富士フイルムホールディングスの年収＆給料｜手取りでいくら？【2018年版】

富士フイルムホールディングスの決算書を分析して、25歳/30歳/35歳/40歳/45歳/50歳のそれぞれの年収＆給料を調べてみました。年齢別の手取り額は25歳で年収464万円＆月給27.6万円、30歳で年収563万円＆月給33.4万円、35歳で年収636万円＆月給37.7万円、40歳で年収712万円＆月給42.1万円、45歳で年収791万円＆月給46.6万円、50歳で年収828万円＆月給48.8万円という感じです。富士フイルムホールディングスに就職活動中、転職活動中の方はご参考にどうぞ。 (2017/03/10)

富士フイルムホールディングスの年収

まずは富士フイルムホールディングスの額面の年収を調べます。

富士フイルムホールディングスの決算書を調べると平均年齢は42.3歳で、平均年収が1046万円となっています。

国税庁が発表している賃金カーブをもとに25歳〜50歳の年収も計算してみるとこのようになります。

良い感じですね。

なお、富士フイルムホールディングスの年収は東京都の年収ランキングでは46位、化学業界の年収ランキングでは1位となっています。

富士フイルムホールディングスの年収

額面の年収がわかったので、続いて手取り年収を計算してみます。

給与所得控除を計算する

まず、年収ごとの給与所得控除額は

となります。

この表から年収601万〜1180万円の場合の給与所得控除の額を計算します。

年収601万円 x 20％ ＋ 54万円 = 174万円
年収752万円 x 10％ ＋ 120万円 = 195万円
年収868万円 x 10％ ＋ 120万円 = 207万円
年収988万円 x 10％ ＋ 120万円 = 219万円
年収1120万円 x 5％ ＋ 170万円 = 226万円
年収1180万円 x 5％ ＋ 170万円 = 229万円

社会保険料の支払額を調べる

健康保険・厚生年金・雇用保険といった社会保険料も控除の対象となるので、社会保険料の支払額を調べます。

基本的には年収の14.22％ほどになるので年間の社会保険料の目安額を計算すると

年収601万円 x 14.22％ = 85.4万円
年収752万円 x 14.22％ = 107万円
年収868万円 x 14.22％ = 123万円
年収988万円 x 14.22％ = 140万円
年収1120万円 x 14.22％ = 159万円
年収1180万円 x 14.22％ = 168万円

となります。

所得税と住民税を計算する

所得税＆住民税の計算の記事を参考に、所得税の住民税の合計額を計算するとこのようになります。

25歳(年収601万円)：所得税 20.6万円 ＋ 住民税 31.1万円 ＝ 51.6万円
30歳(年収752万円)：所得税 39.6万円 ＋ 住民税 41.9万円 ＝ 81.5万円
35歳(年収868万円)：所得税 57.1万円 ＋ 住民税 50.7万円 ＝ 108万円
40歳(年収988万円)：所得税 75.4万円 ＋ 住民税 59.8万円 ＝ 135万円
45歳(年収1120万円)：所得税 95.8万円 ＋ 住民税 70万円 ＝ 166万円
50歳(年収1180万円)：所得税 107万円 ＋ 住民税 75.1万円 ＝ 183万円

配偶者控除がある場合の所得税と住民税の合計額はこのようになります。

25歳(年収601万円)：所得税 16.8万円 ＋ 住民税 27.8万円 ＝ 44.5万円（7.1万円の差額）
30歳(年収752万円)：所得税 32万円 ＋ 住民税 38.6万円 ＝ 70.6万円（10.9万円の差額）
35歳(年収868万円)：所得税 49.5万円 ＋ 住民税 47.4万円 ＝ 96.9万円（10.9万円の差額）
40歳(年収988万円)：所得税 67.8万円 ＋ 住民税 56.5万円 ＝ 124万円（10.9万円の差額）
45歳(年収1120万円)：所得税 88.2万円 ＋ 住民税 66.7万円 ＝ 155万円（10.9万円の差額）
50歳(年収1180万円)：所得税 102万円 ＋ 住民税 72.9万円 ＝ 174万円（8.18万円の差額）

