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ヤフーの年収&給料|手取りでいくら?【2018年版】

ヤフーの年収&給料|手取りでいくら?【2018年版】

ヤフーの決算書を分析して、25歳/30歳/35歳/40歳/45歳/50歳のそれぞれの年収&給料を調べてみました。年齢別の手取り額は25歳で年収363万円&月給21.7万円、30歳で年収448万円&月給26.6万円、35歳で年収511万円&月給30.3万円、40歳で年収569万円&月給33.7万円、45歳で年収631万円&月給37.4万円、50歳で年収662万円&月給39.1万円という感じです。ヤフーに就職活動中、転職活動中の方はご参考にどうぞ。 (2017/03/10)

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ヤフーの年収

まずはヤフーの額面の年収を調べます。

ヤフーの決算書を調べると平均年齢は35.8歳で、平均年収が682万円となっています。

国税庁が発表している賃金カーブをもとに25歳〜50歳の年収も計算してみるとこのようになります。

年齢 年収
25歳 463万円
30歳 579万円
35歳 668万円
40歳 761万円
45歳 859万円
50歳 908万円

結構良いですね。

なお、ヤフーの年収は東京都の年収ランキングでは256位、情報・通信業界の年収ランキングでは53位となっています。

ヤフーの年収

額面の年収がわかったので、続いて手取り年収を計算してみます。

給与所得控除を計算する

まず、年収ごとの給与所得控除額は

65万円まで 全額
162.5万円まで 65万円
180万円まで 収入 x 40%
360万円まで 収入 x 30% + 18万円
660万円まで 収入 x 20% + 54万円
1000万円まで 収入 x 10% + 120万円
1500万円まで 収入 x 5% + 170万円
1500万円以上 245万円

となります。

この表から年収463万〜908万円の場合の給与所得控除の額を計算します。

年収463万円 x 20% + 54万円 = 147万円
年収579万円 x 20% + 54万円 = 170万円
年収668万円 x 10% + 120万円 = 187万円
年収761万円 x 10% + 120万円 = 196万円
年収859万円 x 10% + 120万円 = 206万円
年収908万円 x 10% + 120万円 = 211万円

社会保険料の支払額を調べる

健康保険・厚生年金・雇用保険といった社会保険料も控除の対象となるので、社会保険料の支払額を調べます。

基本的には年収の14.22%ほどになるので年間の社会保険料の目安額を計算すると

年収463万円 x 14.22% = 65.8万円
年収579万円 x 14.22% = 82.3万円
年収668万円 x 14.22% = 95万円
年収761万円 x 14.22% = 108万円
年収859万円 x 14.22% = 122万円
年収908万円 x 14.22% = 129万円

となります。

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所得税と住民税を計算する

所得税&住民税の計算の記事を参考に、所得税の住民税の合計額を計算するとこのようになります。

25歳(年収463万円):所得税 11.5万円 + 住民税 22万円 = 33.5万円
30歳(年収579万円):所得税 19.1万円 + 住民税 29.6万円 = 48.8万円
35歳(年収668万円):所得税 26.9万円 + 住民税 35.6万円 = 62.5万円
40歳(年収761万円):所得税 41万円 + 住民税 42.6万円 = 83.6万円
45歳(年収859万円):所得税 55.8万円 + 住民税 50万円 = 106万円
50歳(年収908万円):所得税 63.2万円 + 住民税 53.7万円 = 117万円

配偶者控除がある場合の所得税と住民税の合計額はこのようになります。

25歳(年収463万円):所得税 8.72万円 + 住民税 18.7万円 = 27.4万円(6.07万円の差額)
30歳(年収579万円):所得税 15.3万円 + 住民税 26.3万円 = 41.7万円(7.1万円の差額)
35歳(年収668万円):所得税 21.3万円 + 住民税 32.3万円 = 53.6万円(8.94万円の差額)
40歳(年収761万円):所得税 33.4万円 + 住民税 39.3万円 = 72.7万円(10.9万円の差額)
45歳(年収859万円):所得税 48.2万円 + 住民税 46.7万円 = 95万円(10.9万円の差額)
50歳(年収908万円):所得税 55.6万円 + 住民税 50.4万円 = 106万円(10.9万円の差額)

詳しくは配偶者控除の節税額の計算の記事もご覧ください。

配偶者控除に加えて、高校生の子供の扶養控除がある場合はこのようになります。

25歳(年収463万円):所得税 6.82万円 + 住民税 15.4万円 = 22.2万円(11.3万円の差額)
30歳(年収579万円):所得税 11.5万円 + 住民税 23万円 = 34.6万円(14.2万円の差額)
35歳(年収668万円):所得税 17.5万円 + 住民税 29万円 = 46.5万円(16万円の差額)
40歳(年収761万円):所得税 25.8万円 + 住民税 36万円 = 61.8万円(21.8万円の差額)
45歳(年収859万円):所得税 40.6万円 + 住民税 43.4万円 = 84.1万円(21.8万円の差額)
50歳(年収908万円):所得税 48万円 + 住民税 47.1万円 = 95.1万円(21.8万円の差額)
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手取り額を計算する

