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東洋炭素の年収&給料|手取りでいくら?【2018年版】

東洋炭素の年収&給料|手取りでいくら?【2018年版】

東洋炭素の決算書を分析して、25歳/30歳/35歳/40歳/45歳/50歳のそれぞれの年収&給料を調べてみました。年齢別の手取り額は25歳で年収222万円&月給13.3万円、30歳で年収276万円&月給16.5万円、35歳で年収317万円&月給18.9万円、40歳で年収359万円&月給21.4万円、45歳で年収401万円&月給23.9万円、50歳で年収422万円&月給25.1万円という感じです。東洋炭素に就職活動中、転職活動中の方はご参考にどうぞ。 (2017/03/10)

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東洋炭素の年収

まずは東洋炭素の額面の年収を調べます。

東洋炭素の決算書を調べると平均年齢は42.4歳で、平均年収が484万円となっています。

国税庁が発表している賃金カーブをもとに25歳〜50歳の年収も計算してみるとこのようになります。

年齢 年収
25歳 277万円
30歳 347万円
35歳 400万円
40歳 456万円
45歳 515万円
50歳 544万円

やや少なめな感じでしょうか。

なお、東洋炭素の年収は大阪府の年収ランキングでは367位、ガラス・土石製品業界の年収ランキングでは49位となっています。

東洋炭素の年収

額面の年収がわかったので、続いて手取り年収を計算してみます。

給与所得控除を計算する

まず、年収ごとの給与所得控除額は

65万円まで 全額
162.5万円まで 65万円
180万円まで 収入 x 40%
360万円まで 収入 x 30% + 18万円
660万円まで 収入 x 20% + 54万円
1000万円まで 収入 x 10% + 120万円
1500万円まで 収入 x 5% + 170万円
1500万円以上 245万円

となります。

この表から年収277万〜544万円の場合の給与所得控除の額を計算します。

年収277万円 x 30% + 18万円 = 101万円
年収347万円 x 30% + 18万円 = 122万円
年収400万円 x 20% + 54万円 = 134万円
年収456万円 x 20% + 54万円 = 145万円
年収515万円 x 20% + 54万円 = 157万円
年収544万円 x 20% + 54万円 = 163万円

社会保険料の支払額を調べる

健康保険・厚生年金・雇用保険といった社会保険料も控除の対象となるので、社会保険料の支払額を調べます。

基本的には年収の14.22%ほどになるので年間の社会保険料の目安額を計算すると

年収277万円 x 14.22% = 39.4万円
年収347万円 x 14.22% = 49.3万円
年収400万円 x 14.22% = 57万円
年収456万円 x 14.22% = 64.9万円
年収515万円 x 14.22% = 73.2万円
年収544万円 x 14.22% = 77.4万円

となります。

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所得税と住民税を計算する

所得税&住民税の計算の記事を参考に、所得税の住民税の合計額を計算するとこのようになります。

25歳(年収277万円):所得税 4.93万円 + 住民税 10.6万円 = 15.5万円
30歳(年収347万円):所得税 6.88万円 + 住民税 14.5万円 = 21.4万円
35歳(年収400万円):所得税 8.57万円 + 住民税 17.9万円 = 26.5万円
40歳(年収456万円):所得税 11万円 + 住民税 21.5万円 = 32.6万円
45歳(年収515万円):所得税 14.9万円 + 住民税 25.4万円 = 40.3万円
50歳(年収544万円):所得税 16.8万円 + 住民税 27.3万円 = 44.2万円

配偶者控除がある場合の所得税と住民税の合計額はこのようになります。

25歳(年収277万円):所得税 3.03万円 + 住民税 7.32万円 = 10.3万円(5.2万円の差額)
30歳(年収347万円):所得税 4.98万円 + 住民税 11.2万円 = 16.2万円(5.2万円の差額)
35歳(年収400万円):所得税 6.67万円 + 住民税 14.6万円 = 21.3万円(5.2万円の差額)
40歳(年収456万円):所得税 8.5万円 + 住民税 18.2万円 = 26.7万円(5.85万円の差額)
45歳(年収515万円):所得税 11.1万円 + 住民税 22.1万円 = 33.2万円(7.1万円の差額)
50歳(年収544万円):所得税 13万円 + 住民税 24万円 = 37.1万円(7.1万円の差額)

詳しくは配偶者控除の節税額の計算の記事もご覧ください。

配偶者控除に加えて、高校生の子供の扶養控除がある場合はこのようになります。

25歳(年収277万円):所得税 1.13万円 + 住民税 4.02万円 = 5.15万円(10.4万円の差額)
30歳(年収347万円):所得税 3.08万円 + 住民税 7.9万円 = 11万円(10.4万円の差額)
35歳(年収400万円):所得税 4.77万円 + 住民税 11.3万円 = 16.1万円(10.4万円の差額)
40歳(年収456万円):所得税 6.6万円 + 住民税 14.9万円 = 21.5万円(11万円の差額)
45歳(年収515万円):所得税 8.53万円 + 住民税 18.8万円 = 27.3万円(13万円の差額)
50歳(年収544万円):所得税 9.49万円 + 住民税 20.7万円 = 30.2万円(13.9万円の差額)
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手取り額を計算する

