サラリーマンの年収分析ブログ
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電通の年収&給料|手取りでいくら?【2018年版】

電通の年収&給料|手取りでいくら?【2018年版】

電通の決算書を分析して、25歳/30歳/35歳/40歳/45歳/50歳のそれぞれの年収&給料を調べてみました。年齢別の手取り額は25歳で年収564万円&月給33.4万円、30歳で年収683万円&月給40.4万円、35歳で年収773万円&月給45.6万円、40歳で年収863万円&月給50.8万円、45歳で年収955万円&月給56.2万円、50歳で年収996万円&月給58.5万円という感じです。電通に就職活動中、転職活動中の方はご参考にどうぞ。 (2017/03/10)

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電通の年収

まずは電通の額面の年収を調べます。

電通の決算書を調べると平均年齢は40.3歳で、平均年収が1247万円となっています。

国税庁が発表している賃金カーブをもとに25歳〜50歳の年収も計算してみるとこのようになります。

年齢 年収
25歳 752万円
30歳 942万円
35歳 1090万円
40歳 1240万円
45歳 1400万円
50歳 1480万円

高収入ですね。

なお、電通の年収は東京都の年収ランキングでは10位、サービス業界の年収ランキングでは5位となっています。

電通の年収

額面の年収がわかったので、続いて手取り年収を計算してみます。

給与所得控除を計算する

まず、年収ごとの給与所得控除額は

65万円まで 全額
162.5万円まで 65万円
180万円まで 収入 x 40%
360万円まで 収入 x 30% + 18万円
660万円まで 収入 x 20% + 54万円
1000万円まで 収入 x 10% + 120万円
1500万円まで 収入 x 5% + 170万円
1500万円以上 245万円

となります。

この表から年収752万〜1480万円の場合の給与所得控除の額を計算します。

年収752万円 x 10% + 120万円 = 195万円
年収942万円 x 10% + 120万円 = 214万円
年収1090万円 x 5% + 170万円 = 224万円
年収1240万円 x 5% + 170万円 = 232万円
年収1400万円 x 5% + 170万円 = 240万円
年収1480万円 x 5% + 170万円 = 244万円

社会保険料の支払額を調べる

健康保険・厚生年金・雇用保険といった社会保険料も控除の対象となるので、社会保険料の支払額を調べます。

基本的には年収の14.22%ほどになるので年間の社会保険料の目安額を計算すると

年収752万円 x 14.22% = 107万円
年収942万円 x 14.22% = 134万円
年収1090万円 x 14.22% = 155万円
年収1240万円 x 14.22% = 176万円
年収1400万円 x 14.22% = 199万円
年収1480万円 x 14.22% = 210万円

となります。

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所得税と住民税を計算する

所得税&住民税の計算の記事を参考に、所得税の住民税の合計額を計算するとこのようになります。

25歳(年収752万円):所得税 39.7万円 + 住民税 42万円 = 81.7万円
30歳(年収942万円):所得税 68.4万円 + 住民税 56.3万円 = 125万円
35歳(年収1090万円):所得税 91.2万円 + 住民税 67.7万円 = 159万円
40歳(年収1240万円):所得税 118万円 + 住民税 79.9万円 = 198万円
45歳(年収1400万円):所得税 150万円 + 住民税 92.8万円 = 243万円
50歳(年収1480万円):所得税 171万円 + 住民税 99.2万円 = 270万円

配偶者控除がある場合の所得税と住民税の合計額はこのようになります。

25歳(年収752万円):所得税 32.1万円 + 住民税 38.7万円 = 70.8万円(10.9万円の差額)
30歳(年収942万円):所得税 60.8万円 + 住民税 53万円 = 114万円(10.9万円の差額)
35歳(年収1090万円):所得税 83.6万円 + 住民税 64.4万円 = 148万円(10.9万円の差額)
40歳(年収1240万円):所得税 118万円 + 住民税 79.9万円 = 198万円(0円の差額)
45歳(年収1400万円):所得税 150万円 + 住民税 92.8万円 = 243万円(0円の差額)
50歳(年収1480万円):所得税 171万円 + 住民税 99.2万円 = 270万円(0円の差額)

詳しくは配偶者控除の節税額の計算の記事もご覧ください。

配偶者控除に加えて、高校生の子供の扶養控除がある場合はこのようになります。

25歳(年収752万円):所得税 24.5万円 + 住民税 35.4万円 = 59.9万円(21.8万円の差額)
30歳(年収942万円):所得税 53.2万円 + 住民税 49.7万円 = 103万円(21.8万円の差額)
35歳(年収1090万円):所得税 76万円 + 住民税 61.1万円 = 137万円(21.8万円の差額)
40歳(年収1240万円):所得税 110万円 + 住民税 76.6万円 = 186万円(12万円の差額)
45歳(年収1400万円):所得税 139万円 + 住民税 89.5万円 = 229万円(14.1万円の差額)
50歳(年収1480万円):所得税 159万円 + 住民税 95.9万円 = 255万円(15.8万円の差額)
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手取り額を計算する

