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第一三共の年収&給料|手取りでいくら?【2018年版】

第一三共の年収&給料|手取りでいくら?【2018年版】

第一三共の決算書を分析して、25歳/30歳/35歳/40歳/45歳/50歳のそれぞれの年収&給料を調べてみました。年齢別の手取り額は25歳で年収488万円&月給29万円、30歳で年収589万円&月給34.9万円、35歳で年収666万円&月給39.4万円、40歳で年収746万円&月給44万円、45歳で年収827万円&月給48.7万円、50歳で年収866万円&月給51万円という感じです。第一三共に就職活動中、転職活動中の方はご参考にどうぞ。 (2017/03/10)

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第一三共の年収

まずは第一三共の額面の年収を調べます。

第一三共の決算書を調べると平均年齢は43.4歳で、平均年収が1133万円となっています。

国税庁が発表している賃金カーブをもとに25歳〜50歳の年収も計算してみるとこのようになります。

年齢 年収
25歳 634万円
30歳 793万円
35歳 915万円
40歳 1040万円
45歳 1180万円
50歳 1240万円

高収入ですね。

なお、第一三共の年収は東京都の年収ランキングでは30位、医薬品業界の年収ランキングでは1位となっています。

第一三共の年収

額面の年収がわかったので、続いて手取り年収を計算してみます。

給与所得控除を計算する

まず、年収ごとの給与所得控除額は

65万円まで 全額
162.5万円まで 65万円
180万円まで 収入 x 40%
360万円まで 収入 x 30% + 18万円
660万円まで 収入 x 20% + 54万円
1000万円まで 収入 x 10% + 120万円
1500万円まで 収入 x 5% + 170万円
1500万円以上 245万円

となります。

この表から年収634万〜1240万円の場合の給与所得控除の額を計算します。

年収634万円 x 20% + 54万円 = 181万円
年収793万円 x 10% + 120万円 = 199万円
年収915万円 x 10% + 120万円 = 212万円
年収1040万円 x 5% + 170万円 = 222万円
年収1180万円 x 5% + 170万円 = 229万円
年収1240万円 x 5% + 170万円 = 232万円

社会保険料の支払額を調べる

健康保険・厚生年金・雇用保険といった社会保険料も控除の対象となるので、社会保険料の支払額を調べます。

基本的には年収の14.22%ほどになるので年間の社会保険料の目安額を計算すると

年収634万円 x 14.22% = 90.1万円
年収793万円 x 14.22% = 113万円
年収915万円 x 14.22% = 130万円
年収1040万円 x 14.22% = 148万円
年収1180万円 x 14.22% = 167万円
年収1240万円 x 14.22% = 177万円

となります。

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所得税と住民税を計算する

所得税&住民税の計算の記事を参考に、所得税の住民税の合計額を計算するとこのようになります。

25歳(年収634万円):所得税 22.7万円 + 住民税 33.2万円 = 56万円
30歳(年収793万円):所得税 45.8万円 + 住民税 45万円 = 90.8万円
35歳(年収915万円):所得税 64.3万円 + 住民税 54.3万円 = 119万円
40歳(年収1040万円):所得税 84万円 + 住民税 64.1万円 = 148万円
45歳(年収1180万円):所得税 107万円 + 住民税 75万円 = 182万円
50歳(年収1240万円):所得税 119万円 + 住民税 80.3万円 = 200万円

配偶者控除がある場合の所得税と住民税の合計額はこのようになります。

25歳(年収634万円):所得税 18.9万円 + 住民税 29.9万円 = 48.9万円(7.1万円の差額)
30歳(年収793万円):所得税 38.2万円 + 住民税 41.7万円 = 79.9万円(10.9万円の差額)
35歳(年収915万円):所得税 56.7万円 + 住民税 51万円 = 108万円(10.9万円の差額)
40歳(年収1040万円):所得税 76.4万円 + 住民税 60.8万円 = 137万円(10.9万円の差額)
45歳(年収1180万円):所得税 101万円 + 住民税 72.8万円 = 174万円(8.18万円の差額)
50歳(年収1240万円):所得税 119万円 + 住民税 80.3万円 = 200万円(0円の差額)

詳しくは配偶者控除の節税額の計算の記事もご覧ください。

配偶者控除に加えて、高校生の子供の扶養控除がある場合はこのようになります。

25歳(年収634万円):所得税 15.1万円 + 住民税 26.6万円 = 41.8万円(14.2万円の差額)
30歳(年収793万円):所得税 30.6万円 + 住民税 38.4万円 = 69万円(21.8万円の差額)
35歳(年収915万円):所得税 49.1万円 + 住民税 47.7万円 = 96.8万円(21.8万円の差額)
40歳(年収1040万円):所得税 68.8万円 + 住民税 57.5万円 = 126万円(21.8万円の差額)
45歳(年収1180万円):所得税 92.9万円 + 住民税 69.5万円 = 162万円(19.7万円の差額)
50歳(年収1240万円):所得税 111万円 + 住民税 77万円 = 188万円(12万円の差額)
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手取り額を計算する

