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リクルートホールディングスの年収&給料|手取りでいくら?【2017年版】

リクルートホールディングスの決算書を分析して、25歳/30歳/35歳/40歳/45歳/50歳のそれぞれの年収&給料を調べてみました。年齢別の手取り額は25歳で年収481万円&月給28.6万円、30歳で年収582万円&月給34.5万円、35歳で年収658万円&月給38.9万円、40歳で年収736万円&月給43.5万円、45歳で年収817万円&月給48.2万円、50歳で年収856万円&月給50.4万円という感じです。リクルートホールディングスに就職活動中、転職活動中の方はご参考にどうぞ。 (2017/03/10)

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リクルートホールディングスの年収

まずはリクルートホールディングスの額面の年収を調べます。

リクルートホールディングスの決算書を調べると平均年齢は35.1歳で、平均年収が904万円となっています。

国税庁が発表している賃金カーブをもとに25歳〜50歳の年収も計算してみるとこのようになります。

年齢 年収
25歳 624万円
30歳 781万円
35歳 902万円
40歳 1030万円
45歳 1160万円
50歳 1220万円

高収入ですね。

なお、リクルートホールディングスの年収は東京都の年収ランキングでは36位、サービス業界の年収ランキングでは8位となっています。

リクルートホールディングスの年収

額面の年収がわかったので、続いて手取り年収を計算してみます。

給与所得控除を計算する

まず、年収ごとの給与所得控除額は

65万円まで 全額
162.5万円まで 65万円
180万円まで 収入 x 40%
360万円まで 収入 x 30% + 18万円
660万円まで 収入 x 20% + 54万円
1000万円まで 収入 x 10% + 120万円
1500万円まで 収入 x 5% + 170万円
1500万円以上 245万円

となります。

この表から年収624万〜1220万円の場合の給与所得控除の額を計算します。

年収624万円 x 20% + 54万円 = 179万円
年収781万円 x 10% + 120万円 = 198万円
年収902万円 x 10% + 120万円 = 210万円
年収1030万円 x 5% + 170万円 = 221万円
年収1160万円 x 5% + 170万円 = 228万円
年収1220万円 x 5% + 170万円 = 231万円

社会保険料の支払額を調べる

健康保険・厚生年金・雇用保険といった社会保険料も控除の対象となるので、社会保険料の支払額を調べます。

基本的には年収の14.22%ほどになるので年間の社会保険料の目安額を計算すると

年収624万円 x 14.22% = 88.8万円
年収781万円 x 14.22% = 111万円
年収902万円 x 14.22% = 128万円
年収1030万円 x 14.22% = 146万円
年収1160万円 x 14.22% = 165万円
年収1220万円 x 14.22% = 174万円

となります。

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所得税と住民税を計算する

所得税&住民税の計算の記事を参考に、所得税の住民税の合計額を計算するとこのようになります。

25歳(年収624万円):所得税 22.1万円 + 住民税 32.6万円 = 54.7万円
30歳(年収781万円):所得税 44.1万円 + 住民税 44.2万円 = 88.2万円
35歳(年収902万円):所得税 62.3万円 + 住民税 53.3万円 = 116万円
40歳(年収1030万円):所得税 81.5万円 + 住民税 62.9万円 = 144万円
45歳(年収1160万円):所得税 104万円 + 住民税 73.6万円 = 177万円
50歳(年収1220万円):所得税 116万円 + 住民税 78.9万円 = 195万円

配偶者控除がある場合の所得税と住民税の合計額はこのようになります。

25歳(年収624万円):所得税 18.3万円 + 住民税 29.3万円 = 47.6万円(7.1万円の差額)
30歳(年収781万円):所得税 36.5万円 + 住民税 40.9万円 = 77.3万円(10.9万円の差額)
35歳(年収902万円):所得税 54.7万円 + 住民税 50万円 = 105万円(10.9万円の差額)
40歳(年収1030万円):所得税 73.9万円 + 住民税 59.6万円 = 134万円(10.9万円の差額)
45歳(年収1160万円):所得税 95.3万円 + 住民税 70.3万円 = 166万円(11.9万円の差額)
50歳(年収1220万円):所得税 107万円 + 住民税 75.6万円 = 183万円(12万円の差額)

詳しくは配偶者控除の節税額の計算の記事もご覧ください。

配偶者控除に加えて、高校生の子供の扶養控除がある場合はこのようになります。

25歳(年収624万円):所得税 14.5万円 + 住民税 26万円 = 40.5万円(14.2万円の差額)
30歳(年収781万円):所得税 28.9万円 + 住民税 37.6万円 = 66.4万円(21.8万円の差額)
35歳(年収902万円):所得税 47.1万円 + 住民税 46.7万円 = 93.8万円(21.8万円の差額)
40歳(年収1030万円):所得税 66.3万円 + 住民税 56.3万円 = 123万円(21.8万円の差額)
45歳(年収1160万円):所得税 87.7万円 + 住民税 67万円 = 155万円(22.8万円の差額)
50歳(年収1220万円):所得税 98.6万円 + 住民税 72.3万円 = 171万円(24.1万円の差額)
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手取り額を計算する

