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古河電気工業の年収&給料|手取りでいくら?【2018年版】

古河電気工業の年収&給料|手取りでいくら?【2018年版】

古河グループの一角、古河電気工業の決算書を分析して、25歳/30歳/35歳/40歳/45歳/50歳のそれぞれの年収&給料を調べてみました。年齢別の手取り額は25歳で年収315万円&月給18.8万円、30歳で年収389万円&月給23.2万円、35歳で年収445万円&月給26.5万円、40歳で年収502万円&月給29.8万円、45歳で年収555万円&月給33万円、50歳で年収582万円&月給34.5万円という感じです。古河電気工業に就職活動中、転職活動中の方はご参考にどうぞ。 (2017/03/10)

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古河電気工業の年収

まずは古河電気工業の額面の年収を調べます。

古河電気工業の決算書を調べると平均年齢は44.4歳で、平均年収が729万円となっています。

国税庁が発表している賃金カーブをもとに25歳〜50歳の年収も計算してみるとこのようになります。

年齢 年収
25歳 398万円
30歳 498万円
35歳 575万円
40歳 655万円
45歳 739万円
50歳 781万円

もうちょっと欲しい気もします。

なお、古河電気工業の年収は東京都の年収ランキングでは660位、非鉄金属業界の年収ランキングでは12位、電線御三家の年収ランキングでは3位となっています。

古河電気工業の年収

額面の年収がわかったので、続いて手取り年収を計算してみます。

給与所得控除を計算する

まず、年収ごとの給与所得控除額は

65万円まで 全額
162.5万円まで 65万円
180万円まで 収入 x 40%
360万円まで 収入 x 30% + 18万円
660万円まで 収入 x 20% + 54万円
1000万円まで 収入 x 10% + 120万円
1500万円まで 収入 x 5% + 170万円
1500万円以上 245万円

となります。

この表から年収398万〜781万円の場合の給与所得控除の額を計算します。

年収398万円 x 20% + 54万円 = 134万円
年収498万円 x 20% + 54万円 = 154万円
年収575万円 x 20% + 54万円 = 169万円
年収655万円 x 20% + 54万円 = 185万円
年収739万円 x 10% + 120万円 = 194万円
年収781万円 x 10% + 120万円 = 198万円

社会保険料の支払額を調べる

健康保険・厚生年金・雇用保険といった社会保険料も控除の対象となるので、社会保険料の支払額を調べます。

基本的には年収の14.22%ほどになるので年間の社会保険料の目安額を計算すると

年収398万円 x 14.22% = 56.6万円
年収498万円 x 14.22% = 70.9万円
年収575万円 x 14.22% = 81.8万円
年収655万円 x 14.22% = 93.1万円
年収739万円 x 14.22% = 105万円
年収781万円 x 14.22% = 111万円

となります。

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所得税と住民税を計算する

所得税&住民税の計算の記事を参考に、所得税の住民税の合計額を計算するとこのようになります。

25歳(年収398万円):所得税 8.5万円 + 住民税 17.7万円 = 26.2万円
30歳(年収498万円):所得税 13.8万円 + 住民税 24.3万円 = 38.2万円
35歳(年収575万円):所得税 18.9万円 + 住民税 29.4万円 = 48.3万円
40歳(年収655万円):所得税 25万円 + 住民税 34.6万円 = 59.6万円
45歳(年収739万円):所得税 37.7万円 + 住民税 41万円 = 78.6万円
50歳(年収781万円):所得税 44万円 + 住民税 44.1万円 = 88.2万円

