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テクノプロ・ホールディングスの年収&給料|手取りでいくら?【2018年版】

テクノプロ・ホールディングスの年収&給料|手取りでいくら?【2018年版】

テクノプロ・ホールディングスの決算書を分析して、25歳/30歳/35歳/40歳/45歳/50歳のそれぞれの年収&給料を調べてみました。年齢別の手取り額は25歳で年収258万円&月給15.4万円、30歳で年収320万円&月給19.1万円、35歳で年収366万円&月給21.8万円、40歳で年収413万円&月給24.6万円、45歳で年収463万円&月給27.5万円、50歳で年収487万円&月給29万円という感じです。テクノプロ・ホールディングスに就職活動中、転職活動中の方はご参考にどうぞ。 (2017/03/10)

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テクノプロ・ホールディングスの年収

まずはテクノプロ・ホールディングスの額面の年収を調べます。

テクノプロ・ホールディングスの決算書を調べると平均年齢は42.2歳で、平均年収が561万円となっています。

国税庁が発表している賃金カーブをもとに25歳〜50歳の年収も計算してみるとこのようになります。

年齢 年収
25歳 323万円
30歳 404万円
35歳 466万円
40歳 531万円
45歳 600万円
50歳 634万円

やや少なめな感じでしょうか。

なお、テクノプロ・ホールディングスの年収は東京都の年収ランキングでは1377位、サービス業界の年収ランキングでは211位となっています。

テクノプロ・ホールディングスの年収

額面の年収がわかったので、続いて手取り年収を計算してみます。

給与所得控除を計算する

まず、年収ごとの給与所得控除額は

65万円まで 全額
162.5万円まで 65万円
180万円まで 収入 x 40%
360万円まで 収入 x 30% + 18万円
660万円まで 収入 x 20% + 54万円
1000万円まで 収入 x 10% + 120万円
1500万円まで 収入 x 5% + 170万円
1500万円以上 245万円

となります。

この表から年収323万〜634万円の場合の給与所得控除の額を計算します。

年収323万円 x 30% + 18万円 = 115万円
年収404万円 x 20% + 54万円 = 135万円
年収466万円 x 20% + 54万円 = 147万円
年収531万円 x 20% + 54万円 = 160万円
年収600万円 x 20% + 54万円 = 174万円
年収634万円 x 20% + 54万円 = 181万円

社会保険料の支払額を調べる

健康保険・厚生年金・雇用保険といった社会保険料も控除の対象となるので、社会保険料の支払額を調べます。

基本的には年収の14.22%ほどになるので年間の社会保険料の目安額を計算すると

年収323万円 x 14.22% = 45.9万円
年収404万円 x 14.22% = 57.5万円
年収466万円 x 14.22% = 66.3万円
年収531万円 x 14.22% = 75.5万円
年収600万円 x 14.22% = 85.3万円
年収634万円 x 14.22% = 90.1万円

となります。

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所得税と住民税を計算する

所得税&住民税の計算の記事を参考に、所得税の住民税の合計額を計算するとこのようになります。

25歳(年収323万円):所得税 6.21万円 + 住民税 13.2万円 = 19.4万円
30歳(年収404万円):所得税 8.69万円 + 住民税 18.1万円 = 26.8万円
35歳(年収466万円):所得税 11.7万円 + 住民税 22.2万円 = 34万円
40歳(年収531万円):所得税 16万円 + 住民税 26.5万円 = 42.5万円
45歳(年収600万円):所得税 20.5万円 + 住民税 31万円 = 51.5万円
50歳(年収634万円):所得税 22.7万円 + 住民税 33.2万円 = 55.9万円

配偶者控除がある場合の所得税と住民税の合計額はこのようになります。

25歳(年収323万円):所得税 4.31万円 + 住民税 9.86万円 = 14.2万円(5.2万円の差額)
30歳(年収404万円):所得税 6.79万円 + 住民税 14.8万円 = 21.6万円(5.2万円の差額)
35歳(年収466万円):所得税 8.84万円 + 住民税 18.9万円 = 27.8万円(6.19万円の差額)
40歳(年収531万円):所得税 12.2万円 + 住民税 23.2万円 = 35.4万円(7.1万円の差額)
45歳(年収600万円):所得税 16.7万円 + 住民税 27.7万円 = 44.4万円(7.1万円の差額)
50歳(年収634万円):所得税 18.9万円 + 住民税 29.9万円 = 48.8万円(7.1万円の差額)

詳しくは配偶者控除の節税額の計算の記事もご覧ください。

配偶者控除に加えて、高校生の子供の扶養控除がある場合はこのようになります。

25歳(年収323万円):所得税 2.41万円 + 住民税 6.56万円 = 8.97万円(10.4万円の差額)
30歳(年収404万円):所得税 4.89万円 + 住民税 11.5万円 = 16.4万円(10.4万円の差額)
35歳(年収466万円):所得税 6.94万円 + 住民税 15.6万円 = 22.6万円(11.4万円の差額)
40歳(年収531万円):所得税 9.07万円 + 住民税 19.9万円 = 29万円(13.5万円の差額)
45歳(年収600万円):所得税 12.9万円 + 住民税 24.4万円 = 37.3万円(14.2万円の差額)
50歳(年収634万円):所得税 15.1万円 + 住民税 26.6万円 = 41.7万円(14.2万円の差額)
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手取り額を計算する

