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日本システム技術の年収&給料|手取りでいくら?【2018年版】

日本システム技術の年収&給料|手取りでいくら?【2018年版】

日本システム技術の決算書を分析して、25歳/30歳/35歳/40歳/45歳/50歳のそれぞれの年収&給料を調べてみました。年齢別の手取り額は25歳で年収287万円&月給17.1万円、30歳で年収355万円&月給21.2万円、35歳で年収405万円&月給24.1万円、40歳で年収458万円&月給27.2万円、45歳で年収511万円&月給30.4万円、50歳で年収535万円&月給31.8万円という感じです。日本システム技術に就職活動中、転職活動中の方はご参考にどうぞ。 (2017/03/10)

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日本システム技術の年収

まずは日本システム技術の額面の年収を調べます。

日本システム技術の決算書を調べると平均年齢は36.4歳で、平均年収が539万円となっています。

国税庁が発表している賃金カーブをもとに25歳〜50歳の年収も計算してみるとこのようになります。

年齢 年収
25歳 360万円
30歳 451万円
35歳 520万円
40歳 592万円
45歳 669万円
50歳 707万円

やや少なめな感じでしょうか。

なお、日本システム技術の年収は大阪府の年収ランキングでは197位、情報・通信業界の年収ランキングでは219位となっています。

日本システム技術の年収

額面の年収がわかったので、続いて手取り年収を計算してみます。

給与所得控除を計算する

まず、年収ごとの給与所得控除額は

65万円まで 全額
162.5万円まで 65万円
180万円まで 収入 x 40%
360万円まで 収入 x 30% + 18万円
660万円まで 収入 x 20% + 54万円
1000万円まで 収入 x 10% + 120万円
1500万円まで 収入 x 5% + 170万円
1500万円以上 245万円

となります。

この表から年収360万〜707万円の場合の給与所得控除の額を計算します。

年収360万円 x 20% + 54万円 = 126万円
年収451万円 x 20% + 54万円 = 144万円
年収520万円 x 20% + 54万円 = 158万円
年収592万円 x 20% + 54万円 = 172万円
年収669万円 x 10% + 120万円 = 187万円
年収707万円 x 10% + 120万円 = 191万円

社会保険料の支払額を調べる

健康保険・厚生年金・雇用保険といった社会保険料も控除の対象となるので、社会保険料の支払額を調べます。

基本的には年収の14.22%ほどになるので年間の社会保険料の目安額を計算すると

年収360万円 x 14.22% = 51.2万円
年収451万円 x 14.22% = 64.1万円
年収520万円 x 14.22% = 74万円
年収592万円 x 14.22% = 84.3万円
年収669万円 x 14.22% = 95.1万円
年収707万円 x 14.22% = 100万円

となります。

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所得税と住民税を計算する

所得税&住民税の計算の記事を参考に、所得税の住民税の合計額を計算するとこのようになります。

25歳(年収360万円):所得税 7.25万円 + 住民税 15.2万円 = 22.5万円
30歳(年収451万円):所得税 10.7万円 + 住民税 21.2万円 = 31.9万円
35歳(年収520万円):所得税 15.3万円 + 住民税 25.8万円 = 41万円
40歳(年収592万円):所得税 20万円 + 住民税 30.5万円 = 50.5万円
45歳(年収669万円):所得税 27万円 + 住民税 35.6万円 = 62.6万円
50歳(年収707万円):所得税 32.7万円 + 住民税 38.5万円 = 71.2万円

配偶者控除がある場合の所得税と住民税の合計額はこのようになります。

25歳(年収360万円):所得税 5.35万円 + 住民税 11.9万円 = 17.3万円(5.2万円の差額)
30歳(年収451万円):所得税 8.33万円 + 住民税 17.9万円 = 26.2万円(5.68万円の差額)
35歳(年収520万円):所得税 11.5万円 + 住民税 22.5万円 = 33.9万円(7.1万円の差額)
40歳(年収592万円):所得税 16.2万円 + 住民税 27.2万円 = 43.4万円(7.1万円の差額)
45歳(年収669万円):所得税 21.3万円 + 住民税 32.3万円 = 53.6万円(8.97万円の差額)
50歳(年収707万円):所得税 25.1万円 + 住民税 35.2万円 = 60.3万円(10.9万円の差額)

詳しくは配偶者控除の節税額の計算の記事もご覧ください。

配偶者控除に加えて、高校生の子供の扶養控除がある場合はこのようになります。

25歳(年収360万円):所得税 3.45万円 + 住民税 8.64万円 = 12.1万円(10.4万円の差額)
30歳(年収451万円):所得税 6.43万円 + 住民税 14.6万円 = 21万円(10.9万円の差額)
35歳(年収520万円):所得税 8.71万円 + 住民税 19.2万円 = 27.9万円(13.2万円の差額)
40歳(年収592万円):所得税 12.4万円 + 住民税 23.9万円 = 36.3万円(14.2万円の差額)
45歳(年収669万円):所得税 17.5万円 + 住民税 29万円 = 46.5万円(16.1万円の差額)
50歳(年収707万円):所得税 20.4万円 + 住民税 31.9万円 = 52.3万円(18.9万円の差額)
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手取り額を計算する