詳しくは配偶者控除の節税額の計算の記事もご覧ください。

配偶者控除に加えて、高校生の子供の扶養控除がある場合はこのようになります。

25歳(年収601万円)：所得税 13万円 ＋ 住民税 24.5万円 ＝ 37.4万円（14.2万円の差額）
30歳(年収752万円)：所得税 24.4万円 ＋ 住民税 35.3万円 ＝ 59.7万円（21.8万円の差額）
35歳(年収868万円)：所得税 41.9万円 ＋ 住民税 44.1万円 ＝ 86万円（21.8万円の差額）
40歳(年収988万円)：所得税 60.2万円 ＋ 住民税 53.2万円 ＝ 113万円（21.8万円の差額）
45歳(年収1120万円)：所得税 80.6万円 ＋ 住民税 63.4万円 ＝ 144万円（21.8万円の差額）
50歳(年収1180万円)：所得税 93.2万円 ＋ 住民税 69.6万円 ＝ 163万円（19.8万円の差額）

手取り額を計算する

額面の年収から社会保険料と所得税と住民税を引くと手取り額が計算できます。

年収601万〜1180万円の場合の手取り額を計算するとこのようになります。

25歳(年収601万円)：年収601万円 - 社会保険料 85.4万円 - 所得税 20.6万円 - 住民税 31.1万円 = 464万円
30歳(年収752万円)：年収752万円 - 社会保険料 107万円 - 所得税 39.6万円 - 住民税 41.9万円 = 563万円
35歳(年収868万円)：年収868万円 - 社会保険料 123万円 - 所得税 57.1万円 - 住民税 50.7万円 = 636万円
40歳(年収988万円)：年収988万円 - 社会保険料 140万円 - 所得税 75.4万円 - 住民税 59.8万円 = 712万円
45歳(年収1120万円)：年収1120万円 - 社会保険料 159万円 - 所得税 95.8万円 - 住民税 70万円 = 791万円
50歳(年収1180万円)：年収1180万円 - 社会保険料 168万円 - 所得税 107万円 - 住民税 75.1万円 = 828万円

配偶者控除がある場合の手取り額はこのようになります。

25歳(年収601万円)：年収601万円 - 社会保険料 85.4万円 - 所得税 16.8万円 - 住民税 27.8万円 = 471万円（7.1万円の差額）
30歳(年収752万円)：年収752万円 - 社会保険料 107万円 - 所得税 32万円 - 住民税 38.6万円 = 574万円（10.9万円の差額）
35歳(年収868万円)：年収868万円 - 社会保険料 123万円 - 所得税 49.5万円 - 住民税 47.4万円 = 647万円（10.9万円の差額）
40歳(年収988万円)：年収988万円 - 社会保険料 140万円 - 所得税 67.8万円 - 住民税 56.5万円 = 723万円（10.9万円の差額）
45歳(年収1120万円)：年収1120万円 - 社会保険料 159万円 - 所得税 88.2万円 - 住民税 66.7万円 = 802万円（10.9万円の差額）
50歳(年収1180万円)：年収1180万円 - 社会保険料 168万円 - 所得税 102万円 - 住民税 72.9万円 = 836万円（8.18万円の差額）