配偶者控除がある場合の所得税と住民税の合計額はこのようになります。

25歳(年収398万円):所得税 6.6万円 + 住民税 14.4万円 = 21万円(5.2万円の差額)
30歳(年収498万円):所得税 10万円 + 住民税 21万円 = 31.1万円(7.1万円の差額)
35歳(年収575万円):所得税 15.1万円 + 住民税 26.1万円 = 41.2万円(7.1万円の差額)
40歳(年収655万円):所得税 20.3万円 + 住民税 31.3万円 = 51.6万円(7.97万円の差額)
45歳(年収739万円):所得税 30.1万円 + 住民税 37.7万円 = 67.7万円(10.9万円の差額)
50歳(年収781万円):所得税 36.4万円 + 住民税 40.8万円 = 77.3万円(10.9万円の差額)

詳しくは配偶者控除の節税額の計算の記事もご覧ください。

配偶者控除に加えて、高校生の子供の扶養控除がある場合はこのようになります。

25歳(年収398万円):所得税 4.7万円 + 住民税 11.1万円 = 15.8万円(10.4万円の差額)
30歳(年収498万円):所得税 7.99万円 + 住民税 17.7万円 = 25.7万円(12.4万円の差額)
35歳(年収575万円):所得税 11.3万円 + 住民税 22.8万円 = 34.1万円(14.2万円の差額)
40歳(年収655万円):所得税 16.5万円 + 住民税 28万円 = 44.5万円(15.1万円の差額)
45歳(年収739万円):所得税 22.9万円 + 住民税 34.4万円 = 57.2万円(21.4万円の差額)
50歳(年収781万円):所得税 28.8万円 + 住民税 37.5万円 = 66.4万円(21.8万円の差額)
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手取り額を計算する

額面の年収から社会保険料と所得税と住民税を引くと手取り額が計算できます。

年収398万〜781万円の場合の手取り額を計算するとこのようになります。

25歳(年収398万円):年収398万円 - 社会保険料 56.6万円 - 所得税 8.5万円 - 住民税 17.7万円 = 315万円
30歳(年収498万円):年収498万円 - 社会保険料 70.9万円 - 所得税 13.8万円 - 住民税 24.3万円 = 389万円
35歳(年収575万円):年収575万円 - 社会保険料 81.8万円 - 所得税 18.9万円 - 住民税 29.4万円 = 445万円
40歳(年収655万円):年収655万円 - 社会保険料 93.1万円 - 所得税 25万円 - 住民税 34.6万円 = 502万円
45歳(年収739万円):年収739万円 - 社会保険料 105万円 - 所得税 37.7万円 - 住民税 41万円 = 555万円
50歳(年収781万円):年収781万円 - 社会保険料 111万円 - 所得税 44万円 - 住民税 44.1万円 = 582万円

配偶者控除がある場合の手取り額はこのようになります。

25歳(年収398万円):年収398万円 - 社会保険料 56.6万円 - 所得税 6.6万円 - 住民税 14.4万円 = 321万円(5.2万円の差額)
30歳(年収498万円):年収498万円 - 社会保険料 70.9万円 - 所得税 10万円 - 住民税 21万円 = 396万円(7.1万円の差額)
35歳(年収575万円):年収575万円 - 社会保険料 81.8万円 - 所得税 15.1万円 - 住民税 26.1万円 = 452万円(7.1万円の差額)
40歳(年収655万円):年収655万円 - 社会保険料 93.1万円 - 所得税 20.3万円 - 住民税 31.3万円 = 510万円(7.97万円の差額)
45歳(年収739万円):年収739万円 - 社会保険料 105万円 - 所得税 30.1万円 - 住民税 37.7万円 = 566万円(10.9万円の差額)
50歳(年収781万円):年収781万円 - 社会保険料 111万円 - 所得税 36.4万円 - 住民税 40.8万円 = 593万円(10.9万円の差額)