額面の年収から社会保険料と所得税と住民税を引くと手取り額が計算できます。

年収634万〜1240万円の場合の手取り額を計算するとこのようになります。

25歳(年収634万円):年収634万円 - 社会保険料 90.1万円 - 所得税 22.7万円 - 住民税 33.2万円 = 488万円
30歳(年収793万円):年収793万円 - 社会保険料 113万円 - 所得税 45.8万円 - 住民税 45万円 = 589万円
35歳(年収915万円):年収915万円 - 社会保険料 130万円 - 所得税 64.3万円 - 住民税 54.3万円 = 666万円
40歳(年収1040万円):年収1040万円 - 社会保険料 148万円 - 所得税 84万円 - 住民税 64.1万円 = 746万円
45歳(年収1180万円):年収1180万円 - 社会保険料 167万円 - 所得税 107万円 - 住民税 75万円 = 827万円
50歳(年収1240万円):年収1240万円 - 社会保険料 177万円 - 所得税 119万円 - 住民税 80.3万円 = 866万円

配偶者控除がある場合の手取り額はこのようになります。

25歳(年収634万円):年収634万円 - 社会保険料 90.1万円 - 所得税 18.9万円 - 住民税 29.9万円 = 495万円(7.1万円の差額)
30歳(年収793万円):年収793万円 - 社会保険料 113万円 - 所得税 38.2万円 - 住民税 41.7万円 = 600万円(10.9万円の差額)
35歳(年収915万円):年収915万円 - 社会保険料 130万円 - 所得税 56.7万円 - 住民税 51万円 = 677万円(10.9万円の差額)
40歳(年収1040万円):年収1040万円 - 社会保険料 148万円 - 所得税 76.4万円 - 住民税 60.8万円 = 757万円(10.9万円の差額)
45歳(年収1180万円):年収1180万円 - 社会保険料 167万円 - 所得税 101万円 - 住民税 72.8万円 = 835万円(8.18万円の差額)
50歳(年収1240万円):年収1240万円 - 社会保険料 177万円 - 所得税 119万円 - 住民税 80.3万円 = 866万円(0円の差額)

さらに高校生の子どもの扶養控除がある場合はこんな感じになります。

25歳(年収634万円):年収634万円 - 社会保険料 90.1万円 - 所得税 15.1万円 - 住民税 26.6万円 = 502万円(14.2万円の差額)
30歳(年収793万円):年収793万円 - 社会保険料 113万円 - 所得税 30.6万円 - 住民税 38.4万円 = 611万円(21.8万円の差額)
35歳(年収915万円):年収915万円 - 社会保険料 130万円 - 所得税 49.1万円 - 住民税 47.7万円 = 688万円(21.8万円の差額)
40歳(年収1040万円):年収1040万円 - 社会保険料 148万円 - 所得税 68.8万円 - 住民税 57.5万円 = 767万円(21.8万円の差額)
45歳(年収1180万円):年収1180万円 - 社会保険料 167万円 - 所得税 92.9万円 - 住民税 69.5万円 = 847万円(19.7万円の差額)
50歳(年収1240万円):年収1240万円 - 社会保険料 177万円 - 所得税 111万円 - 住民税 77万円 = 878万円(12万円の差額)
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手取りの月給を計算する

続いて手取りの月給を計算してみます。

ボーナスが4.4ヶ月の場合の手取り月給はこのようになります。

25歳(年収634万円):(年収634万円 - 社会保険料 90.1万円 - 所得税 22.7万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 33.2万円 ÷ 12ヶ月 = 29万円
30歳(年収793万円):(年収793万円 - 社会保険料 113万円 - 所得税 45.8万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 45万円 ÷ 12ヶ月 = 34.9万円
35歳(年収915万円):(年収915万円 - 社会保険料 130万円 - 所得税 64.3万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 54.3万円 ÷ 12ヶ月 = 39.4万円
40歳(年収1040万円):(年収1040万円 - 社会保険料 148万円 - 所得税 84万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 64.1万円 ÷ 12ヶ月 = 44万円
45歳(年収1180万円):(年収1180万円 - 社会保険料 167万円 - 所得税 107万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 75万円 ÷ 12ヶ月 = 48.7万円
50歳(年収1240万円):(年収1240万円 - 社会保険料 177万円 - 所得税 119万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 80.3万円 ÷ 12ヶ月 = 51万円