さらに高校生の子どもの扶養控除がある場合はこんな感じになります。

25歳(年収601万円)：年収601万円 - 社会保険料 85.4万円 - 所得税 13万円 - 住民税 24.5万円 = 478万円（14.2万円の差額）
30歳(年収752万円)：年収752万円 - 社会保険料 107万円 - 所得税 24.4万円 - 住民税 35.3万円 = 585万円（21.8万円の差額）
35歳(年収868万円)：年収868万円 - 社会保険料 123万円 - 所得税 41.9万円 - 住民税 44.1万円 = 658万円（21.8万円の差額）
40歳(年収988万円)：年収988万円 - 社会保険料 140万円 - 所得税 60.2万円 - 住民税 53.2万円 = 734万円（21.8万円の差額）
45歳(年収1120万円)：年収1120万円 - 社会保険料 159万円 - 所得税 80.6万円 - 住民税 63.4万円 = 812万円（21.8万円の差額）
50歳(年収1180万円)：年収1180万円 - 社会保険料 168万円 - 所得税 93.2万円 - 住民税 69.6万円 = 848万円（19.8万円の差額）

手取りの月給を計算する

続いて手取りの月給を計算してみます。

ボーナスが4.4ヶ月の場合の手取り月給はこのようになります。

25歳(年収601万円)：（年収601万円 - 社会保険料 85.4万円 - 所得税 20.6万円） ÷ （12ヶ月 ＋ 4.4ヶ月） - 住民税 31.1万円 ÷ 12ヶ月 = 27.6万円
30歳(年収752万円)：（年収752万円 - 社会保険料 107万円 - 所得税 39.6万円） ÷ （12ヶ月 ＋ 4.4ヶ月） - 住民税 41.9万円 ÷ 12ヶ月 = 33.4万円
35歳(年収868万円)：（年収868万円 - 社会保険料 123万円 - 所得税 57.1万円） ÷ （12ヶ月 ＋ 4.4ヶ月） - 住民税 50.7万円 ÷ 12ヶ月 = 37.7万円
40歳(年収988万円)：（年収988万円 - 社会保険料 140万円 - 所得税 75.4万円） ÷ （12ヶ月 ＋ 4.4ヶ月） - 住民税 59.8万円 ÷ 12ヶ月 = 42.1万円
45歳(年収1120万円)：（年収1120万円 - 社会保険料 159万円 - 所得税 95.8万円） ÷ （12ヶ月 ＋ 4.4ヶ月） - 住民税 70万円 ÷ 12ヶ月 = 46.6万円
50歳(年収1180万円)：（年収1180万円 - 社会保険料 168万円 - 所得税 107万円） ÷ （12ヶ月 ＋ 4.4ヶ月） - 住民税 75.1万円 ÷ 12ヶ月 = 48.8万円

配偶者控除がある場合の手取り額はこのようになります。

25歳(年収601万円)：（年収601万円 - 社会保険料 85.4万円 - 所得税 16.8万円） ÷ （12ヶ月 ＋ 4.4ヶ月） - 住民税 27.8万円 ÷ 12ヶ月 = 28.1万円（5070円の差額）
30歳(年収752万円)：（年収752万円 - 社会保険料 107万円 - 所得税 32万円） ÷ （12ヶ月 ＋ 4.4ヶ月） - 住民税 38.6万円 ÷ 12ヶ月 = 34.1万円（7380円の差額）
35歳(年収868万円)：（年収868万円 - 社会保険料 123万円 - 所得税 49.5万円） ÷ （12ヶ月 ＋ 4.4ヶ月） - 住民税 47.4万円 ÷ 12ヶ月 = 38.4万円（7380円の差額）
40歳(年収988万円)：（年収988万円 - 社会保険料 140万円 - 所得税 67.8万円） ÷ （12ヶ月 ＋ 4.4ヶ月） - 住民税 56.5万円 ÷ 12ヶ月 = 42.8万円（7380円の差額）
45歳(年収1120万円)：（年収1120万円 - 社会保険料 159万円 - 所得税 88.2万円） ÷ （12ヶ月 ＋ 4.4ヶ月） - 住民税 66.7万円 ÷ 12ヶ月 = 47.4万円（7380円の差額）
50歳(年収1180万円)：（年収1180万円 - 社会保険料 168万円 - 所得税 102万円） ÷ （12ヶ月 ＋ 4.4ヶ月） - 住民税 72.9万円 ÷ 12ヶ月 = 49.4万円（5480円の差額）