さらに高校生の子どもの扶養控除がある場合はこんな感じになります。

25歳(年収398万円):年収398万円 - 社会保険料 56.6万円 - 所得税 4.7万円 - 住民税 11.1万円 = 326万円(10.4万円の差額)
30歳(年収498万円):年収498万円 - 社会保険料 70.9万円 - 所得税 7.99万円 - 住民税 17.7万円 = 402万円(12.4万円の差額)
35歳(年収575万円):年収575万円 - 社会保険料 81.8万円 - 所得税 11.3万円 - 住民税 22.8万円 = 459万円(14.2万円の差額)
40歳(年収655万円):年収655万円 - 社会保険料 93.1万円 - 所得税 16.5万円 - 住民税 28万円 = 517万円(15.1万円の差額)
45歳(年収739万円):年収739万円 - 社会保険料 105万円 - 所得税 22.9万円 - 住民税 34.4万円 = 577万円(21.4万円の差額)
50歳(年収781万円):年収781万円 - 社会保険料 111万円 - 所得税 28.8万円 - 住民税 37.5万円 = 604万円(21.8万円の差額)
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手取りの月給を計算する

続いて手取りの月給を計算してみます。

ボーナスが4.4ヶ月の場合の手取り月給はこのようになります。

25歳(年収398万円):(年収398万円 - 社会保険料 56.6万円 - 所得税 8.5万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 17.7万円 ÷ 12ヶ月 = 18.8万円
30歳(年収498万円):(年収498万円 - 社会保険料 70.9万円 - 所得税 13.8万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 24.3万円 ÷ 12ヶ月 = 23.2万円
35歳(年収575万円):(年収575万円 - 社会保険料 81.8万円 - 所得税 18.9万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 29.4万円 ÷ 12ヶ月 = 26.5万円
40歳(年収655万円):(年収655万円 - 社会保険料 93.1万円 - 所得税 25万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 34.6万円 ÷ 12ヶ月 = 29.8万円
45歳(年収739万円):(年収739万円 - 社会保険料 105万円 - 所得税 37.7万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 41万円 ÷ 12ヶ月 = 33万円
50歳(年収781万円):(年収781万円 - 社会保険料 111万円 - 所得税 44万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 44.1万円 ÷ 12ヶ月 = 34.5万円

配偶者控除がある場合の手取り額はこのようになります。

25歳(年収398万円):(年収398万円 - 社会保険料 56.6万円 - 所得税 6.6万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 14.4万円 ÷ 12ヶ月 = 19.2万円(3910円の差額)
30歳(年収498万円):(年収498万円 - 社会保険料 70.9万円 - 所得税 10万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 21万円 ÷ 12ヶ月 = 23.7万円(5070円の差額)
35歳(年収575万円):(年収575万円 - 社会保険料 81.8万円 - 所得税 15.1万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 26.1万円 ÷ 12ヶ月 = 27万円(5070円の差額)
40歳(年収655万円):(年収655万円 - 社会保険料 93.1万円 - 所得税 20.3万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 31.3万円 ÷ 12ヶ月 = 30.4万円(5600円の差額)
45歳(年収739万円):(年収739万円 - 社会保険料 105万円 - 所得税 30.1万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 37.7万円 ÷ 12ヶ月 = 33.7万円(7380円の差額)
50歳(年収781万円):(年収781万円 - 社会保険料 111万円 - 所得税 36.4万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 40.8万円 ÷ 12ヶ月 = 35.2万円(7380円の差額)

さらに高校生の子どもの扶養控除がある場合はこんな感じになります。

25歳(年収398万円):(年収398万円 - 社会保険料 56.6万円 - 所得税 4.7万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 11.1万円 ÷ 12ヶ月 = 19.6万円(7820円の差額)
30歳(年収498万円):(年収498万円 - 社会保険料 70.9万円 - 所得税 7.99万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 17.7万円 ÷ 12ヶ月 = 24.1万円(9060円の差額)
35歳(年収575万円):(年収575万円 - 社会保険料 81.8万円 - 所得税 11.3万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 22.8万円 ÷ 12ヶ月 = 27.5万円(1.01万円の差額)
40歳(年収655万円):(年収655万円 - 社会保険料 93.1万円 - 所得税 16.5万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 28万円 ÷ 12ヶ月 = 30.9万円(1.07万円の差額)
45歳(年収739万円):(年収739万円 - 社会保険料 105万円 - 所得税 22.9万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 34.4万円 ÷ 12ヶ月 = 34.4万円(1.45万円の差額)
50歳(年収781万円):(年収781万円 - 社会保険料 111万円 - 所得税 28.8万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 37.5万円 ÷ 12ヶ月 = 36万円(1.48万円の差額)