額面の年収から社会保険料と所得税と住民税を引くと手取り額が計算できます。

年収323万〜634万円の場合の手取り額を計算するとこのようになります。

25歳(年収323万円):年収323万円 - 社会保険料 45.9万円 - 所得税 6.21万円 - 住民税 13.2万円 = 258万円
30歳(年収404万円):年収404万円 - 社会保険料 57.5万円 - 所得税 8.69万円 - 住民税 18.1万円 = 320万円
35歳(年収466万円):年収466万円 - 社会保険料 66.3万円 - 所得税 11.7万円 - 住民税 22.2万円 = 366万円
40歳(年収531万円):年収531万円 - 社会保険料 75.5万円 - 所得税 16万円 - 住民税 26.5万円 = 413万円
45歳(年収600万円):年収600万円 - 社会保険料 85.3万円 - 所得税 20.5万円 - 住民税 31万円 = 463万円
50歳(年収634万円):年収634万円 - 社会保険料 90.1万円 - 所得税 22.7万円 - 住民税 33.2万円 = 487万円

配偶者控除がある場合の手取り額はこのようになります。

25歳(年収323万円):年収323万円 - 社会保険料 45.9万円 - 所得税 4.31万円 - 住民税 9.86万円 = 263万円(5.2万円の差額)
30歳(年収404万円):年収404万円 - 社会保険料 57.5万円 - 所得税 6.79万円 - 住民税 14.8万円 = 325万円(5.2万円の差額)
35歳(年収466万円):年収466万円 - 社会保険料 66.3万円 - 所得税 8.84万円 - 住民税 18.9万円 = 372万円(6.19万円の差額)
40歳(年収531万円):年収531万円 - 社会保険料 75.5万円 - 所得税 12.2万円 - 住民税 23.2万円 = 420万円(7.1万円の差額)
45歳(年収600万円):年収600万円 - 社会保険料 85.3万円 - 所得税 16.7万円 - 住民税 27.7万円 = 470万円(7.1万円の差額)
50歳(年収634万円):年収634万円 - 社会保険料 90.1万円 - 所得税 18.9万円 - 住民税 29.9万円 = 495万円(7.1万円の差額)

さらに高校生の子どもの扶養控除がある場合はこんな感じになります。

25歳(年収323万円):年収323万円 - 社会保険料 45.9万円 - 所得税 2.41万円 - 住民税 6.56万円 = 268万円(10.4万円の差額)
30歳(年収404万円):年収404万円 - 社会保険料 57.5万円 - 所得税 4.89万円 - 住民税 11.5万円 = 330万円(10.4万円の差額)
35歳(年収466万円):年収466万円 - 社会保険料 66.3万円 - 所得税 6.94万円 - 住民税 15.6万円 = 378万円(11.4万円の差額)
40歳(年収531万円):年収531万円 - 社会保険料 75.5万円 - 所得税 9.07万円 - 住民税 19.9万円 = 427万円(13.5万円の差額)
45歳(年収600万円):年収600万円 - 社会保険料 85.3万円 - 所得税 12.9万円 - 住民税 24.4万円 = 477万円(14.2万円の差額)
50歳(年収634万円):年収634万円 - 社会保険料 90.1万円 - 所得税 15.1万円 - 住民税 26.6万円 = 502万円(14.2万円の差額)
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手取りの月給を計算する

続いて手取りの月給を計算してみます。

ボーナスが4.4ヶ月の場合の手取り月給はこのようになります。

25歳(年収323万円):(年収323万円 - 社会保険料 45.9万円 - 所得税 6.21万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 13.2万円 ÷ 12ヶ月 = 15.4万円
30歳(年収404万円):(年収404万円 - 社会保険料 57.5万円 - 所得税 8.69万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 18.1万円 ÷ 12ヶ月 = 19.1万円
35歳(年収466万円):(年収466万円 - 社会保険料 66.3万円 - 所得税 11.7万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 22.2万円 ÷ 12ヶ月 = 21.8万円
40歳(年収531万円):(年収531万円 - 社会保険料 75.5万円 - 所得税 16万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 26.5万円 ÷ 12ヶ月 = 24.6万円
45歳(年収600万円):(年収600万円 - 社会保険料 85.3万円 - 所得税 20.5万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 31万円 ÷ 12ヶ月 = 27.5万円
50歳(年収634万円):(年収634万円 - 社会保険料 90.1万円 - 所得税 22.7万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 33.2万円 ÷ 12ヶ月 = 29万円