額面の年収から社会保険料と所得税と住民税を引くと手取り額が計算できます。

年収360万〜707万円の場合の手取り額を計算するとこのようになります。

25歳(年収360万円):年収360万円 - 社会保険料 51.2万円 - 所得税 7.25万円 - 住民税 15.2万円 = 287万円
30歳(年収451万円):年収451万円 - 社会保険料 64.1万円 - 所得税 10.7万円 - 住民税 21.2万円 = 355万円
35歳(年収520万円):年収520万円 - 社会保険料 74万円 - 所得税 15.3万円 - 住民税 25.8万円 = 405万円
40歳(年収592万円):年収592万円 - 社会保険料 84.3万円 - 所得税 20万円 - 住民税 30.5万円 = 458万円
45歳(年収669万円):年収669万円 - 社会保険料 95.1万円 - 所得税 27万円 - 住民税 35.6万円 = 511万円
50歳(年収707万円):年収707万円 - 社会保険料 100万円 - 所得税 32.7万円 - 住民税 38.5万円 = 535万円

配偶者控除がある場合の手取り額はこのようになります。

25歳(年収360万円):年収360万円 - 社会保険料 51.2万円 - 所得税 5.35万円 - 住民税 11.9万円 = 292万円(5.2万円の差額)
30歳(年収451万円):年収451万円 - 社会保険料 64.1万円 - 所得税 8.33万円 - 住民税 17.9万円 = 360万円(5.68万円の差額)
35歳(年収520万円):年収520万円 - 社会保険料 74万円 - 所得税 11.5万円 - 住民税 22.5万円 = 412万円(7.1万円の差額)
40歳(年収592万円):年収592万円 - 社会保険料 84.3万円 - 所得税 16.2万円 - 住民税 27.2万円 = 465万円(7.1万円の差額)
45歳(年収669万円):年収669万円 - 社会保険料 95.1万円 - 所得税 21.3万円 - 住民税 32.3万円 = 520万円(8.97万円の差額)
50歳(年収707万円):年収707万円 - 社会保険料 100万円 - 所得税 25.1万円 - 住民税 35.2万円 = 546万円(10.9万円の差額)

さらに高校生の子どもの扶養控除がある場合はこんな感じになります。

25歳(年収360万円):年収360万円 - 社会保険料 51.2万円 - 所得税 3.45万円 - 住民税 8.64万円 = 297万円(10.4万円の差額)
30歳(年収451万円):年収451万円 - 社会保険料 64.1万円 - 所得税 6.43万円 - 住民税 14.6万円 = 366万円(10.9万円の差額)
35歳(年収520万円):年収520万円 - 社会保険料 74万円 - 所得税 8.71万円 - 住民税 19.2万円 = 418万円(13.2万円の差額)
40歳(年収592万円):年収592万円 - 社会保険料 84.3万円 - 所得税 12.4万円 - 住民税 23.9万円 = 472万円(14.2万円の差額)
45歳(年収669万円):年収669万円 - 社会保険料 95.1万円 - 所得税 17.5万円 - 住民税 29万円 = 527万円(16.1万円の差額)
50歳(年収707万円):年収707万円 - 社会保険料 100万円 - 所得税 20.4万円 - 住民税 31.9万円 = 554万円(18.9万円の差額)
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手取りの月給を計算する

続いて手取りの月給を計算してみます。

ボーナスが4.4ヶ月の場合の手取り月給はこのようになります。

25歳(年収360万円):(年収360万円 - 社会保険料 51.2万円 - 所得税 7.25万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 15.2万円 ÷ 12ヶ月 = 17.1万円
30歳(年収451万円):(年収451万円 - 社会保険料 64.1万円 - 所得税 10.7万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 21.2万円 ÷ 12ヶ月 = 21.2万円
35歳(年収520万円):(年収520万円 - 社会保険料 74万円 - 所得税 15.3万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 25.8万円 ÷ 12ヶ月 = 24.1万円
40歳(年収592万円):(年収592万円 - 社会保険料 84.3万円 - 所得税 20万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 30.5万円 ÷ 12ヶ月 = 27.2万円
45歳(年収669万円):(年収669万円 - 社会保険料 95.1万円 - 所得税 27万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 35.6万円 ÷ 12ヶ月 = 30.4万円
50歳(年収707万円):(年収707万円 - 社会保険料 100万円 - 所得税 32.7万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 38.5万円 ÷ 12ヶ月 = 31.8万円

