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日本ペイントホールディングスの年収&給料|手取りでいくら?【2018年版】

日本ペイントホールディングスの年収&給料|手取りでいくら?【2018年版】

日本ペイントホールディングスの決算書を分析して、25歳/30歳/35歳/40歳/45歳/50歳のそれぞれの年収&給料を調べてみました。年齢別の手取り額は25歳で年収367万円&月給21.9万円、30歳で年収452万円&月給26.9万円、35歳で年収515万円&月給30.6万円、40歳で年収574万円&月給34万円、45歳で年収636万円&月給37.7万円、50歳で年収667万円&月給39.5万円という感じです。日本ペイントホールディングスに就職活動中、転職活動中の方はご参考にどうぞ。 (2017/03/10)

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日本ペイントホールディングスの年収

まずは日本ペイントホールディングスの額面の年収を調べます。

日本ペイントホールディングスの決算書を調べると平均年齢は42.0歳で、平均年収が808万円となっています。

国税庁が発表している賃金カーブをもとに25歳〜50歳の年収も計算してみるとこのようになります。

年齢 年収
25歳 467万円
30歳 585万円
35歳 675万円
40歳 769万円
45歳 868万円
50歳 917万円

結構良いですね。

なお、日本ペイントホールディングスの年収は大阪府の年収ランキングでは39位、化学業界の年収ランキングでは21位となっています。

日本ペイントホールディングスの年収

額面の年収がわかったので、続いて手取り年収を計算してみます。

給与所得控除を計算する

まず、年収ごとの給与所得控除額は

65万円まで 全額
162.5万円まで 65万円
180万円まで 収入 x 40%
360万円まで 収入 x 30% + 18万円
660万円まで 収入 x 20% + 54万円
1000万円まで 収入 x 10% + 120万円
1500万円まで 収入 x 5% + 170万円
1500万円以上 245万円

となります。

この表から年収467万〜917万円の場合の給与所得控除の額を計算します。

年収467万円 x 20% + 54万円 = 147万円
年収585万円 x 20% + 54万円 = 171万円
年収675万円 x 10% + 120万円 = 188万円
年収769万円 x 10% + 120万円 = 197万円
年収868万円 x 10% + 120万円 = 207万円
年収917万円 x 10% + 120万円 = 212万円

社会保険料の支払額を調べる

健康保険・厚生年金・雇用保険といった社会保険料も控除の対象となるので、社会保険料の支払額を調べます。

基本的には年収の14.22%ほどになるので年間の社会保険料の目安額を計算すると

年収467万円 x 14.22% = 66.5万円
年収585万円 x 14.22% = 83.2万円
年収675万円 x 14.22% = 96万円
年収769万円 x 14.22% = 109万円
年収868万円 x 14.22% = 123万円
年収917万円 x 14.22% = 130万円

となります。

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所得税と住民税を計算する

所得税&住民税の計算の記事を参考に、所得税の住民税の合計額を計算するとこのようになります。

25歳(年収467万円):所得税 11.8万円 + 住民税 22.3万円 = 34.1万円
30歳(年収585万円):所得税 19.5万円 + 住民税 30万円 = 49.6万円
35歳(年収675万円):所得税 28万円 + 住民税 36.1万円 = 64.1万円
40歳(年収769万円):所得税 42.2万円 + 住民税 43.2万円 = 85.4万円
45歳(年収868万円):所得税 57.2万円 + 住民税 50.7万円 = 108万円
50歳(年収917万円):所得税 64.6万円 + 住民税 54.4万円 = 119万円

配偶者控除がある場合の所得税と住民税の合計額はこのようになります。

25歳(年収467万円):所得税 8.87万円 + 住民税 19万円 = 27.9万円(6.22万円の差額)
30歳(年収585万円):所得税 15.7万円 + 住民税 26.7万円 = 42.5万円(7.1万円の差額)
35歳(年収675万円):所得税 21.8万円 + 住民税 32.8万円 = 54.6万円(9.46万円の差額)
40歳(年収769万円):所得税 34.6万円 + 住民税 39.9万円 = 74.5万円(10.9万円の差額)
45歳(年収868万円):所得税 49.6万円 + 住民税 47.4万円 = 97万円(10.9万円の差額)
50歳(年収917万円):所得税 57万円 + 住民税 51.1万円 = 108万円(10.9万円の差額)

詳しくは配偶者控除の節税額の計算の記事もご覧ください。

配偶者控除に加えて、高校生の子供の扶養控除がある場合はこのようになります。

25歳(年収467万円):所得税 6.97万円 + 住民税 15.7万円 = 22.7万円(11.4万円の差額)
30歳(年収585万円):所得税 11.9万円 + 住民税 23.4万円 = 35.4万円(14.2万円の差額)
35歳(年収675万円):所得税 18万円 + 住民税 29.5万円 = 47.5万円(16.6万円の差額)
40歳(年収769万円):所得税 27万円 + 住民税 36.6万円 = 63.6万円(21.8万円の差額)
45歳(年収868万円):所得税 42万円 + 住民税 44.1万円 = 86.1万円(21.8万円の差額)
50歳(年収917万円):所得税 49.4万円 + 住民税 47.8万円 = 97.3万円(21.8万円の差額)
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手取り額を計算する

