の差額)
35歳(年収680万円):所得税 18.4万円 + 住民税 29.9万円 = 48.3万円(16.9万円の差額)
40歳(年収774万円):所得税 27.8万円 + 住民税 37万円 = 64.8万円(21.8万円の差額)
45歳(年収874万円):所得税 42.9万円 + 住民税 44.6万円 = 87.5万円(21.8万円の差額)
50歳(年収924万円):所得税 50.4万円 + 住民税 48.3万円 = 98.8万円(21.8万円の差額)
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手取り額を計算する

額面の年収から社会保険料と所得税と住民税を引くと手取り額が計算できます。

年収471万〜924万円の場合の手取り額を計算するとこのようになります。

25歳(年収471万円):年収471万円 - 社会保険料 67万円 - 所得税 12万円 - 住民税 22.5万円 = 369万円
30歳(年収589万円):年収589万円 - 社会保険料 83.8万円 - 所得税 19.8万円 - 住民税 30.3万円 = 455万円
35歳(年収680万円):年収680万円 - 社会保険料 96.7万円 - 所得税 28.7万円 - 住民税 36.5万円 = 518万円
40歳(年収774万円):年収774万円 - 社会保険料 110万円 - 所得税 43万円 - 住民税 43.6万円 = 578万円
45歳(年収874万円):年収874万円 - 社会保険料 124万円 - 所得税 58.1万円 - 住民税 51.2万円 = 640万円
50歳(年収924万円):年収924万円 - 社会保険料 131万円 - 所得税 65.6万円 - 住民税 54.9万円 = 672万円

配偶者控除がある場合の手取り額はこのようになります。

25歳(年収471万円):年収471万円 - 社会保険料 67万円 - 所得税 8.99万円 - 住民税 19.2万円 = 376万円(6.34万円の差額)
30歳(年収589万円):年収589万円 - 社会保険料 83.8万円 - 所得税 16万円 - 住民税 27万円 = 462万円(7.1万円の差額)
35歳(年収680万円):年収680万円 - 社会保険料 96.7万円 - 所得税 22.2万円 - 住民税 33.2万円 = 528万円(9.83万円の差額)
40歳(年収774万円):年収774万円 - 社会保険料 110万円 - 所得税 35.4万円 - 住民税 40.3万円 = 588万円(10.9万円の差額)
45歳(年収874万円):年収874万円 - 社会保険料 124万円 - 所得税 50.5万円 - 住民税 47.9万円 = 651万円(10.9万円の差額)
50歳(年収924万円):年収924万円 - 社会保険料 131万円 - 所得税 58万円 - 住民税 51.6万円 = 683万円(10.9万円の差額)

さらに高校生の子どもの扶養控除がある場合はこんな感じになります。

25歳(年収471万円):年収471万円 - 社会保険料 67万円 - 所得税 7.09万円 - 住民税 15.9万円 = 381万円(11.5万円の差額)
30歳(年収589万円):年収589万円 - 社会保険料 83.8万円 - 所得税 12.2万円 - 住民税 23.7万円 = 470万円(14.2万円の差額)
35歳(年収680万円):年収680万円 - 社会保険料 96.7万円 - 所得税 18.4万円 - 住民税 29.9万円 = 535万円(16.9万円の差額)
40歳(年収774万円):年収774万円 - 社会保険料 110万円 - 所得税 27.8万円 - 住民税 37万円 = 599万円(21.8万円の差額)
45歳(年収874万円):年収874万円 - 社会保険料 124万円 - 所得税 42.9万円 - 住民税 44.6万円 = 662万円(21.8万円の差額)
50歳(年収924万円):年収924万円 - 社会保険料 131万円 - 所得税 50.4万円 - 住民税 48.3万円 = 694万円(21.8万円の差額)
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手取りの月給を計算する

続いて手取りの月給を計算してみます。

ボーナスが4.4ヶ月の場合の手取り月給はこのようになります。

25歳(年収471万円):(年収471万円 - 社会保険料 67万円 - 所得税 12万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 22.5万円 ÷ 12ヶ月 = 22万円
30歳(年収589万円):(年収589万円 - 社会保険料 83.8万円 - 所得税 19.8万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 30.3万円 ÷ 12ヶ月 = 27.1万円
35歳(年収680万円):(年収680万円 - 社会保険料 96.7万円 - 所得税 28.7万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 36.5万円 ÷ 12ヶ月 = 30.8万円
40歳(年収774万円):(年収774万円 - 社会保険料 110万円 - 所得税 43万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 43.6万円 ÷ 12ヶ月 = 34.2万円
45歳(年収874万円):(年収874万円 - 社会保険料 124万円 - 所得税 58.1万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 51.2万円 ÷ 12ヶ月 = 37.9万円
50歳(年収924万円):(年収924万円 - 社会保険料 131万円 - 所得税 65.6万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 54.9万円 ÷ 12ヶ月 = 39.7万円