配偶者控除がある場合の手取り額はこのようになります。

25歳(年収360万円):(年収360万円 - 社会保険料 51.2万円 - 所得税 5.35万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 11.9万円 ÷ 12ヶ月 = 17.5万円(3910円の差額)
30歳(年収451万円):(年収451万円 - 社会保険料 64.1万円 - 所得税 8.33万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 17.9万円 ÷ 12ヶ月 = 21.6万円(4200円の差額)
35歳(年収520万円):(年収520万円 - 社会保険料 74万円 - 所得税 11.5万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 22.5万円 ÷ 12ヶ月 = 24.6万円(5070円の差額)
40歳(年収592万円):(年収592万円 - 社会保険料 84.3万円 - 所得税 16.2万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 27.2万円 ÷ 12ヶ月 = 27.7万円(5070円の差額)
45歳(年収669万円):(年収669万円 - 社会保険料 95.1万円 - 所得税 21.3万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 32.3万円 ÷ 12ヶ月 = 31万円(6210円の差額)
50歳(年収707万円):(年収707万円 - 社会保険料 100万円 - 所得税 25.1万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 35.2万円 ÷ 12ヶ月 = 32.5万円(7380円の差額)

さらに高校生の子どもの扶養控除がある場合はこんな感じになります。

25歳(年収360万円):(年収360万円 - 社会保険料 51.2万円 - 所得税 3.45万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 8.64万円 ÷ 12ヶ月 = 17.9万円(7820円の差額)
30歳(年収451万円):(年収451万円 - 社会保険料 64.1万円 - 所得税 6.43万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 14.6万円 ÷ 12ヶ月 = 22万円(8110円の差額)
35歳(年収520万円):(年収520万円 - 社会保険料 74万円 - 所得税 8.71万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 19.2万円 ÷ 12ヶ月 = 25.1万円(9500円の差額)
40歳(年収592万円):(年収592万円 - 社会保険料 84.3万円 - 所得税 12.4万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 23.9万円 ÷ 12ヶ月 = 28.2万円(1.01万円の差額)
45歳(年収669万円):(年収669万円 - 社会保険料 95.1万円 - 所得税 17.5万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 29万円 ÷ 12ヶ月 = 31.5万円(1.13万円の差額)
50歳(年収707万円):(年収707万円 - 社会保険料 100万円 - 所得税 20.4万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 31.9万円 ÷ 12ヶ月 = 33.1万円(1.3万円の差額)
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日本システム技術の一人当たりの売上&利益&借金

続いて日本システム技術の従業員一人当たり売り上げ、利益、借金などの数字を計算してみます。

一人当たりの利益が多いほうが昇給やボーナスでの年収アップも期待できますし、負債や借金も少ないほうが不景気にも安心です。

また、利益率も高いほうが不景気に強いのでしっかりチェックしておきましょう。

決算年月 2015/3 2016/3 2017/3
売上高 1309万円 1345万円 1618万円
営業利益 41.30万円 45.62万円 64.96万円
経常利益 49.49万円 50.17万円 70.88万円
純利益 25.94万円 33.11万円 46.64万円
純資産 609.1万円 614.0万円 647.7万円
総資産 991.7万円 1026万円 1170万円
負債 382.6万円 412.1万円 522.0万円
借入金 2.730万円   7.053万円
利益率 3.78% 3.73% 4.38%
負債比率 38.6% 40.2% 44.6%
借入比率 0.275%   0.603%

なお、利益率・負債比率・借入比率は従業員一人あたりの数字ではありません。

2017年3月期の決算をもとに説明すると

利益率
売上高142.2億円に占める経常利益6.230億円の割合が4.38%
負債比率
総資産額102.8億円に占める社債や借金などの負債額45.88億円の割合が44.6%
借入比率
総資産額102.8億円に占める、銀行からの借金等の借入額6200万円の割合が0.603%

となっています。

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日本システム技術への就職・転職を考えてみる

日本システム技術の財務内容のポイントを見てみると

  • 時価総額は74.98億円と低め
  • 経常利益率は4.38%と低め
  • 負債比率は44.6%と標準的
  • 借入比率は0.603%と低め

となっています。

財務的にはあまり良くないですね。

会社の場所・規模・年収などもまとめるとこんな感じです。

日本システム技術本社の場所
日本システム技術は大阪府にあります。ちなみに最寄り駅は肥後橋駅です。
日本システム技術の企業規模
従業員数は連結で879人、単独で663人で、売上高が142億円です。
日本システム技術社員の年収
平均年齢は36.4歳で、平均年収が539万円です。
日本システム技術社員一人当たりの利益
従業員一人あたりの利益は70.9万円です。

まとめ

今回は日本システム技術の手取り年収&給料や財務内容を調べてみました。

よろしければ年収ごとの手取り額の計算の記事や、大阪府の年収ランキング情報・通信業界の年収ランキングなども参考にどうぞ。

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