額面の年収から社会保険料と所得税と住民税を引くと手取り額が計算できます。

年収467万〜917万円の場合の手取り額を計算するとこのようになります。

25歳(年収467万円):年収467万円 - 社会保険料 66.5万円 - 所得税 11.8万円 - 住民税 22.3万円 = 367万円
30歳(年収585万円):年収585万円 - 社会保険料 83.2万円 - 所得税 19.5万円 - 住民税 30万円 = 452万円
35歳(年収675万円):年収675万円 - 社会保険料 96万円 - 所得税 28万円 - 住民税 36.1万円 = 515万円
40歳(年収769万円):年収769万円 - 社会保険料 109万円 - 所得税 42.2万円 - 住民税 43.2万円 = 574万円
45歳(年収868万円):年収868万円 - 社会保険料 123万円 - 所得税 57.2万円 - 住民税 50.7万円 = 636万円
50歳(年収917万円):年収917万円 - 社会保険料 130万円 - 所得税 64.6万円 - 住民税 54.4万円 = 667万円

配偶者控除がある場合の手取り額はこのようになります。

25歳(年収467万円):年収467万円 - 社会保険料 66.5万円 - 所得税 8.87万円 - 住民税 19万円 = 373万円(6.22万円の差額)
30歳(年収585万円):年収585万円 - 社会保険料 83.2万円 - 所得税 15.7万円 - 住民税 26.7万円 = 459万円(7.1万円の差額)
35歳(年収675万円):年収675万円 - 社会保険料 96万円 - 所得税 21.8万円 - 住民税 32.8万円 = 524万円(9.46万円の差額)
40歳(年収769万円):年収769万円 - 社会保険料 109万円 - 所得税 34.6万円 - 住民税 39.9万円 = 585万円(10.9万円の差額)
45歳(年収868万円):年収868万円 - 社会保険料 123万円 - 所得税 49.6万円 - 住民税 47.4万円 = 647万円(10.9万円の差額)
50歳(年収917万円):年収917万円 - 社会保険料 130万円 - 所得税 57万円 - 住民税 51.1万円 = 678万円(10.9万円の差額)

さらに高校生の子どもの扶養控除がある場合はこんな感じになります。

25歳(年収467万円):年収467万円 - 社会保険料 66.5万円 - 所得税 6.97万円 - 住民税 15.7万円 = 378万円(11.4万円の差額)
30歳(年収585万円):年収585万円 - 社会保険料 83.2万円 - 所得税 11.9万円 - 住民税 23.4万円 = 466万円(14.2万円の差額)
35歳(年収675万円):年収675万円 - 社会保険料 96万円 - 所得税 18万円 - 住民税 29.5万円 = 532万円(16.6万円の差額)
40歳(年収769万円):年収769万円 - 社会保険料 109万円 - 所得税 27万円 - 住民税 36.6万円 = 596万円(21.8万円の差額)
45歳(年収868万円):年収868万円 - 社会保険料 123万円 - 所得税 42万円 - 住民税 44.1万円 = 658万円(21.8万円の差額)
50歳(年収917万円):年収917万円 - 社会保険料 130万円 - 所得税 49.4万円 - 住民税 47.8万円 = 689万円(21.8万円の差額)
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手取りの月給を計算する

続いて手取りの月給を計算してみます。

ボーナスが4.4ヶ月の場合の手取り月給はこのようになります。

25歳(年収467万円):(年収467万円 - 社会保険料 66.5万円 - 所得税 11.8万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 22.3万円 ÷ 12ヶ月 = 21.9万円
30歳(年収585万円):(年収585万円 - 社会保険料 83.2万円 - 所得税 19.5万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 30万円 ÷ 12ヶ月 = 26.9万円
35歳(年収675万円):(年収675万円 - 社会保険料 96万円 - 所得税 28万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 36.1万円 ÷ 12ヶ月 = 30.6万円
40歳(年収769万円):(年収769万円 - 社会保険料 109万円 - 所得税 42.2万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 43.2万円 ÷ 12ヶ月 = 34万円
45歳(年収868万円):(年収868万円 - 社会保険料 123万円 - 所得税 57.2万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 50.7万円 ÷ 12ヶ月 = 37.7万円
50歳(年収917万円):(年収917万円 - 社会保険料 130万円 - 所得税 64.6万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 54.4万円 ÷ 12ヶ月 = 39.5万円