額面の年収から社会保険料と所得税と住民税を引くと手取り額が計算できます。

年収624万〜1220万円の場合の手取り額を計算するとこのようになります。

25歳(年収624万円):年収624万円 - 社会保険料 88.8万円 - 所得税 22.1万円 - 住民税 32.6万円 = 481万円
30歳(年収781万円):年収781万円 - 社会保険料 111万円 - 所得税 44.1万円 - 住民税 44.2万円 = 582万円
35歳(年収902万円):年収902万円 - 社会保険料 128万円 - 所得税 62.3万円 - 住民税 53.3万円 = 658万円
40歳(年収1030万円):年収1030万円 - 社会保険料 146万円 - 所得税 81.5万円 - 住民税 62.9万円 = 736万円
45歳(年収1160万円):年収1160万円 - 社会保険料 165万円 - 所得税 104万円 - 住民税 73.6万円 = 817万円
50歳(年収1220万円):年収1220万円 - 社会保険料 174万円 - 所得税 116万円 - 住民税 78.9万円 = 856万円

配偶者控除がある場合の手取り額はこのようになります。

25歳(年収624万円):年収624万円 - 社会保険料 88.8万円 - 所得税 18.3万円 - 住民税 29.3万円 = 488万円(7.1万円の差額)
30歳(年収781万円):年収781万円 - 社会保険料 111万円 - 所得税 36.5万円 - 住民税 40.9万円 = 593万円(10.9万円の差額)
35歳(年収902万円):年収902万円 - 社会保険料 128万円 - 所得税 54.7万円 - 住民税 50万円 = 669万円(10.9万円の差額)
40歳(年収1030万円):年収1030万円 - 社会保険料 146万円 - 所得税 73.9万円 - 住民税 59.6万円 = 747万円(10.9万円の差額)
45歳(年収1160万円):年収1160万円 - 社会保険料 165万円 - 所得税 95.3万円 - 住民税 70.3万円 = 829万円(11.9万円の差額)
50歳(年収1220万円):年収1220万円 - 社会保険料 174万円 - 所得税 107万円 - 住民税 75.6万円 = 868万円(12万円の差額)

さらに高校生の子どもの扶養控除がある場合はこんな感じになります。

25歳(年収624万円):年収624万円 - 社会保険料 88.8万円 - 所得税 14.5万円 - 住民税 26万円 = 495万円(14.2万円の差額)
30歳(年収781万円):年収781万円 - 社会保険料 111万円 - 所得税 28.9万円 - 住民税 37.6万円 = 604万円(21.8万円の差額)
35歳(年収902万円):年収902万円 - 社会保険料 128万円 - 所得税 47.1万円 - 住民税 46.7万円 = 680万円(21.8万円の差額)
40歳(年収1030万円):年収1030万円 - 社会保険料 146万円 - 所得税 66.3万円 - 住民税 56.3万円 = 758万円(21.8万円の差額)
45歳(年収1160万円):年収1160万円 - 社会保険料 165万円 - 所得税 87.7万円 - 住民税 67万円 = 839万円(22.8万円の差額)
50歳(年収1220万円):年収1220万円 - 社会保険料 174万円 - 所得税 98.6万円 - 住民税 72.3万円 = 880万円(24.1万円の差額)
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手取りの月給を計算する

続いて手取りの月給を計算してみます。

ボーナスが4.4ヶ月の場合の手取り月給はこのようになります。

25歳(年収624万円):(年収624万円 - 社会保険料 88.8万円 - 所得税 22.1万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 32.6万円 ÷ 12ヶ月 = 28.6万円
30歳(年収781万円):(年収781万円 - 社会保険料 111万円 - 所得税 44.1万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 44.2万円 ÷ 12ヶ月 = 34.5万円
35歳(年収902万円):(年収902万円 - 社会保険料 128万円 - 所得税 62.3万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 53.3万円 ÷ 12ヶ月 = 38.9万円
40歳(年収1030万円):(年収1030万円 - 社会保険料 146万円 - 所得税 81.5万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 62.9万円 ÷ 12ヶ月 = 43.5万円
45歳(年収1160万円):(年収1160万円 - 社会保険料 165万円 - 所得税 104万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 73.6万円 ÷ 12ヶ月 = 48.2万円
50歳(年収1220万円):(年収1220万円 - 社会保険料 174万円 - 所得税 116万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 78.9万円 ÷ 12ヶ月 = 50.4万円