額面の年収から社会保険料と所得税と住民税を引くと手取り額が計算できます。

年収752万〜1480万円の場合の手取り額を計算するとこのようになります。

25歳(年収752万円):年収752万円 - 社会保険料 107万円 - 所得税 39.7万円 - 住民税 42万円 = 564万円
30歳(年収942万円):年収942万円 - 社会保険料 134万円 - 所得税 68.4万円 - 住民税 56.3万円 = 683万円
35歳(年収1090万円):年収1090万円 - 社会保険料 155万円 - 所得税 91.2万円 - 住民税 67.7万円 = 773万円
40歳(年収1240万円):年収1240万円 - 社会保険料 176万円 - 所得税 118万円 - 住民税 79.9万円 = 863万円
45歳(年収1400万円):年収1400万円 - 社会保険料 199万円 - 所得税 150万円 - 住民税 92.8万円 = 955万円
50歳(年収1480万円):年収1480万円 - 社会保険料 210万円 - 所得税 171万円 - 住民税 99.2万円 = 996万円

配偶者控除がある場合の手取り額はこのようになります。

25歳(年収752万円):年収752万円 - 社会保険料 107万円 - 所得税 32.1万円 - 住民税 38.7万円 = 575万円(10.9万円の差額)
30歳(年収942万円):年収942万円 - 社会保険料 134万円 - 所得税 60.8万円 - 住民税 53万円 = 694万円(10.9万円の差額)
35歳(年収1090万円):年収1090万円 - 社会保険料 155万円 - 所得税 83.6万円 - 住民税 64.4万円 = 784万円(10.9万円の差額)
40歳(年収1240万円):年収1240万円 - 社会保険料 176万円 - 所得税 118万円 - 住民税 79.9万円 = 863万円(0円の差額)
45歳(年収1400万円):年収1400万円 - 社会保険料 199万円 - 所得税 150万円 - 住民税 92.8万円 = 955万円(0円の差額)
50歳(年収1480万円):年収1480万円 - 社会保険料 210万円 - 所得税 171万円 - 住民税 99.2万円 = 996万円(0円の差額)

さらに高校生の子どもの扶養控除がある場合はこんな感じになります。

25歳(年収752万円):年収752万円 - 社会保険料 107万円 - 所得税 24.5万円 - 住民税 35.4万円 = 586万円(21.8万円の差額)
30歳(年収942万円):年収942万円 - 社会保険料 134万円 - 所得税 53.2万円 - 住民税 49.7万円 = 705万円(21.8万円の差額)
35歳(年収1090万円):年収1090万円 - 社会保険料 155万円 - 所得税 76万円 - 住民税 61.1万円 = 795万円(21.8万円の差額)
40歳(年収1240万円):年収1240万円 - 社会保険料 176万円 - 所得税 110万円 - 住民税 76.6万円 = 875万円(12万円の差額)
45歳(年収1400万円):年収1400万円 - 社会保険料 199万円 - 所得税 139万円 - 住民税 89.5万円 = 969万円(14.1万円の差額)
50歳(年収1480万円):年収1480万円 - 社会保険料 210万円 - 所得税 159万円 - 住民税 95.9万円 = 1010万円(15.8万円の差額)
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手取りの月給を計算する

続いて手取りの月給を計算してみます。

ボーナスが4.4ヶ月の場合の手取り月給はこのようになります。

25歳(年収752万円):(年収752万円 - 社会保険料 107万円 - 所得税 39.7万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 42万円 ÷ 12ヶ月 = 33.4万円
30歳(年収942万円):(年収942万円 - 社会保険料 134万円 - 所得税 68.4万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 56.3万円 ÷ 12ヶ月 = 40.4万円
35歳(年収1090万円):(年収1090万円 - 社会保険料 155万円 - 所得税 91.2万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 67.7万円 ÷ 12ヶ月 = 45.6万円
40歳(年収1240万円):(年収1240万円 - 社会保険料 176万円 - 所得税 118万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 79.9万円 ÷ 12ヶ月 = 50.8万円
45歳(年収1400万円):(年収1400万円 - 社会保険料 199万円 - 所得税 150万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 92.8万円 ÷ 12ヶ月 = 56.2万円
50歳(年収1480万円):(年収1480万円 - 社会保険料 210万円 - 所得税 171万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 99.2万円 ÷ 12ヶ月 = 58.5万円

