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プロトコーポレーションの年収&給料|手取りでいくら?【2018年版】

プロトコーポレーションの年収&給料|手取りでいくら?【2018年版】

プロトコーポレーションの決算書を分析して、25歳/30歳/35歳/40歳/45歳/50歳のそれぞれの年収&給料を調べてみました。年齢別の手取り額は25歳で年収318万円&月給19万円、30歳で年収393万円&月給23.4万円、35歳で年収449万円&月給26.7万円、40歳で年収506万円&月給30.1万円、45歳で年収560万円&月給33.2万円、50歳で年収586万円&月給34.8万円という感じです。プロトコーポレーションに就職活動中、転職活動中の方はご参考にどうぞ。 (2017/03/10)

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プロトコーポレーションの年収

まずはプロトコーポレーションの額面の年収を調べます。

プロトコーポレーションの決算書を調べると平均年齢は35.5歳で、平均年収が588万円となっています。

国税庁が発表している賃金カーブをもとに25歳〜50歳の年収も計算してみるとこのようになります。

年齢 年収
25歳 402万円
30歳 503万円
35歳 581万円
40歳 661万円
45歳 746万円
50歳 788万円

もうちょっと欲しい気もします。

なお、プロトコーポレーションの年収は愛知県の年収ランキングでは44位、情報・通信業界の年収ランキングでは122位となっています。

プロトコーポレーションの年収

額面の年収がわかったので、続いて手取り年収を計算してみます。

給与所得控除を計算する

まず、年収ごとの給与所得控除額は

65万円まで 全額
162.5万円まで 65万円
180万円まで 収入 x 40%
360万円まで 収入 x 30% + 18万円
660万円まで 収入 x 20% + 54万円
1000万円まで 収入 x 10% + 120万円
1500万円まで 収入 x 5% + 170万円
1500万円以上 245万円

となります。

この表から年収402万〜788万円の場合の給与所得控除の額を計算します。

年収402万円 x 20% + 54万円 = 134万円
年収503万円 x 20% + 54万円 = 155万円
年収581万円 x 20% + 54万円 = 170万円
年収661万円 x 10% + 120万円 = 186万円
年収746万円 x 10% + 120万円 = 195万円
年収788万円 x 10% + 120万円 = 199万円

社会保険料の支払額を調べる

健康保険・厚生年金・雇用保険といった社会保険料も控除の対象となるので、社会保険料の支払額を調べます。

基本的には年収の14.22%ほどになるので年間の社会保険料の目安額を計算すると

年収402万円 x 14.22% = 57.2万円
年収503万円 x 14.22% = 71.5万円
年収581万円 x 14.22% = 82.6万円
年収661万円 x 14.22% = 94万円
年収746万円 x 14.22% = 106万円
年収788万円 x 14.22% = 112万円

となります。

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所得税と住民税を計算する

所得税&住民税の計算の記事を参考に、所得税の住民税の合計額を計算するとこのようになります。

25歳(年収402万円):所得税 8.62万円 + 住民税 18万円 = 26.6万円
30歳(年収503万円):所得税 14.1万円 + 住民税 24.6万円 = 38.8万円
35歳(年収581万円):所得税 19.2万円 + 住民税 29.7万円 = 49万円
40歳(年収661万円):所得税 25.8万円 + 住民税 35万円 = 60.9万円
45歳(年収746万円):所得税 38.7万円 + 住民税 41.5万円 = 80.2万円
50歳(年収788万円):所得税 45.1万円 + 住民税 44.7万円 = 89.8万円

配偶者控除がある場合の所得税と住民税の合計額はこのようになります。

25歳(年収402万円):所得税 6.72万円 + 住民税 14.7万円 = 21.4万円(5.2万円の差額)
30歳(年収503万円):所得税 10.3万円 + 住民税 21.3万円 = 31.7万円(7.1万円の差額)
35歳(年収581万円):所得税 15.4万円 + 住民税 26.4万円 = 41.9万円(7.1万円の差額)
40歳(年収661万円):所得税 20.7万円 + 住民税 31.7万円 = 52.5万円(8.39万円の差額)
45歳(年収746万円):所得税 31.1万円 + 住民税 38.2万円 = 69.3万円(10.9万円の差額)
50歳(年収788万円):所得税 37.5万円 + 住民税 41.4万円 = 78.9万円(10.9万円の差額)

詳しくは配偶者控除の節税額の計算の記事もご覧ください。

配偶者控除に加えて、高校生の子供の扶養控除がある場合はこのようになります。

25歳(年収402万円):所得税 4.82万円 + 住民税 11.4万円 = 16.2万円(10.4万円の差額)
30歳(年収503万円):所得税 8.14万円 + 住民税 18万円 = 26.2万円(12.6万円の差額)
35歳(年収581万円):所得税 11.6万円 + 住民税 23.1万円 = 34.8万円(14.2万円の差額)
40歳(年収661万円):所得税 16.9万円 + 住民税 28.4万円 = 45.4万円(15.5万円の差額)
45歳(年収746万円):所得税 23.5万円 + 住民税 34.9万円 = 58.4万円(21.8万円の差額)
50歳(年収788万円):所得税 29.9万円 + 住民税 38.1万円 = 68万円(21.8万円の差額)
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手取り額を計算する