配偶者控除がある場合の手取り額はこのようになります。

25歳(年収323万円):(年収323万円 - 社会保険料 45.9万円 - 所得税 4.31万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 9.86万円 ÷ 12ヶ月 = 15.8万円(3910円の差額)
30歳(年収404万円):(年収404万円 - 社会保険料 57.5万円 - 所得税 6.79万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 14.8万円 ÷ 12ヶ月 = 19.5万円(3910円の差額)
35歳(年収466万円):(年収466万円 - 社会保険料 66.3万円 - 所得税 8.84万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 18.9万円 ÷ 12ヶ月 = 22.3万円(4510円の差額)
40歳(年収531万円):(年収531万円 - 社会保険料 75.5万円 - 所得税 12.2万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 23.2万円 ÷ 12ヶ月 = 25.1万円(5070円の差額)
45歳(年収600万円):(年収600万円 - 社会保険料 85.3万円 - 所得税 16.7万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 27.7万円 ÷ 12ヶ月 = 28万円(5070円の差額)
50歳(年収634万円):(年収634万円 - 社会保険料 90.1万円 - 所得税 18.9万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 29.9万円 ÷ 12ヶ月 = 29.5万円(5070円の差額)

さらに高校生の子どもの扶養控除がある場合はこんな感じになります。

25歳(年収323万円):(年収323万円 - 社会保険料 45.9万円 - 所得税 2.41万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 6.56万円 ÷ 12ヶ月 = 16.2万円(7820円の差額)
30歳(年収404万円):(年収404万円 - 社会保険料 57.5万円 - 所得税 4.89万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 11.5万円 ÷ 12ヶ月 = 19.9万円(7820円の差額)
35歳(年収466万円):(年収466万円 - 社会保険料 66.3万円 - 所得税 6.94万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 15.6万円 ÷ 12ヶ月 = 22.7万円(8420円の差額)
40歳(年収531万円):(年収531万円 - 社会保険料 75.5万円 - 所得税 9.07万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 19.9万円 ÷ 12ヶ月 = 25.6万円(9720円の差額)
45歳(年収600万円):(年収600万円 - 社会保険料 85.3万円 - 所得税 12.9万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 24.4万円 ÷ 12ヶ月 = 28.5万円(1.01万円の差額)
50歳(年収634万円):(年収634万円 - 社会保険料 90.1万円 - 所得税 15.1万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 26.6万円 ÷ 12ヶ月 = 30万円(1.01万円の差額)
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テクノプロ・ホールディングスの一人当たりの売上&利益&借金

続いてテクノプロ・ホールディングスの従業員一人当たり売り上げ、利益、借金などの数字を計算してみます。

一人当たりの利益が多いほうが昇給やボーナスでの年収アップも期待できますし、負債や借金も少ないほうが不景気にも安心です。

また、利益率も高いほうが不景気に強いのでしっかりチェックしておきましょう。

決算年月 2015/6 2016/6 2017/6
売上高 568.6万円 632.2万円 700.6万円
営業利益 50.98万円 59.45万円 67.52万円
経常利益 47.82万円 55.44万円 66.91万円
純利益 48.11万円 51.51万円 54.01万円
純資産 153.8万円 167.7万円 193.9万円
総資産 411.4万円 445.4万円 490.8万円
負債 257.6万円 277.7万円 296.9万円
借入金 116.3万円 113.1万円 114.0万円
利益率 8.41% 8.77% 9.55%
負債比率 62.6% 62.3% 60.5%
借入比率 28.3% 25.4% 23.2%

なお、利益率・負債比率・借入比率は従業員一人あたりの数字ではありません。

2017年6月期の決算をもとに説明すると

利益率
売上高1001億円に占める経常利益95.59億円の割合が9.55%
負債比率
総資産額701.2億円に占める社債や借金などの負債額424.2億円の割合が60.5%
借入比率
総資産額701.2億円に占める、銀行からの借金等の借入額162.9億円の割合が23.2%

となっています。

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テクノプロ・ホールディングスへの就職・転職を考えてみる

テクノプロ・ホールディングスの財務内容のポイントを見てみると

  • 時価総額は2288億円と標準的
  • 経常利益率は9.55%と標準的
  • 負債比率は60.5%と標準的
  • 借入比率は23.2%と標準的

となっています。

財務的にはまあまあかなという感じです。

会社の場所・規模・年収などもまとめるとこんな感じです。

テクノプロ・ホールディングス本社の場所
テクノプロ・ホールディングスは東京都にあります。ちなみに最寄り駅は六本木ヒルズ(バス乗り場)駅です。
テクノプロ・ホールディングスの企業規模
従業員数は連結で1万4287人、単独で143人で、売上高が1000億円です。大企業です。
テクノプロ・ホールディングス社員の年収
平均年齢は42.2歳で、平均年収が561万円です。
テクノプロ・ホールディングス社員一人当たりの利益
従業員一人あたりの利益は66.9万円です。

まとめ

今回はテクノプロ・ホールディングスの手取り年収&給料や財務内容を調べてみました。

よろしければ年収ごとの手取り額の計算の記事や、東京都の年収ランキングサービス業界の年収ランキングなども参考にどうぞ。

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