配偶者控除がある場合の手取り額はこのようになります。

25歳(年収634万円):(年収634万円 - 社会保険料 90.1万円 - 所得税 18.9万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 29.9万円 ÷ 12ヶ月 = 29.5万円(5070円の差額)
30歳(年収793万円):(年収793万円 - 社会保険料 113万円 - 所得税 38.2万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 41.7万円 ÷ 12ヶ月 = 35.7万円(7380円の差額)
35歳(年収915万円):(年収915万円 - 社会保険料 130万円 - 所得税 56.7万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 51万円 ÷ 12ヶ月 = 40.2万円(7380円の差額)
40歳(年収1040万円):(年収1040万円 - 社会保険料 148万円 - 所得税 76.4万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 60.8万円 ÷ 12ヶ月 = 44.8万円(7380円の差額)
45歳(年収1180万円):(年収1180万円 - 社会保険料 167万円 - 所得税 101万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 72.8万円 ÷ 12ヶ月 = 49.3万円(5480円の差額)
50歳(年収1240万円):(年収1240万円 - 社会保険料 177万円 - 所得税 119万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 80.3万円 ÷ 12ヶ月 = 51万円(0円の差額)

さらに高校生の子どもの扶養控除がある場合はこんな感じになります。

25歳(年収634万円):(年収634万円 - 社会保険料 90.1万円 - 所得税 15.1万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 26.6万円 ÷ 12ヶ月 = 30万円(1.01万円の差額)
30歳(年収793万円):(年収793万円 - 社会保険料 113万円 - 所得税 30.6万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 38.4万円 ÷ 12ヶ月 = 36.4万円(1.48万円の差額)
35歳(年収915万円):(年収915万円 - 社会保険料 130万円 - 所得税 49.1万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 47.7万円 ÷ 12ヶ月 = 40.9万円(1.48万円の差額)
40歳(年収1040万円):(年収1040万円 - 社会保険料 148万円 - 所得税 68.8万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 57.5万円 ÷ 12ヶ月 = 45.5万円(1.48万円の差額)
45歳(年収1180万円):(年収1180万円 - 社会保険料 167万円 - 所得税 92.9万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 69.5万円 ÷ 12ヶ月 = 50.1万円(1.32万円の差額)
50歳(年収1240万円):(年収1240万円 - 社会保険料 177万円 - 所得税 111万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 77万円 ÷ 12ヶ月 = 51.8万円(8080円の差額)
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第一三共の一人当たりの売上&利益&借金

続いて第一三共の従業員一人当たり売り上げ、利益、借金などの数字を計算してみます。

一人当たりの利益が多いほうが昇給やボーナスでの年収アップも期待できますし、負債や借金も少ないほうが不景気にも安心です。

また、利益率も高いほうが不景気に強いのでしっかりチェックしておきましょう。

決算年月 2015/3 2016/3 2017/3
売上高 6216万円 6669万円 6457万円
営業利益 503.2万円 881.7万円 601.2万円
経常利益 540.4万円 827.4万円 593.5万円
純利益 2178万円 556.3万円 361.5万円
純資産 8817万円 8325万円 7950万円
総資産 1.340億円 1.285億円 1.295億円
負債 4585万円 4524万円 4997万円
借入金 1494万円 1359万円 1897万円
利益率 8.69% 12.4% 9.19%
負債比率 34.2% 35.2% 38.6%
借入比率 11.1% 10.6% 14.6%

なお、利益率・負債比率・借入比率は従業員一人あたりの数字ではありません。

2017年3月期の決算をもとに説明すると

利益率
売上高9551億円に占める経常利益877.9億円の割合が9.19%
負債比率
総資産額1.915兆円に占める社債や借金などの負債額7391億円の割合が38.6%
借入比率
総資産額1.915兆円に占める、銀行からの借金等の借入額2805億円の割合が14.6%

となっています。

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第一三共への就職・転職を考えてみる

第一三共の財務内容のポイントを見てみると

  • 時価総額は2.716兆円と標準的
  • 経常利益率は9.19%と標準的
  • 負債比率は38.6%と標準的
  • 借入比率は14.6%と低め

となっています。

財務的にはなかなか良いと思います。

会社の場所・規模・年収などもまとめるとこんな感じです。

第一三共本社の場所
第一三共は東京都にあります。ちなみに最寄り駅は新日本橋駅です。
第一三共の企業規模
従業員数は連結で1万4791人、単独で5371人で、売上高が9550億円です。大企業です。
第一三共社員の年収
平均年齢は43.4歳で、平均年収が1133万円です。
第一三共社員一人当たりの利益
従業員一人あたりの利益は594万円です。高利益ですね。

給料も高いですし、財務内容も良い会社ですね。当然就職先としても良いと思います。

まとめ

今回は第一三共の手取り年収&給料や財務内容を調べてみました。

よろしければ年収ごとの手取り額の計算の記事や、東京都の年収ランキング医薬品業界の年収ランキングなども参考にどうぞ。

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