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淀川製鋼所の年収&給料|手取りでいくら?【2018年版】

淀川製鋼所の年収&給料|手取りでいくら?【2018年版】

淀川製鋼所の決算書を分析して、25歳/30歳/35歳/40歳/45歳/50歳のそれぞれの年収&給料を調べてみました。年齢別の手取り額は25歳で年収321万円&月給19.2万円、30歳で年収397万円&月給23.6万円、35歳で年収453万円&月給27万円、40歳で年収511万円&月給30.3万円、45歳で年収565万円&月給33.5万円、50歳で年収592万円&月給35.1万円という感じです。淀川製鋼所に就職活動中、転職活動中の方はご参考にどうぞ。 (2017/03/10)

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淀川製鋼所の年収

まずは淀川製鋼所の額面の年収を調べます。

淀川製鋼所の決算書を調べると平均年齢は38.3歳で、平均年収が639万円となっています。

国税庁が発表している賃金カーブをもとに25歳〜50歳の年収も計算してみるとこのようになります。

年齢 年収
25歳 406万円
30歳 508万円
35歳 587万円
40歳 668万円
45歳 754万円
50歳 797万円

もうちょっと欲しい気もします。

なお、淀川製鋼所の年収は大阪府の年収ランキングでは99位、鉄鋼業界の年収ランキングでは13位となっています。

淀川製鋼所の年収

額面の年収がわかったので、続いて手取り年収を計算してみます。

給与所得控除を計算する

まず、年収ごとの給与所得控除額は

65万円まで 全額
162.5万円まで 65万円
180万円まで 収入 x 40%
360万円まで 収入 x 30% + 18万円
660万円まで 収入 x 20% + 54万円
1000万円まで 収入 x 10% + 120万円
1500万円まで 収入 x 5% + 170万円
1500万円以上 245万円

となります。

この表から年収406万〜797万円の場合の給与所得控除の額を計算します。

年収406万円 x 20% + 54万円 = 135万円
年収508万円 x 20% + 54万円 = 156万円
年収587万円 x 20% + 54万円 = 171万円
年収668万円 x 10% + 120万円 = 187万円
年収754万円 x 10% + 120万円 = 195万円
年収797万円 x 10% + 120万円 = 200万円

社会保険料の支払額を調べる

健康保険・厚生年金・雇用保険といった社会保険料も控除の対象となるので、社会保険料の支払額を調べます。

基本的には年収の14.22%ほどになるので年間の社会保険料の目安額を計算すると

年収406万円 x 14.22% = 57.8万円
年収508万円 x 14.22% = 72.3万円
年収587万円 x 14.22% = 83.4万円
年収668万円 x 14.22% = 95万円
年収754万円 x 14.22% = 107万円
年収797万円 x 14.22% = 113万円

となります。

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所得税と住民税を計算する

所得税&住民税の計算の記事を参考に、所得税の住民税の合計額を計算するとこのようになります。

25歳(年収406万円):所得税 8.76万円 + 住民税 18.3万円 = 27万円
30歳(年収508万円):所得税 14.5万円 + 住民税 25万円 = 39.5万円
35歳(年収587万円):所得税 19.6万円 + 住民税 30.1万円 = 49.8万円
40歳(年収668万円):所得税 26.9万円 + 住民税 35.6万円 = 62.5万円
45歳(年収754万円):所得税 39.9万円 + 住民税 42.1万円 = 82万円
50歳(年収797万円):所得税 46.4万円 + 住民税 45.3万円 = 91.7万円

配偶者控除がある場合の所得税と住民税の合計額はこのようになります。

25歳(年収406万円):所得税 6.86万円 + 住民税 15万円 = 21.8万円(5.2万円の差額)
30歳(年収508万円):所得税 10.7万円 + 住民税 21.7万円 = 32.4万円(7.1万円の差額)
35歳(年収587万円):所得税 15.8万円 + 住民税 26.8万円 = 42.7万円(7.1万円の差額)
40歳(年収668万円):所得税 21.3万円 + 住民税 32.3万円 = 53.5万円(8.92万円の差額)
45歳(年収754万円):所得税 32.3万円 + 住民税 38.8万円 = 71.1万円(10.9万円の差額)
50歳(年収797万円):所得税 38.8万円 + 住民税 42万円 = 80.8万円(10.9万円の差額)

詳しくは配偶者控除の節税額の計算の記事もご覧ください。

配偶者控除に加えて、高校生の子供の扶養控除がある場合はこのようになります。

25歳(年収406万円):所得税 4.96万円 + 住民税 11.7万円 = 16.6万円(10.4万円の差額)
30歳(年収508万円):所得税 8.32万円 + 住民税 18.4万円 = 26.7万円(12.8万円の差額)
35歳(年収587万円):所得税 12万円 + 住民税 23.5万円 = 35.6万円(14.2万円の差額)
40歳(年収668万円):所得税 17.5万円 + 住民税 29万円 = 46.4万円(16万円の差額)
45歳(年収754万円):所得税 24.7万円 + 住民税 35.5万円 = 60.2万円(21.8万円の差額)
50歳(年収797万円):所得税 31.2万円 + 住民税 38.7万円 = 69.9万円(21.8万円の差額)
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手取り額を計算する