配偶者控除がある場合の手取り額はこのようになります。

25歳(年収752万円):(年収752万円 - 社会保険料 107万円 - 所得税 32.1万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 38.7万円 ÷ 12ヶ月 = 34.2万円(7380円の差額)
30歳(年収942万円):(年収942万円 - 社会保険料 134万円 - 所得税 60.8万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 53万円 ÷ 12ヶ月 = 41.1万円(7380円の差額)
35歳(年収1090万円):(年収1090万円 - 社会保険料 155万円 - 所得税 83.6万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 64.4万円 ÷ 12ヶ月 = 46.4万円(7380円の差額)
40歳(年収1240万円):(年収1240万円 - 社会保険料 176万円 - 所得税 118万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 79.9万円 ÷ 12ヶ月 = 50.8万円(0円の差額)
45歳(年収1400万円):(年収1400万円 - 社会保険料 199万円 - 所得税 150万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 92.8万円 ÷ 12ヶ月 = 56.2万円(0円の差額)
50歳(年収1480万円):(年収1480万円 - 社会保険料 210万円 - 所得税 171万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 99.2万円 ÷ 12ヶ月 = 58.5万円(0円の差額)

さらに高校生の子どもの扶養控除がある場合はこんな感じになります。

25歳(年収752万円):(年収752万円 - 社会保険料 107万円 - 所得税 24.5万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 35.4万円 ÷ 12ヶ月 = 34.9万円(1.48万円の差額)
30歳(年収942万円):(年収942万円 - 社会保険料 134万円 - 所得税 53.2万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 49.7万円 ÷ 12ヶ月 = 41.9万円(1.48万円の差額)
35歳(年収1090万円):(年収1090万円 - 社会保険料 155万円 - 所得税 76万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 61.1万円 ÷ 12ヶ月 = 47.1万円(1.48万円の差額)
40歳(年収1240万円):(年収1240万円 - 社会保険料 176万円 - 所得税 110万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 76.6万円 ÷ 12ヶ月 = 51.7万円(8080円の差額)
45歳(年収1400万円):(年収1400万円 - 社会保険料 199万円 - 所得税 139万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 89.5万円 ÷ 12ヶ月 = 57.1万円(9320円の差額)
50歳(年収1480万円):(年収1480万円 - 社会保険料 210万円 - 所得税 159万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 95.9万円 ÷ 12ヶ月 = 59.5万円(1.04万円の差額)
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電通の一人当たりの売上&利益&借金

続いて電通の従業員一人当たり売り上げ、利益、借金などの数字を計算してみます。

一人当たりの利益が多いほうが昇給やボーナスでの年収アップも期待できますし、負債や借金も少ないほうが不景気にも安心です。

また、利益率も高いほうが不景気に強いのでしっかりチェックしておきましょう。

決算年月 2015/3 2015/12 2016/12
売上高 1225万円 1188万円 1409万円
営業利益 222.4万円 180.3万円 231.5万円
経常利益 225.8万円 178.3万円 223.5万円
純利益 134.2万円 122.1万円 140.4万円
純資産 1816万円 1796万円 1568万円
総資産 5312万円 5155万円 5304万円
負債 3495万円 3359万円 3736万円
借入金 688.6万円 594.8万円 678.5万円
利益率 18.4% 15.0% 15.9%
負債比率 65.8% 65.2% 70.4%
借入比率 13.0% 11.5% 12.8%

なお、利益率・負債比率・借入比率は従業員一人あたりの数字ではありません。

2016年12月期の決算をもとに説明すると

利益率
売上高8384億円に占める経常利益1329億円の割合が15.9%
負債比率
総資産額3.155兆円に占める社債や借金などの負債額2.222兆円の割合が70.4%
借入比率
総資産額3.155兆円に占める、銀行からの借金等の借入額4036億円の割合が12.8%

となっています。

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電通への就職・転職を考えてみる

電通の財務内容のポイントを見てみると

  • 時価総額は1.332兆円と標準的
  • 経常利益率は15.9%と高め
  • 負債比率は70.4%と高め
  • 借入比率は12.8%と低め

となっています。

財務的にはなかなか良いと思います。

会社の場所・規模・年収などもまとめるとこんな感じです。

電通本社の場所
電通は東京都にあります。ちなみに最寄り駅は新橋駅です。
電通の企業規模
従業員数は連結で5万9483人、単独で6912人で、売上高が8380億円です。大企業です。
電通社員の年収
平均年齢は40.3歳で、平均年収が1247万円です。
電通社員一人当たりの利益
従業員一人あたりの利益は223万円です。

給料も高いですし、財務内容も良い会社ですね。当然就職先としても良いと思います。

まとめ

今回は電通の手取り年収&給料や財務内容を調べてみました。

よろしければ年収ごとの手取り額の計算の記事や、東京都の年収ランキングサービス業界の年収ランキングなども参考にどうぞ。

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