額面の年収から社会保険料と所得税と住民税を引くと手取り額が計算できます。

年収463万〜908万円の場合の手取り額を計算するとこのようになります。

25歳(年収463万円):年収463万円 - 社会保険料 65.8万円 - 所得税 11.5万円 - 住民税 22万円 = 363万円
30歳(年収579万円):年収579万円 - 社会保険料 82.3万円 - 所得税 19.1万円 - 住民税 29.6万円 = 448万円
35歳(年収668万円):年収668万円 - 社会保険料 95万円 - 所得税 26.9万円 - 住民税 35.6万円 = 511万円
40歳(年収761万円):年収761万円 - 社会保険料 108万円 - 所得税 41万円 - 住民税 42.6万円 = 569万円
45歳(年収859万円):年収859万円 - 社会保険料 122万円 - 所得税 55.8万円 - 住民税 50万円 = 631万円
50歳(年収908万円):年収908万円 - 社会保険料 129万円 - 所得税 63.2万円 - 住民税 53.7万円 = 662万円

配偶者控除がある場合の手取り額はこのようになります。

25歳(年収463万円):年収463万円 - 社会保険料 65.8万円 - 所得税 8.72万円 - 住民税 18.7万円 = 369万円(6.07万円の差額)
30歳(年収579万円):年収579万円 - 社会保険料 82.3万円 - 所得税 15.3万円 - 住民税 26.3万円 = 455万円(7.1万円の差額)
35歳(年収668万円):年収668万円 - 社会保険料 95万円 - 所得税 21.3万円 - 住民税 32.3万円 = 520万円(8.94万円の差額)
40歳(年収761万円):年収761万円 - 社会保険料 108万円 - 所得税 33.4万円 - 住民税 39.3万円 = 580万円(10.9万円の差額)
45歳(年収859万円):年収859万円 - 社会保険料 122万円 - 所得税 48.2万円 - 住民税 46.7万円 = 642万円(10.9万円の差額)
50歳(年収908万円):年収908万円 - 社会保険料 129万円 - 所得税 55.6万円 - 住民税 50.4万円 = 673万円(10.9万円の差額)

さらに高校生の子どもの扶養控除がある場合はこんな感じになります。

25歳(年収463万円):年収463万円 - 社会保険料 65.8万円 - 所得税 6.82万円 - 住民税 15.4万円 = 375万円(11.3万円の差額)
30歳(年収579万円):年収579万円 - 社会保険料 82.3万円 - 所得税 11.5万円 - 住民税 23万円 = 462万円(14.2万円の差額)
35歳(年収668万円):年収668万円 - 社会保険料 95万円 - 所得税 17.5万円 - 住民税 29万円 = 527万円(16万円の差額)
40歳(年収761万円):年収761万円 - 社会保険料 108万円 - 所得税 25.8万円 - 住民税 36万円 = 591万円(21.8万円の差額)
45歳(年収859万円):年収859万円 - 社会保険料 122万円 - 所得税 40.6万円 - 住民税 43.4万円 = 653万円(21.8万円の差額)
50歳(年収908万円):年収908万円 - 社会保険料 129万円 - 所得税 48万円 - 住民税 47.1万円 = 683万円(21.8万円の差額)
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手取りの月給を計算する

続いて手取りの月給を計算してみます。

ボーナスが4.4ヶ月の場合の手取り月給はこのようになります。

25歳(年収463万円):(年収463万円 - 社会保険料 65.8万円 - 所得税 11.5万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 22万円 ÷ 12ヶ月 = 21.7万円
30歳(年収579万円):(年収579万円 - 社会保険料 82.3万円 - 所得税 19.1万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 29.6万円 ÷ 12ヶ月 = 26.6万円
35歳(年収668万円):(年収668万円 - 社会保険料 95万円 - 所得税 26.9万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 35.6万円 ÷ 12ヶ月 = 30.3万円
40歳(年収761万円):(年収761万円 - 社会保険料 108万円 - 所得税 41万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 42.6万円 ÷ 12ヶ月 = 33.7万円
45歳(年収859万円):(年収859万円 - 社会保険料 122万円 - 所得税 55.8万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 50万円 ÷ 12ヶ月 = 37.4万円
50歳(年収908万円):(年収908万円 - 社会保険料 129万円 - 所得税 63.2万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 53.7万円 ÷ 12ヶ月 = 39.1万円