配偶者控除がある場合の手取り額はこのようになります。

25歳(年収624万円):(年収624万円 - 社会保険料 88.8万円 - 所得税 18.3万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 29.3万円 ÷ 12ヶ月 = 29.1万円(5070円の差額)
30歳(年収781万円):(年収781万円 - 社会保険料 111万円 - 所得税 36.5万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 40.9万円 ÷ 12ヶ月 = 35.2万円(7380円の差額)
35歳(年収902万円):(年収902万円 - 社会保険料 128万円 - 所得税 54.7万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 50万円 ÷ 12ヶ月 = 39.7万円(7380円の差額)
40歳(年収1030万円):(年収1030万円 - 社会保険料 146万円 - 所得税 73.9万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 59.6万円 ÷ 12ヶ月 = 44.2万円(7380円の差額)
45歳(年収1160万円):(年収1160万円 - 社会保険料 165万円 - 所得税 95.3万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 70.3万円 ÷ 12ヶ月 = 49万円(7990円の差額)
50歳(年収1220万円):(年収1220万円 - 社会保険料 174万円 - 所得税 107万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 75.6万円 ÷ 12ヶ月 = 51.2万円(8080円の差額)

さらに高校生の子どもの扶養控除がある場合はこんな感じになります。

25歳(年収624万円):(年収624万円 - 社会保険料 88.8万円 - 所得税 14.5万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 26万円 ÷ 12ヶ月 = 29.6万円(1.01万円の差額)
30歳(年収781万円):(年収781万円 - 社会保険料 111万円 - 所得税 28.9万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 37.6万円 ÷ 12ヶ月 = 36万円(1.48万円の差額)
35歳(年収902万円):(年収902万円 - 社会保険料 128万円 - 所得税 47.1万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 46.7万円 ÷ 12ヶ月 = 40.4万円(1.48万円の差額)
40歳(年収1030万円):(年収1030万円 - 社会保険料 146万円 - 所得税 66.3万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 56.3万円 ÷ 12ヶ月 = 45万円(1.48万円の差額)
45歳(年収1160万円):(年収1160万円 - 社会保険料 165万円 - 所得税 87.7万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 67万円 ÷ 12ヶ月 = 49.7万円(1.54万円の差額)
50歳(年収1220万円):(年収1220万円 - 社会保険料 174万円 - 所得税 98.6万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 72.3万円 ÷ 12ヶ月 = 52万円(1.62万円の差額)
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リクルートホールディングスの一人当たりの売上&利益&借金

続いてリクルートホールディングスの従業員一人当たり売り上げ、利益、借金などの数字を計算してみます。

一人当たりの利益が多いほうが昇給やボーナスでの年収アップも期待できますし、負債や借金も少ないほうが不景気にも安心です。

また、利益率も高いほうが不景気に強いのでしっかりチェックしておきましょう。

決算年月 2015/3 2016/3 2017/3
売上高 2845万円 3477万円 4027万円
営業利益 268.1万円 249.6万円 278.4万円
経常利益 274.9万円 261.2万円 288.3万円
純利益 152.6万円 141.3万円 187.0万円
純資産 1641万円 1686万円 1687万円
総資産 2409万円 2519万円 3173万円
負債 768.6万円 832.6万円 1486万円
借入金 65.66万円 32.83万円 464.7万円
利益率 9.66% 7.51% 7.16%
負債比率 31.9% 33.1% 46.8%
借入比率 2.73% 1.30% 14.6%

なお、利益率・負債比率・借入比率は従業員一人あたりの数字ではありません。

2017年3月期の決算をもとに説明すると

利益率
売上高1.840兆円に占める経常利益1317億円の割合が7.16%
負債比率
総資産額1.450兆円に占める社債や借金などの負債額6788億円の割合が46.8%
借入比率
総資産額1.450兆円に占める、銀行からの借金等の借入額2123億円の割合が14.6%

となっています。

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リクルートホールディングスへの就職・転職を考えてみる

リクルートホールディングスの財務内容のポイントを見てみると

  • 時価総額は3.299兆円と標準的
  • 経常利益率は7.16%と標準的
  • 負債比率は46.8%と標準的
  • 借入比率は14.6%と低め

となっています。

財務的にはまあまあかなという感じです。

会社の場所・規模・年収などもまとめるとこんな感じです。

リクルートホールディングス本社の場所
リクルートホールディングスは東京都にあります。ちなみに最寄り駅は東京駅です。
リクルートホールディングスの企業規模
従業員数は連結で4万5688人、単独で512人で、売上高が1.84兆円です。大企業です。
リクルートホールディングス社員の年収
平均年齢は35.1歳で、平均年収が904万円です。
リクルートホールディングス社員一人当たりの利益
従業員一人あたりの利益は288万円です。

給料は高いですし、財務内容もまあまあですね。就職先としてもなかなか良いと思います。

まとめ

今回はリクルートホールディングスの手取り年収&給料や財務内容を調べてみました。

よろしければ年収ごとの手取り額の計算の記事や、東京都の年収ランキングサービス業界の年収ランキングなども参考にどうぞ。

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