額面の年収から社会保険料と所得税と住民税を引くと手取り額が計算できます。

年収406万〜797万円の場合の手取り額を計算するとこのようになります。

25歳(年収406万円):年収406万円 - 社会保険料 57.8万円 - 所得税 8.76万円 - 住民税 18.3万円 = 321万円
30歳(年収508万円):年収508万円 - 社会保険料 72.3万円 - 所得税 14.5万円 - 住民税 25万円 = 397万円
35歳(年収587万円):年収587万円 - 社会保険料 83.4万円 - 所得税 19.6万円 - 住民税 30.1万円 = 453万円
40歳(年収668万円):年収668万円 - 社会保険料 95万円 - 所得税 26.9万円 - 住民税 35.6万円 = 511万円
45歳(年収754万円):年収754万円 - 社会保険料 107万円 - 所得税 39.9万円 - 住民税 42.1万円 = 565万円
50歳(年収797万円):年収797万円 - 社会保険料 113万円 - 所得税 46.4万円 - 住民税 45.3万円 = 592万円

配偶者控除がある場合の手取り額はこのようになります。

25歳(年収406万円):年収406万円 - 社会保険料 57.8万円 - 所得税 6.86万円 - 住民税 15万円 = 327万円(5.2万円の差額)
30歳(年収508万円):年収508万円 - 社会保険料 72.3万円 - 所得税 10.7万円 - 住民税 21.7万円 = 404万円(7.1万円の差額)
35歳(年収587万円):年収587万円 - 社会保険料 83.4万円 - 所得税 15.8万円 - 住民税 26.8万円 = 461万円(7.1万円の差額)
40歳(年収668万円):年収668万円 - 社会保険料 95万円 - 所得税 21.3万円 - 住民税 32.3万円 = 519万円(8.92万円の差額)
45歳(年収754万円):年収754万円 - 社会保険料 107万円 - 所得税 32.3万円 - 住民税 38.8万円 = 576万円(10.9万円の差額)
50歳(年収797万円):年収797万円 - 社会保険料 113万円 - 所得税 38.8万円 - 住民税 42万円 = 603万円(10.9万円の差額)

さらに高校生の子どもの扶養控除がある場合はこんな感じになります。

25歳(年収406万円):年収406万円 - 社会保険料 57.8万円 - 所得税 4.96万円 - 住民税 11.7万円 = 332万円(10.4万円の差額)
30歳(年収508万円):年収508万円 - 社会保険料 72.3万円 - 所得税 8.32万円 - 住民税 18.4万円 = 409万円(12.8万円の差額)
35歳(年収587万円):年収587万円 - 社会保険料 83.4万円 - 所得税 12万円 - 住民税 23.5万円 = 468万円(14.2万円の差額)
40歳(年収668万円):年収668万円 - 社会保険料 95万円 - 所得税 17.5万円 - 住民税 29万円 = 527万円(16万円の差額)
45歳(年収754万円):年収754万円 - 社会保険料 107万円 - 所得税 24.7万円 - 住民税 35.5万円 = 587万円(21.8万円の差額)
50歳(年収797万円):年収797万円 - 社会保険料 113万円 - 所得税 31.2万円 - 住民税 38.7万円 = 614万円(21.8万円の差額)
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手取りの月給を計算する

続いて手取りの月給を計算してみます。

ボーナスが4.4ヶ月の場合の手取り月給はこのようになります。

25歳(年収406万円):(年収406万円 - 社会保険料 57.8万円 - 所得税 8.76万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 18.3万円 ÷ 12ヶ月 = 19.2万円
30歳(年収508万円):(年収508万円 - 社会保険料 72.3万円 - 所得税 14.5万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 25万円 ÷ 12ヶ月 = 23.6万円
35歳(年収587万円):(年収587万円 - 社会保険料 83.4万円 - 所得税 19.6万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 30.1万円 ÷ 12ヶ月 = 27万円
40歳(年収668万円):(年収668万円 - 社会保険料 95万円 - 所得税 26.9万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 35.6万円 ÷ 12ヶ月 = 30.3万円
45歳(年収754万円):(年収754万円 - 社会保険料 107万円 - 所得税 39.9万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 42.1万円 ÷ 12ヶ月 = 33.5万円
50歳(年収797万円):(年収797万円 - 社会保険料 113万円 - 所得税 46.4万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 45.3万円 ÷ 12ヶ月 = 35.1万円