さらに高校生の子どもの扶養控除がある場合はこんな感じになります。

25歳(年収601万円)：（年収601万円 - 社会保険料 85.4万円 - 所得税 13万円） ÷ （12ヶ月 ＋ 4.4ヶ月） - 住民税 24.5万円 ÷ 12ヶ月 = 28.6万円（1.01万円の差額）
30歳(年収752万円)：（年収752万円 - 社会保険料 107万円 - 所得税 24.4万円） ÷ （12ヶ月 ＋ 4.4ヶ月） - 住民税 35.3万円 ÷ 12ヶ月 = 34.9万円（1.48万円の差額）
35歳(年収868万円)：（年収868万円 - 社会保険料 123万円 - 所得税 41.9万円） ÷ （12ヶ月 ＋ 4.4ヶ月） - 住民税 44.1万円 ÷ 12ヶ月 = 39.1万円（1.48万円の差額）
40歳(年収988万円)：（年収988万円 - 社会保険料 140万円 - 所得税 60.2万円） ÷ （12ヶ月 ＋ 4.4ヶ月） - 住民税 53.2万円 ÷ 12ヶ月 = 43.6万円（1.48万円の差額）
45歳(年収1120万円)：（年収1120万円 - 社会保険料 159万円 - 所得税 80.6万円） ÷ （12ヶ月 ＋ 4.4ヶ月） - 住民税 63.4万円 ÷ 12ヶ月 = 48.1万円（1.48万円の差額）
50歳(年収1180万円)：（年収1180万円 - 社会保険料 168万円 - 所得税 93.2万円） ÷ （12ヶ月 ＋ 4.4ヶ月） - 住民税 69.6万円 ÷ 12ヶ月 = 50.1万円（1.33万円の差額）

富士フイルムホールディングスの一人当たりの売上＆利益＆借金

続いて富士フイルムホールディングスの従業員一人当たり売り上げ、利益、借金などの数字を計算してみます。

一人当たりの利益が多いほうが昇給やボーナスでの年収アップも期待できますし、負債や借金も少ないほうが不景気にも安心です。

また、利益率も高いほうが不景気に強いのでしっかりチェックしておきましょう。

なお、利益率・負債比率・借入比率は従業員一人あたりの数字ではありません。

2017年3月期の決算をもとに説明すると

利益率

売上高2.322兆円に占める経常利益1948億円の割合が8.39%

負債比率

総資産額3.533兆円に占める社債や借金などの負債額1.490兆円の割合が42.2%

借入比率

総資産額3.533兆円に占める、銀行からの借金等の借入額5588億円の割合が15.8%

となっています。

富士フイルムホールディングスへの就職・転職を考えてみる

富士フイルムホールディングスの財務内容のポイントを見てみると

• 時価総額は2.206兆円と標準的
• 経常利益率は8.39%と標準的
• 負債比率は42.2%と標準的
• 借入比率は15.8%と低め

となっています。

財務的にはまあまあかなという感じです。

会社の場所・規模・年収などもまとめるとこんな感じです。

富士フイルムホールディングス本社の場所

富士フイルムホールディングスは東京都にあります。ちなみに最寄り駅は乃木坂駅です。

富士フイルムホールディングスの企業規模

従業員数は連結で8万315人で、売上高が2.32兆円です。大企業です。

富士フイルムホールディングス社員の年収

平均年齢は42.3歳で、平均年収が1046万円です。

富士フイルムホールディングス社員一人当たりの利益

従業員一人あたりの利益は243万円です。

給料は高いですし、財務内容もまあまあですね。就職先としてもなかなか良いと思います。

まとめ

今回は富士フイルムホールディングスの手取り年収＆給料や財務内容を調べてみました。

よろしければ年収ごとの手取り額の計算の記事や、東京都の年収ランキング、化学業界の年収ランキングなども参考にどうぞ。