サラリーマンの年収分析ブログ
鉄鋼

新日本電工の年収&給料|手取りでいくら?【2018年版】

新日本電工の年収&給料|手取りでいくら?【2018年版】

新日本電工の決算書を分析して、25歳/30歳/35歳/40歳/45歳/50歳のそれぞれの年収&給料を調べてみました。年齢別の手取り額は25歳で年収275万円&月給16.4万円、30歳で年収341万円&月給20.3万円、35歳で年収389万円&月給23.2万円、40歳で年収440万円&月給26.2万円、45歳で年収493万円&月給29.3万円、50歳で年収516万円&月給30.7万円という感じです。新日本電工に就職活動中、転職活動中の方はご参考にどうぞ。 (2017/03/10)

スポンサーリンク

新日本電工の年収

まずは新日本電工の額面の年収を調べます。

新日本電工の決算書を調べると平均年齢は42.1歳で、平均年収が598万円となっています。

国税庁が発表している賃金カーブをもとに25歳〜50歳の年収も計算してみるとこのようになります。

年齢 年収
25歳 345万円
30歳 432万円
35歳 498万円
40歳 568万円
45歳 641万円
50歳 677万円

やや少なめな感じでしょうか。

なお、新日本電工の年収は東京都の年収ランキングでは1168位、鉄鋼業界の年収ランキングでは36位となっています。

新日本電工の年収

額面の年収がわかったので、続いて手取り年収を計算してみます。

給与所得控除を計算する

まず、年収ごとの給与所得控除額は

65万円まで 全額
162.5万円まで 65万円
180万円まで 収入 x 40%
360万円まで 収入 x 30% + 18万円
660万円まで 収入 x 20% + 54万円
1000万円まで 収入 x 10% + 120万円
1500万円まで 収入 x 5% + 170万円
1500万円以上 245万円

となります。

この表から年収345万〜677万円の場合の給与所得控除の額を計算します。

年収345万円 x 30% + 18万円 = 122万円
年収432万円 x 20% + 54万円 = 140万円
年収498万円 x 20% + 54万円 = 154万円
年収568万円 x 20% + 54万円 = 168万円
年収641万円 x 20% + 54万円 = 182万円
年収677万円 x 10% + 120万円 = 188万円

社会保険料の支払額を調べる

健康保険・厚生年金・雇用保険といった社会保険料も控除の対象となるので、社会保険料の支払額を調べます。

基本的には年収の14.22%ほどになるので年間の社会保険料の目安額を計算すると

年収345万円 x 14.22% = 49.1万円
年収432万円 x 14.22% = 61.4万円
年収498万円 x 14.22% = 70.9万円
年収568万円 x 14.22% = 80.7万円
年収641万円 x 14.22% = 91.1万円
年収677万円 x 14.22% = 96.3万円

となります。

スポンサーリンク

所得税と住民税を計算する

所得税&住民税の計算の記事を参考に、所得税の住民税の合計額を計算するとこのようになります。

25歳(年収345万円):所得税 6.82万円 + 住民税 14.4万円 = 21.2万円
30歳(年収432万円):所得税 9.6万円 + 住民税 20万円 = 29.6万円
35歳(年収498万円):所得税 13.8万円 + 住民税 24.3万円 = 38.2万円
40歳(年収568万円):所得税 18.4万円 + 住民税 28.9万円 = 47.3万円
45歳(年収641万円):所得税 23.2万円 + 住民税 33.7万円 = 56.9万円
50歳(年収677万円):所得税 28.2万円 + 住民税 36.2万円 = 64.5万円

配偶者控除がある場合の所得税と住民税の合計額はこのようになります。

25歳(年収345万円):所得税 4.92万円 + 住民税 11.1万円 = 16万円(5.2万円の差額)
30歳(年収432万円):所得税 7.7万円 + 住民税 16.7万円 = 24.4万円(5.2万円の差額)
35歳(年収498万円):所得税 10万円 + 住民税 21万円 = 31.1万円(7.1万円の差額)
40歳(年収568万円):所得税 14.6万円 + 住民税 25.6万円 = 40.2万円(7.1万円の差額)
45歳(年収641万円):所得税 19.4万円 + 住民税 30.4万円 = 49.8万円(7.1万円の差額)
50歳(年収677万円):所得税 21.9万円 + 住民税 32.9万円 = 54.9万円(9.6万円の差額)

詳しくは配偶者控除の節税額の計算の記事もご覧ください。

配偶者控除に加えて、高校生の子供の扶養控除がある場合はこのようになります。

25歳(年収345万円):所得税 3.02万円 + 住民税 7.8万円 = 10.8万円(10.4万円の差額)
30歳(年収432万円):所得税 5.8万円 + 住民税 13.4万円 = 19.2万円(10.4万円の差額)
35歳(年収498万円):所得税 7.99万円 + 住民税 17.7万円 = 25.7万円(12.4万円の差額)
40歳(年収568万円):所得税 10.8万円 + 住民税 22.3万円 = 33.1万円(14.2万円の差額)
45歳(年収641万円):所得税 15.6万円 + 住民税 27.1万円 = 42.7万円(14.2万円の差額)
50歳(年収677万円):所得税 18.1万円 + 住民税 29.6万円 = 47.8万円(16.7万円の差額)
スポンサーリンク