配偶者控除がある場合の手取り額はこのようになります。

25歳(年収467万円):(年収467万円 - 社会保険料 66.5万円 - 所得税 8.87万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 19万円 ÷ 12ヶ月 = 22.3万円(4530円の差額)
30歳(年収585万円):(年収585万円 - 社会保険料 83.2万円 - 所得税 15.7万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 26.7万円 ÷ 12ヶ月 = 27.4万円(5070円の差額)
35歳(年収675万円):(年収675万円 - 社会保険料 96万円 - 所得税 21.8万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 32.8万円 ÷ 12ヶ月 = 31.2万円(6510円の差額)
40歳(年収769万円):(年収769万円 - 社会保険料 109万円 - 所得税 34.6万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 39.9万円 ÷ 12ヶ月 = 34.8万円(7380円の差額)
45歳(年収868万円):(年収868万円 - 社会保険料 123万円 - 所得税 49.6万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 47.4万円 ÷ 12ヶ月 = 38.4万円(7380円の差額)
50歳(年収917万円):(年収917万円 - 社会保険料 130万円 - 所得税 57万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 51.1万円 ÷ 12ヶ月 = 40.2万円(7380円の差額)

さらに高校生の子どもの扶養控除がある場合はこんな感じになります。

25歳(年収467万円):(年収467万円 - 社会保険料 66.5万円 - 所得税 6.97万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 15.7万円 ÷ 12ヶ月 = 22.7万円(8440円の差額)
30歳(年収585万円):(年収585万円 - 社会保険料 83.2万円 - 所得税 11.9万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 23.4万円 ÷ 12ヶ月 = 27.9万円(1.01万円の差額)
35歳(年収675万円):(年収675万円 - 社会保険料 96万円 - 所得税 18万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 29.5万円 ÷ 12ヶ月 = 31.8万円(1.16万円の差額)
40歳(年収769万円):(年収769万円 - 社会保険料 109万円 - 所得税 27万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 36.6万円 ÷ 12ヶ月 = 35.5万円(1.48万円の差額)
45歳(年収868万円):(年収868万円 - 社会保険料 123万円 - 所得税 42万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 44.1万円 ÷ 12ヶ月 = 39.2万円(1.48万円の差額)
50歳(年収917万円):(年収917万円 - 社会保険料 130万円 - 所得税 49.4万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 47.8万円 ÷ 12ヶ月 = 41万円(1.48万円の差額)
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日本ペイントホールディングスの一人当たりの売上&利益&借金

続いて日本ペイントホールディングスの従業員一人当たり売り上げ、利益、借金などの数字を計算してみます。

一人当たりの利益が多いほうが昇給やボーナスでの年収アップも期待できますし、負債や借金も少ないほうが不景気にも安心です。

また、利益率も高いほうが不景気に強いのでしっかりチェックしておきましょう。

決算年月 2015/3 2016/3 2016/12
売上高 1545万円 3175万円 2787万円
営業利益 200.0万円 422.9万円 429.6万円
経常利益 292.0万円 442.2万円 457.2万円
純利益 1076万円 177.9万円 206.2万円
純資産 2844万円 2783万円 2805万円
総資産 4805万円 4691万円 4908万円
負債 1961万円 1908万円 2102万円
借入金 81.32万円 131.8万円 201.2万円
利益率 18.9% 13.9% 16.4%
負債比率 40.8% 40.7% 42.8%
借入比率 1.69% 2.81% 4.10%

なお、利益率・負債比率・借入比率は従業員一人あたりの数字ではありません。

2016年12月期の決算をもとに説明すると

利益率
売上高4702億円に占める経常利益771.4億円の割合が16.4%
負債比率
総資産額8280億円に占める社債や借金などの負債額3547億円の割合が42.8%
借入比率
総資産額8280億円に占める、銀行からの借金等の借入額339.5億円の割合が4.10%

となっています。

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日本ペイントホールディングスへの就職・転職を考えてみる

日本ペイントホールディングスの財務内容のポイントを見てみると

  • 時価総額は1.263兆円と標準的
  • 経常利益率は16.4%と高め
  • 負債比率は42.8%と標準的
  • 借入比率は4.10%と低め

となっています。

財務的にはなかなか良いと思います。

会社の場所・規模・年収などもまとめるとこんな感じです。

日本ペイントホールディングス本社の場所
日本ペイントホールディングスは大阪府にあります。ちなみに最寄り駅は福島(大阪環状線)駅です。
日本ペイントホールディングスの企業規模
従業員数は連結で1万6872人、単独で224人で、売上高が4700億円です。大企業です。
日本ペイントホールディングス社員の年収
平均年齢は42.0歳で、平均年収が808万円です。
日本ペイントホールディングス社員一人当たりの利益
従業員一人あたりの利益は457万円です。良い感じに利益が出ています。

給料も高いですし、財務内容も良い会社ですね。当然就職先としても良いと思います。

まとめ

今回は日本ペイントホールディングスの手取り年収&給料や財務内容を調べてみました。

よろしければ年収ごとの手取り額の計算の記事や、大阪府の年収ランキング化学業界の年収ランキングなども参考にどうぞ。

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