配偶者控除がある場合の手取り額はこのようになります。

25歳(年収463万円):(年収463万円 - 社会保険料 65.8万円 - 所得税 8.72万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 18.7万円 ÷ 12ヶ月 = 22.1万円(4440円の差額)
30歳(年収579万円):(年収579万円 - 社会保険料 82.3万円 - 所得税 15.3万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 26.3万円 ÷ 12ヶ月 = 27.2万円(5070円の差額)
35歳(年収668万円):(年収668万円 - 社会保険料 95万円 - 所得税 21.3万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 32.3万円 ÷ 12ヶ月 = 31万円(6190円の差額)
40歳(年収761万円):(年収761万円 - 社会保険料 108万円 - 所得税 33.4万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 39.3万円 ÷ 12ヶ月 = 34.5万円(7380円の差額)
45歳(年収859万円):(年収859万円 - 社会保険料 122万円 - 所得税 48.2万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 46.7万円 ÷ 12ヶ月 = 38.1万円(7380円の差額)
50歳(年収908万円):(年収908万円 - 社会保険料 129万円 - 所得税 55.6万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 50.4万円 ÷ 12ヶ月 = 39.9万円(7380円の差額)

さらに高校生の子どもの扶養控除がある場合はこんな感じになります。

25歳(年収463万円):(年収463万円 - 社会保険料 65.8万円 - 所得税 6.82万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 15.4万円 ÷ 12ヶ月 = 22.5万円(8350円の差額)
30歳(年収579万円):(年収579万円 - 社会保険料 82.3万円 - 所得税 11.5万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 23万円 ÷ 12ヶ月 = 27.7万円(1.01万円の差額)
35歳(年収668万円):(年収668万円 - 社会保険料 95万円 - 所得税 17.5万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 29万円 ÷ 12ヶ月 = 31.5万円(1.13万円の差額)
40歳(年収761万円):(年収761万円 - 社会保険料 108万円 - 所得税 25.8万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 36万円 ÷ 12ヶ月 = 35.2万円(1.48万円の差額)
45歳(年収859万円):(年収859万円 - 社会保険料 122万円 - 所得税 40.6万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 43.4万円 ÷ 12ヶ月 = 38.8万円(1.48万円の差額)
50歳(年収908万円):(年収908万円 - 社会保険料 129万円 - 所得税 48万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 47.1万円 ÷ 12ヶ月 = 40.6万円(1.48万円の差額)
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ヤフーの一人当たりの売上&利益&借金

続いてヤフーの従業員一人当たり売り上げ、利益、借金などの数字を計算してみます。

一人当たりの利益が多いほうが昇給やボーナスでの年収アップも期待できますし、負債や借金も少ないほうが不景気にも安心です。

また、利益率も高いほうが不景気に強いのでしっかりチェックしておきましょう。

決算年月 2015/3 2016/3 2017/3
売上高 3657万円 5568万円 7287万円
営業利益 1683万円 1920万円 1639万円
経常利益 1778万円 1934万円 1651万円
純利益 1136万円 1465万円 1166万円
純資産 6197万円 7205万円 7945万円
総資産 8600万円 1.146億円 1.309億円
負債 2404万円 4256万円 5150万円
借入金     892.3万円
利益率 48.6% 34.7% 22.7%
負債比率 27.9% 37.1% 39.3%
借入比率     6.81%

なお、利益率・負債比率・借入比率は従業員一人あたりの数字ではありません。

2017年3月期の決算をもとに説明すると

利益率
売上高8537億円に占める経常利益1935億円の割合が22.7%
負債比率
総資産額1.534兆円に占める社債や借金などの負債額6034億円の割合が39.3%
借入比率
総資産額1.534兆円に占める、銀行からの借金等の借入額1045億円の割合が6.81%

となっています。

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ヤフーへの就職・転職を考えてみる

ヤフーの財務内容のポイントを見てみると

  • 時価総額は2.871兆円と標準的
  • 経常利益率は22.7%と高め
  • 負債比率は39.3%と標準的
  • 借入比率は6.81%と低め

となっています。

財務的にはなかなか良いと思います。

会社の場所・規模・年収などもまとめるとこんな感じです。

ヤフー本社の場所
ヤフーは東京都にあります。ちなみに最寄り駅は赤坂見附駅です。
ヤフーの企業規模
従業員数は連結で1万1716人、単独で6174人で、売上高が8540億円です。大企業です。
ヤフー社員の年収
平均年齢は35.8歳で、平均年収が682万円です。
ヤフー社員一人当たりの利益
従業員一人あたりの利益は1650万円です。高利益ですね。

給料も高いですし、財務内容も良い会社ですね。当然就職先としても良いと思います。

まとめ

今回はヤフーの手取り年収&給料や財務内容を調べてみました。

よろしければ年収ごとの手取り額の計算の記事や、東京都の年収ランキング情報・通信業界の年収ランキングなども参考にどうぞ。

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