手取り額を計算する

額面の年収から社会保険料と所得税と住民税を引くと手取り額が計算できます。

年収345万〜677万円の場合の手取り額を計算するとこのようになります。

25歳(年収345万円):年収345万円 - 社会保険料 49.1万円 - 所得税 6.82万円 - 住民税 14.4万円 = 275万円
30歳(年収432万円):年収432万円 - 社会保険料 61.4万円 - 所得税 9.6万円 - 住民税 20万円 = 341万円
35歳(年収498万円):年収498万円 - 社会保険料 70.9万円 - 所得税 13.8万円 - 住民税 24.3万円 = 389万円
40歳(年収568万円):年収568万円 - 社会保険料 80.7万円 - 所得税 18.4万円 - 住民税 28.9万円 = 440万円
45歳(年収641万円):年収641万円 - 社会保険料 91.1万円 - 所得税 23.2万円 - 住民税 33.7万円 = 493万円
50歳(年収677万円):年収677万円 - 社会保険料 96.3万円 - 所得税 28.2万円 - 住民税 36.2万円 = 516万円

配偶者控除がある場合の手取り額はこのようになります。

25歳(年収345万円):年収345万円 - 社会保険料 49.1万円 - 所得税 4.92万円 - 住民税 11.1万円 = 280万円(5.2万円の差額)
30歳(年収432万円):年収432万円 - 社会保険料 61.4万円 - 所得税 7.7万円 - 住民税 16.7万円 = 346万円(5.2万円の差額)
35歳(年収498万円):年収498万円 - 社会保険料 70.9万円 - 所得税 10万円 - 住民税 21万円 = 396万円(7.1万円の差額)
40歳(年収568万円):年収568万円 - 社会保険料 80.7万円 - 所得税 14.6万円 - 住民税 25.6万円 = 447万円(7.1万円の差額)
45歳(年収641万円):年収641万円 - 社会保険料 91.1万円 - 所得税 19.4万円 - 住民税 30.4万円 = 500万円(7.1万円の差額)
50歳(年収677万円):年収677万円 - 社会保険料 96.3万円 - 所得税 21.9万円 - 住民税 32.9万円 = 526万円(9.6万円の差額)

さらに高校生の子どもの扶養控除がある場合はこんな感じになります。

25歳(年収345万円):年収345万円 - 社会保険料 49.1万円 - 所得税 3.02万円 - 住民税 7.8万円 = 285万円(10.4万円の差額)
30歳(年収432万円):年収432万円 - 社会保険料 61.4万円 - 所得税 5.8万円 - 住民税 13.4万円 = 351万円(10.4万円の差額)
35歳(年収498万円):年収498万円 - 社会保険料 70.9万円 - 所得税 7.99万円 - 住民税 17.7万円 = 402万円(12.4万円の差額)
40歳(年収568万円):年収568万円 - 社会保険料 80.7万円 - 所得税 10.8万円 - 住民税 22.3万円 = 454万円(14.2万円の差額)
45歳(年収641万円):年収641万円 - 社会保険料 91.1万円 - 所得税 15.6万円 - 住民税 27.1万円 = 507万円(14.2万円の差額)
50歳(年収677万円):年収677万円 - 社会保険料 96.3万円 - 所得税 18.1万円 - 住民税 29.6万円 = 533万円(16.7万円の差額)
スポンサーリンク

手取りの月給を計算する

続いて手取りの月給を計算してみます。

ボーナスが4.4ヶ月の場合の手取り月給はこのようになります。

25歳(年収345万円):(年収345万円 - 社会保険料 49.1万円 - 所得税 6.82万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 14.4万円 ÷ 12ヶ月 = 16.4万円
30歳(年収432万円):(年収432万円 - 社会保険料 61.4万円 - 所得税 9.6万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 20万円 ÷ 12ヶ月 = 20.3万円
35歳(年収498万円):(年収498万円 - 社会保険料 70.9万円 - 所得税 13.8万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 24.3万円 ÷ 12ヶ月 = 23.2万円
40歳(年収568万円):(年収568万円 - 社会保険料 80.7万円 - 所得税 18.4万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 28.9万円 ÷ 12ヶ月 = 26.2万円
45歳(年収641万円):(年収641万円 - 社会保険料 91.1万円 - 所得税 23.2万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 33.7万円 ÷ 12ヶ月 = 29.3万円
50歳(年収677万円):(年収677万円 - 社会保険料 96.3万円 - 所得税 28.2万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 36.2万円 ÷ 12ヶ月 = 30.7万円