配偶者控除がある場合の手取り額はこのようになります。

25歳(年収471万円):(年収471万円 - 社会保険料 67万円 - 所得税 8.99万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 19.2万円 ÷ 12ヶ月 = 22.5万円(4600円の差額)
30歳(年収589万円):(年収589万円 - 社会保険料 83.8万円 - 所得税 16万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 27万円 ÷ 12ヶ月 = 27.6万円(5070円の差額)
35歳(年収680万円):(年収680万円 - 社会保険料 96.7万円 - 所得税 22.2万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 33.2万円 ÷ 12ヶ月 = 31.5万円(6730円の差額)
40歳(年収774万円):(年収774万円 - 社会保険料 110万円 - 所得税 35.4万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 40.3万円 ÷ 12ヶ月 = 35万円(7380円の差額)
45歳(年収874万円):(年収874万円 - 社会保険料 124万円 - 所得税 50.5万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 47.9万円 ÷ 12ヶ月 = 38.6万円(7380円の差額)
50歳(年収924万円):(年収924万円 - 社会保険料 131万円 - 所得税 58万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 51.6万円 ÷ 12ヶ月 = 40.5万円(7380円の差額)

さらに高校生の子どもの扶養控除がある場合はこんな感じになります。

25歳(年収471万円):(年収471万円 - 社会保険料 67万円 - 所得税 7.09万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 15.9万円 ÷ 12ヶ月 = 22.9万円(8510円の差額)
30歳(年収589万円):(年収589万円 - 社会保険料 83.8万円 - 所得税 12.2万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 23.7万円 ÷ 12ヶ月 = 28.1万円(1.01万円の差額)
35歳(年収680万円):(年収680万円 - 社会保険料 96.7万円 - 所得税 18.4万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 29.9万円 ÷ 12ヶ月 = 32万円(1.18万円の差額)
40歳(年収774万円):(年収774万円 - 社会保険料 110万円 - 所得税 27.8万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 37万円 ÷ 12ヶ月 = 35.7万円(1.48万円の差額)
45歳(年収874万円):(年収874万円 - 社会保険料 124万円 - 所得税 42.9万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 44.6万円 ÷ 12ヶ月 = 39.4万円(1.48万円の差額)
50歳(年収924万円):(年収924万円 - 社会保険料 131万円 - 所得税 50.4万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 48.3万円 ÷ 12ヶ月 = 41.2万円(1.48万円の差額)
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東洋エンジニアリングの一人当たりの売上&利益&借金

続いて東洋エンジニアリングの従業員一人当たり売り上げ、利益、借金などの数字を計算してみます。

一人当たりの利益が多いほうが昇給やボーナスでの年収アップも期待できますし、負債や借金も少ないほうが不景気にも安心です。

また、利益率も高いほうが不景気に強いのでしっかりチェックしておきましょう。

決算年月 2015/3 2016/3 2017/3
売上高 7431万円 7154万円 1.031億円
営業利益 -175.5万円 264.5万円 -47.94万円
経常利益 -603.2万円 92.41万円 38.25万円
純利益 -500.2万円 72.49万円 35.12万円
純資産 1071万円 1216万円 1223万円
総資産 6242万円 7679万円 7566万円
負債 5171万円 6463万円 6343万円
借入金 759.7万円 776.8万円 758.5万円
利益率 -8.12% 1.29% 0.371%
負債比率 82.8% 84.2% 83.8%
借入比率 12.2% 10.1% 10.0%

なお、利益率・負債比率・借入比率は従業員一人あたりの数字ではありません。

2017年3月期の決算をもとに説明すると

利益率
売上高4319億円に占める経常利益16.03億円の割合が0.371%
負債比率
総資産額3171億円に占める社債や借金などの負債額2658億円の割合が83.8%
借入比率
総資産額3171億円に占める、銀行からの借金等の借入額317.9億円の割合が10.0%

となっています。

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東洋エンジニアリングへの就職・転職を考えてみる

東洋エンジニアリングの財務内容のポイントを見てみると

  • 時価総額は386.7億円と標準的
  • 経常利益率は0.371%と低め
  • 負債比率は83.8%と高め
  • 借入比率は10.0%と低め

となっています。

財務的にはあまり良くないですね。

会社の場所・規模・年収などもまとめるとこんな感じです。

東洋エンジニアリング本社の場所
東洋エンジニアリングは千葉県にあります。ちなみに最寄り駅は新習志野駅です。
東洋エンジニアリングの企業規模
従業員数は連結で4191人、単独で1042人で、売上高が4320億円です。規模はそこそこといった感じでしょうか。
東洋エンジニアリング社員の年収
平均年齢は43.6歳で、平均年収が846万円です。
東洋エンジニアリング社員一人当たりの利益
従業員一人あたりの利益は38.2万円です。

給料は高いですし、財務内容もまあまあですね。就職先としてもなかなか良いと思います。

まとめ

今回は東洋エンジニアリングの手取り年収&給料や財務内容を調べてみました。

よろしければ年収ごとの手取り額の計算の記事や、千葉県の年収ランキング建設業界の年収ランキングなども参考にどうぞ。

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