古河電気工業の事業

古河電工は光ファイバーや電線などを作る非鉄金属メーカーです。

光ファイバーでは世界2位、電線では世界5位となっています。

実はETC用のアンテナでは国内トップだったりします。

事業 主な製品
情報通信 光ファイバ・ケーブル
エネルギー・産業機材 電線、半導体製造用テープ
電装・エレクトロニクス ヒートシンク、鉛蓄電池
金属 銅条、銅箔

売上の比率は情報通信が2割、エネルギー・産業機材が3割、電装・エレクトロニクスが4割、金属が1割程度となっています。

また、現在の事業とは関係ありませんが、昔はサッカーが強くてアジアチャンピオンになったこともあります。

サッカー部OBには川淵三郎、岡田武史、奥寺康彦などがいます。

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古河電気工業の一人当たりの売上&利益&借金

続いて古河電気工業の従業員一人当たり売り上げ、利益、借金などの数字を計算してみます。

一人当たりの利益が多いほうが昇給やボーナスでの年収アップも期待できますし、負債や借金も少ないほうが不景気にも安心です。

また、利益率も高いほうが不景気に強いのでしっかりチェックしておきましょう。

決算年月 2015/3 2016/3 2017/3
売上高 1710万円 1724万円 1662万円
営業利益 35.23万円 53.45万円 76.13万円
経常利益 36.66万円 36.88万円 71.00万円
純利益 14.50万円 19.72万円 34.63万円
純資産 376.0万円 341.3万円 407.4万円
総資産 1447万円 1391万円 1478万円
負債 1071万円 1050万円 1071万円
借入金 541.1万円 508.2万円 497.8万円
利益率 2.14% 2.14% 4.27%
負債比率 74.0% 75.5% 72.4%
借入比率 37.4% 36.5% 33.7%

なお、利益率・負債比率・借入比率は従業員一人あたりの数字ではありません。

2017年3月期の決算をもとに説明すると

利益率
売上高8433億円に占める経常利益360.2億円の割合が4.27%
負債比率
総資産額7501億円に占める社債や借金などの負債額5434億円の割合が72.4%
借入比率
総資産額7501億円に占める、銀行からの借金等の借入額2525億円の割合が33.7%

となっています。

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古河電気工業への就職・転職を考えてみる

古河電気工業の財務内容のポイントを見てみると

  • 時価総額は4176億円と標準的
  • 経常利益率は4.27%と低め
  • 負債比率は72.4%と高め
  • 借入比率は33.7%と標準的

となっています。

財務的にはあまり良くないですね。

会社の場所・規模・年収などもまとめるとこんな感じです。

古河電気工業本社の場所
古河電気工業は東京都にあります。ちなみに最寄り駅は二重橋前駅です。
古河電気工業の企業規模
従業員数は連結で5万736人、単独で3677人で、売上高が8430億円です。大企業です。
古河電気工業社員の年収
平均年齢は44.4歳で、平均年収が729万円です。
古河電気工業社員一人当たりの利益
従業員一人あたりの利益は71万円です。

給料はまあまあですが、財務内容が不安な感じです。

まとめ

今回は古河電気工業の手取り年収&給料や財務内容を調べてみました。

よろしければ年収ごとの手取り額の計算の記事や、東京都の年収ランキング非鉄金属業界の年収ランキング電線御三家の年収ランキングなども参考にどうぞ。

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