配偶者控除がある場合の手取り額はこのようになります。

25歳(年収345万円):(年収345万円 - 社会保険料 49.1万円 - 所得税 4.92万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 11.1万円 ÷ 12ヶ月 = 16.8万円(3910円の差額)
30歳(年収432万円):(年収432万円 - 社会保険料 61.4万円 - 所得税 7.7万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 16.7万円 ÷ 12ヶ月 = 20.7万円(3910円の差額)
35歳(年収498万円):(年収498万円 - 社会保険料 70.9万円 - 所得税 10万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 21万円 ÷ 12ヶ月 = 23.7万円(5070円の差額)
40歳(年収568万円):(年収568万円 - 社会保険料 80.7万円 - 所得税 14.6万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 25.6万円 ÷ 12ヶ月 = 26.7万円(5070円の差額)
45歳(年収641万円):(年収641万円 - 社会保険料 91.1万円 - 所得税 19.4万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 30.4万円 ÷ 12ヶ月 = 29.8万円(5070円の差額)
50歳(年収677万円):(年収677万円 - 社会保険料 96.3万円 - 所得税 21.9万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 32.9万円 ÷ 12ヶ月 = 31.3万円(6590円の差額)

さらに高校生の子どもの扶養控除がある場合はこんな感じになります。

25歳(年収345万円):(年収345万円 - 社会保険料 49.1万円 - 所得税 3.02万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 7.8万円 ÷ 12ヶ月 = 17.2万円(7820円の差額)
30歳(年収432万円):(年収432万円 - 社会保険料 61.4万円 - 所得税 5.8万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 13.4万円 ÷ 12ヶ月 = 21.1万円(7820円の差額)
35歳(年収498万円):(年収498万円 - 社会保険料 70.9万円 - 所得税 7.99万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 17.7万円 ÷ 12ヶ月 = 24.1万円(9060円の差額)
40歳(年収568万円):(年収568万円 - 社会保険料 80.7万円 - 所得税 10.8万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 22.3万円 ÷ 12ヶ月 = 27.2万円(1.01万円の差額)
45歳(年収641万円):(年収641万円 - 社会保険料 91.1万円 - 所得税 15.6万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 27.1万円 ÷ 12ヶ月 = 30.3万円(1.01万円の差額)
50歳(年収677万円):(年収677万円 - 社会保険料 96.3万円 - 所得税 18.1万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 29.6万円 ÷ 12ヶ月 = 31.8万円(1.17万円の差額)
スポンサーリンク

新日本電工の一人当たりの売上&利益&借金

続いて新日本電工の従業員一人当たり売り上げ、利益、借金などの数字を計算してみます。

一人当たりの利益が多いほうが昇給やボーナスでの年収アップも期待できますし、負債や借金も少ないほうが不景気にも安心です。

また、利益率も高いほうが不景気に強いのでしっかりチェックしておきましょう。

決算年月 2015/12 2016/12 2017/12
売上高 8708万円 6143万円 7494万円
営業利益 214.9万円 180.4万円 1013万円
経常利益 22.16万円 169.5万円 970.5万円
純利益 -1490万円 -12.18万円 839.1万円
純資産 6680万円 6432万円 7427万円
総資産 9751万円 8883万円 1.034億円
負債 3070万円 2451万円 2914万円
借入金 1117万円 828.9万円 517.5万円
利益率 0.255% 2.76% 12.9%
負債比率 31.5% 27.6% 28.2%
借入比率 11.5% 9.33% 5.00%

なお、利益率・負債比率・借入比率は従業員一人あたりの数字ではありません。

2017年12月期の決算をもとに説明すると

利益率
売上高713.5億円に占める経常利益92.39億円の割合が12.9%
負債比率
総資産額984.5億円に占める社債や借金などの負債額277.4億円の割合が28.2%
借入比率
総資産額984.5億円に占める、銀行からの借金等の借入額49.27億円の割合が5.00%

となっています。

スポンサーリンク

新日本電工への就職・転職を考えてみる

新日本電工の財務内容のポイントを見てみると

  • 時価総額は504.8億円と標準的
  • 経常利益率は12.9%と高め
  • 負債比率は28.2%と低め
  • 借入比率は5.00%と低め

となっています。

財務的にはなかなか良いと思います。

会社の場所・規模・年収などもまとめるとこんな感じです。

新日本電工本社の場所
新日本電工は東京都にあります。ちなみに最寄り駅は日本橋(東京都)駅です。
新日本電工の企業規模
従業員数は連結で952人、単独で481人で、売上高が713億円です。
新日本電工社員の年収
平均年齢は42.1歳で、平均年収が598万円です。
新日本電工社員一人当たりの利益
従業員一人あたりの利益は970万円です。高利益ですね。

財務内容は良いですが給料が安めですね。高給にこだわりがなければ良いかもしれません。

まとめ

今回は新日本電工の手取り年収&給料や財務内容を調べてみました。

よろしければ年収ごとの手取り額の計算の記事や、東京都の年収ランキング鉄鋼業界の年収ランキングなども参考にどうぞ。

スポンサーリンク
スポンサーリンク