額面の年収から社会保険料と所得税と住民税を引くと手取り額が計算できます。

年収277万〜544万円の場合の手取り額を計算するとこのようになります。

25歳(年収277万円):年収277万円 - 社会保険料 39.4万円 - 所得税 4.93万円 - 住民税 10.6万円 = 222万円
30歳(年収347万円):年収347万円 - 社会保険料 49.3万円 - 所得税 6.88万円 - 住民税 14.5万円 = 276万円
35歳(年収400万円):年収400万円 - 社会保険料 57万円 - 所得税 8.57万円 - 住民税 17.9万円 = 317万円
40歳(年収456万円):年収456万円 - 社会保険料 64.9万円 - 所得税 11万円 - 住民税 21.5万円 = 359万円
45歳(年収515万円):年収515万円 - 社会保険料 73.2万円 - 所得税 14.9万円 - 住民税 25.4万円 = 401万円
50歳(年収544万円):年収544万円 - 社会保険料 77.4万円 - 所得税 16.8万円 - 住民税 27.3万円 = 422万円

配偶者控除がある場合の手取り額はこのようになります。

25歳(年収277万円):年収277万円 - 社会保険料 39.4万円 - 所得税 3.03万円 - 住民税 7.32万円 = 227万円(5.2万円の差額)
30歳(年収347万円):年収347万円 - 社会保険料 49.3万円 - 所得税 4.98万円 - 住民税 11.2万円 = 281万円(5.2万円の差額)
35歳(年収400万円):年収400万円 - 社会保険料 57万円 - 所得税 6.67万円 - 住民税 14.6万円 = 322万円(5.2万円の差額)
40歳(年収456万円):年収456万円 - 社会保険料 64.9万円 - 所得税 8.5万円 - 住民税 18.2万円 = 364万円(5.85万円の差額)
45歳(年収515万円):年収515万円 - 社会保険料 73.2万円 - 所得税 11.1万円 - 住民税 22.1万円 = 408万円(7.1万円の差額)
50歳(年収544万円):年収544万円 - 社会保険料 77.4万円 - 所得税 13万円 - 住民税 24万円 = 430万円(7.1万円の差額)

さらに高校生の子どもの扶養控除がある場合はこんな感じになります。

25歳(年収277万円):年収277万円 - 社会保険料 39.4万円 - 所得税 1.13万円 - 住民税 4.02万円 = 233万円(10.4万円の差額)
30歳(年収347万円):年収347万円 - 社会保険料 49.3万円 - 所得税 3.08万円 - 住民税 7.9万円 = 287万円(10.4万円の差額)
35歳(年収400万円):年収400万円 - 社会保険料 57万円 - 所得税 4.77万円 - 住民税 11.3万円 = 327万円(10.4万円の差額)
40歳(年収456万円):年収456万円 - 社会保険料 64.9万円 - 所得税 6.6万円 - 住民税 14.9万円 = 370万円(11万円の差額)
45歳(年収515万円):年収515万円 - 社会保険料 73.2万円 - 所得税 8.53万円 - 住民税 18.8万円 = 414万円(13万円の差額)
50歳(年収544万円):年収544万円 - 社会保険料 77.4万円 - 所得税 9.49万円 - 住民税 20.7万円 = 436万円(13.9万円の差額)
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手取りの月給を計算する

続いて手取りの月給を計算してみます。

ボーナスが4.4ヶ月の場合の手取り月給はこのようになります。

25歳(年収277万円):(年収277万円 - 社会保険料 39.4万円 - 所得税 4.93万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 10.6万円 ÷ 12ヶ月 = 13.3万円
30歳(年収347万円):(年収347万円 - 社会保険料 49.3万円 - 所得税 6.88万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 14.5万円 ÷ 12ヶ月 = 16.5万円
35歳(年収400万円):(年収400万円 - 社会保険料 57万円 - 所得税 8.57万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 17.9万円 ÷ 12ヶ月 = 18.9万円
40歳(年収456万円):(年収456万円 - 社会保険料 64.9万円 - 所得税 11万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 21.5万円 ÷ 12ヶ月 = 21.4万円
45歳(年収515万円):(年収515万円 - 社会保険料 73.2万円 - 所得税 14.9万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 25.4万円 ÷ 12ヶ月 = 23.9万円
50歳(年収544万円):(年収544万円 - 社会保険料 77.4万円 - 所得税 16.8万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 27.3万円 ÷ 12ヶ月 = 25.1万円