配偶者控除がある場合の手取り額はこのようになります。

25歳(年収406万円):(年収406万円 - 社会保険料 57.8万円 - 所得税 6.86万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 15万円 ÷ 12ヶ月 = 19.6万円(3910円の差額)
30歳(年収508万円):(年収508万円 - 社会保険料 72.3万円 - 所得税 10.7万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 21.7万円 ÷ 12ヶ月 = 24.1万円(5070円の差額)
35歳(年収587万円):(年収587万円 - 社会保険料 83.4万円 - 所得税 15.8万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 26.8万円 ÷ 12ヶ月 = 27.5万円(5070円の差額)
40歳(年収668万円):(年収668万円 - 社会保険料 95万円 - 所得税 21.3万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 32.3万円 ÷ 12ヶ月 = 31万円(6180円の差額)
45歳(年収754万円):(年収754万円 - 社会保険料 107万円 - 所得税 32.3万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 38.8万円 ÷ 12ヶ月 = 34.2万円(7380円の差額)
50歳(年収797万円):(年収797万円 - 社会保険料 113万円 - 所得税 38.8万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 42万円 ÷ 12ヶ月 = 35.8万円(7380円の差額)

さらに高校生の子どもの扶養控除がある場合はこんな感じになります。

25歳(年収406万円):(年収406万円 - 社会保険料 57.8万円 - 所得税 4.96万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 11.7万円 ÷ 12ヶ月 = 20万円(7820円の差額)
30歳(年収508万円):(年収508万円 - 社会保険料 72.3万円 - 所得税 8.32万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 18.4万円 ÷ 12ヶ月 = 24.5万円(9260円の差額)
35歳(年収587万円):(年収587万円 - 社会保険料 83.4万円 - 所得税 12万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 23.5万円 ÷ 12ヶ月 = 28万円(1.01万円の差額)
40歳(年収668万円):(年収668万円 - 社会保険料 95万円 - 所得税 17.5万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 29万円 ÷ 12ヶ月 = 31.5万円(1.12万円の差額)
45歳(年収754万円):(年収754万円 - 社会保険料 107万円 - 所得税 24.7万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 35.5万円 ÷ 12ヶ月 = 35万円(1.48万円の差額)
50歳(年収797万円):(年収797万円 - 社会保険料 113万円 - 所得税 31.2万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 38.7万円 ÷ 12ヶ月 = 36.5万円(1.48万円の差額)
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淀川製鋼所の一人当たりの売上&利益&借金

続いて淀川製鋼所の従業員一人当たり売り上げ、利益、借金などの数字を計算してみます。

一人当たりの利益が多いほうが昇給やボーナスでの年収アップも期待できますし、負債や借金も少ないほうが不景気にも安心です。

また、利益率も高いほうが不景気に強いのでしっかりチェックしておきましょう。

決算年月 2015/3 2016/3 2017/3
売上高 7176万円 6496万円 6292万円
営業利益 139.9万円 297.9万円 537.3万円
経常利益 292.7万円 344.5万円 561.5万円
純利益 106.8万円 -113.1万円 274.7万円
純資産 6006万円 5596万円 5844万円
総資産 8979万円 8399万円 8567万円
負債 2973万円 2803万円 2723万円
借入金 289.8万円 291.8万円 27.29万円
利益率 4.08% 5.30% 8.92%
負債比率 33.1% 33.4% 31.8%
借入比率 3.23% 3.47% 0.319%

なお、利益率・負債比率・借入比率は従業員一人あたりの数字ではありません。

2017年3月期の決算をもとに説明すると

利益率
売上高1542億円に占める経常利益137.6億円の割合が8.92%
負債比率
総資産額2100億円に占める社債や借金などの負債額667.4億円の割合が31.8%
借入比率
総資産額2100億円に占める、銀行からの借金等の借入額6.690億円の割合が0.319%

となっています。

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淀川製鋼所への就職・転職を考えてみる

淀川製鋼所の財務内容のポイントを見てみると

  • 時価総額は1029億円と標準的
  • 経常利益率は8.92%と標準的
  • 負債比率は31.8%と標準的
  • 借入比率は0.319%と低め

となっています。

財務的にはまあまあかなという感じです。

会社の場所・規模・年収などもまとめるとこんな感じです。

淀川製鋼所本社の場所
淀川製鋼所は大阪府にあります。ちなみに最寄り駅は本町駅です。
淀川製鋼所の企業規模
従業員数は連結で2451人、単独で1212人で、売上高が1540億円です。規模はそこそこといった感じでしょうか。
淀川製鋼所社員の年収
平均年齢は38.3歳で、平均年収が639万円です。
淀川製鋼所社員一人当たりの利益
従業員一人あたりの利益は562万円です。高利益ですね。

給料も財務内容もまあまあですね。就職先としてもまあまあ良いと思います。

まとめ

今回は淀川製鋼所の手取り年収&給料や財務内容を調べてみました。

よろしければ年収ごとの手取り額の計算の記事や、大阪府の年収ランキング鉄鋼業界の年収ランキングなども参考にどうぞ。

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