配偶者控除がある場合の手取り額はこのようになります。

25歳(年収277万円):(年収277万円 - 社会保険料 39.4万円 - 所得税 3.03万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 7.32万円 ÷ 12ヶ月 = 13.7万円(3910円の差額)
30歳(年収347万円):(年収347万円 - 社会保険料 49.3万円 - 所得税 4.98万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 11.2万円 ÷ 12ヶ月 = 16.9万円(3910円の差額)
35歳(年収400万円):(年収400万円 - 社会保険料 57万円 - 所得税 6.67万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 14.6万円 ÷ 12ヶ月 = 19.3万円(3910円の差額)
40歳(年収456万円):(年収456万円 - 社会保険料 64.9万円 - 所得税 8.5万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 18.2万円 ÷ 12ヶ月 = 21.8万円(4300円の差額)
45歳(年収515万円):(年収515万円 - 社会保険料 73.2万円 - 所得税 11.1万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 22.1万円 ÷ 12ヶ月 = 24.4万円(5070円の差額)
50歳(年収544万円):(年収544万円 - 社会保険料 77.4万円 - 所得税 13万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 24万円 ÷ 12ヶ月 = 25.7万円(5070円の差額)

さらに高校生の子どもの扶養控除がある場合はこんな感じになります。

25歳(年収277万円):(年収277万円 - 社会保険料 39.4万円 - 所得税 1.13万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 4.02万円 ÷ 12ヶ月 = 14.1万円(7820円の差額)
30歳(年収347万円):(年収347万円 - 社会保険料 49.3万円 - 所得税 3.08万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 7.9万円 ÷ 12ヶ月 = 17.3万円(7820円の差額)
35歳(年収400万円):(年収400万円 - 社会保険料 57万円 - 所得税 4.77万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 11.3万円 ÷ 12ヶ月 = 19.7万円(7820円の差額)
40歳(年収456万円):(年収456万円 - 社会保険料 64.9万円 - 所得税 6.6万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 14.9万円 ÷ 12ヶ月 = 22.2万円(8210円の差額)
45歳(年収515万円):(年収515万円 - 社会保険料 73.2万円 - 所得税 8.53万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 18.8万円 ÷ 12ヶ月 = 24.8万円(9390円の差額)
50歳(年収544万円):(年収544万円 - 社会保険料 77.4万円 - 所得税 9.49万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 20.7万円 ÷ 12ヶ月 = 26.1万円(9970円の差額)
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東洋炭素の一人当たりの売上&利益&借金

続いて東洋炭素の従業員一人当たり売り上げ、利益、借金などの数字を計算してみます。

一人当たりの利益が多いほうが昇給やボーナスでの年収アップも期待できますし、負債や借金も少ないほうが不景気にも安心です。

また、利益率も高いほうが不景気に強いのでしっかりチェックしておきましょう。

決算年月 2014/12 2015/12 2016/12
売上高 1840万円 1921万円 1754万円
営業利益 61.59万円 42.68万円 35.22万円
経常利益 81.09万円 49.54万円 41.00万円
純利益 71.69万円 21.72万円 15.34万円
純資産 3194万円 3141万円 3070万円
総資産 4097万円 3943万円 3771万円
負債 903.2万円 802.8万円 700.4万円
借入金 269.6万円 144.1万円 106.1万円
利益率 4.41% 2.58% 2.34%
負債比率 22.0% 20.4% 18.6%
借入比率 6.58% 3.66% 2.81%

なお、利益率・負債比率・借入比率は従業員一人あたりの数字ではありません。

2016年12月期の決算をもとに説明すると

利益率
売上高324.6億円に占める経常利益7.590億円の割合が2.34%
負債比率
総資産額698.0億円に占める社債や借金などの負債額129.6億円の割合が18.6%
借入比率
総資産額698.0億円に占める、銀行からの借金等の借入額19.64億円の割合が2.81%

となっています。

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東洋炭素への就職・転職を考えてみる

東洋炭素の財務内容のポイントを見てみると

  • 時価総額は736.7億円と標準的
  • 経常利益率は2.34%と低め
  • 負債比率は18.6%と低め
  • 借入比率は2.81%と低め

となっています。

財務的にはなかなか良いと思います。

会社の場所・規模・年収などもまとめるとこんな感じです。

東洋炭素本社の場所
東洋炭素は大阪府にあります。ちなみに最寄り駅は加島駅です。
東洋炭素の企業規模
従業員数は連結で1851人、単独で928人で、売上高が325億円です。規模はそこそこといった感じでしょうか。
東洋炭素社員の年収
平均年齢は42.4歳で、平均年収が484万円です。
東洋炭素社員一人当たりの利益
従業員一人あたりの利益は41万円です。

財務内容は良いですが給料が安めですね。高給にこだわりがなければ良いかもしれません。

まとめ

今回は東洋炭素の手取り年収&給料や財務内容を調べてみました。

よろしければ年収ごとの手取り額の計算の記事や、大阪府の年収ランキングガラス・土石製品業界の年収ランキングなども参考にどうぞ。

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