額面の年収から社会保険料と所得税と住民税を引くと手取り額が計算できます。

年収402万〜788万円の場合の手取り額を計算するとこのようになります。

25歳(年収402万円):年収402万円 - 社会保険料 57.2万円 - 所得税 8.62万円 - 住民税 18万円 = 318万円
30歳(年収503万円):年収503万円 - 社会保険料 71.5万円 - 所得税 14.1万円 - 住民税 24.6万円 = 393万円
35歳(年収581万円):年収581万円 - 社会保険料 82.6万円 - 所得税 19.2万円 - 住民税 29.7万円 = 449万円
40歳(年収661万円):年収661万円 - 社会保険料 94万円 - 所得税 25.8万円 - 住民税 35万円 = 506万円
45歳(年収746万円):年収746万円 - 社会保険料 106万円 - 所得税 38.7万円 - 住民税 41.5万円 = 560万円
50歳(年収788万円):年収788万円 - 社会保険料 112万円 - 所得税 45.1万円 - 住民税 44.7万円 = 586万円

配偶者控除がある場合の手取り額はこのようになります。

25歳(年収402万円):年収402万円 - 社会保険料 57.2万円 - 所得税 6.72万円 - 住民税 14.7万円 = 323万円(5.2万円の差額)
30歳(年収503万円):年収503万円 - 社会保険料 71.5万円 - 所得税 10.3万円 - 住民税 21.3万円 = 400万円(7.1万円の差額)
35歳(年収581万円):年収581万円 - 社会保険料 82.6万円 - 所得税 15.4万円 - 住民税 26.4万円 = 456万円(7.1万円の差額)
40歳(年収661万円):年収661万円 - 社会保険料 94万円 - 所得税 20.7万円 - 住民税 31.7万円 = 515万円(8.39万円の差額)
45歳(年収746万円):年収746万円 - 社会保険料 106万円 - 所得税 31.1万円 - 住民税 38.2万円 = 571万円(10.9万円の差額)
50歳(年収788万円):年収788万円 - 社会保険料 112万円 - 所得税 37.5万円 - 住民税 41.4万円 = 597万円(10.9万円の差額)

さらに高校生の子どもの扶養控除がある場合はこんな感じになります。

25歳(年収402万円):年収402万円 - 社会保険料 57.2万円 - 所得税 4.82万円 - 住民税 11.4万円 = 329万円(10.4万円の差額)
30歳(年収503万円):年収503万円 - 社会保険料 71.5万円 - 所得税 8.14万円 - 住民税 18万円 = 405万円(12.6万円の差額)
35歳(年収581万円):年収581万円 - 社会保険料 82.6万円 - 所得税 11.6万円 - 住民税 23.1万円 = 463万円(14.2万円の差額)
40歳(年収661万円):年収661万円 - 社会保険料 94万円 - 所得税 16.9万円 - 住民税 28.4万円 = 522万円(15.5万円の差額)
45歳(年収746万円):年収746万円 - 社会保険料 106万円 - 所得税 23.5万円 - 住民税 34.9万円 = 582万円(21.8万円の差額)
50歳(年収788万円):年収788万円 - 社会保険料 112万円 - 所得税 29.9万円 - 住民税 38.1万円 = 608万円(21.8万円の差額)
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手取りの月給を計算する

続いて手取りの月給を計算してみます。

ボーナスが4.4ヶ月の場合の手取り月給はこのようになります。

25歳(年収402万円):(年収402万円 - 社会保険料 57.2万円 - 所得税 8.62万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 18万円 ÷ 12ヶ月 = 19万円
30歳(年収503万円):(年収503万円 - 社会保険料 71.5万円 - 所得税 14.1万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 24.6万円 ÷ 12ヶ月 = 23.4万円
35歳(年収581万円):(年収581万円 - 社会保険料 82.6万円 - 所得税 19.2万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 29.7万円 ÷ 12ヶ月 = 26.7万円
40歳(年収661万円):(年収661万円 - 社会保険料 94万円 - 所得税 25.8万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 35万円 ÷ 12ヶ月 = 30.1万円
45歳(年収746万円):(年収746万円 - 社会保険料 106万円 - 所得税 38.7万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 41.5万円 ÷ 12ヶ月 = 33.2万円
50歳(年収788万円):(年収788万円 - 社会保険料 112万円 - 所得税 45.1万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 44.7万円 ÷ 12ヶ月 = 34.8万円

配偶者控除がある場合の手取り額はこのようになります。

25歳(年収402万円):(年収402万円 - 社会保険料 57.2万円 - 所得税 6.72万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 14.7万円 ÷ 12ヶ月 = 19.4万円(3910円の差額)
30歳(年収503万円):(年収503万円 - 社会保険料 71.5万円 - 所得税 10.3万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 21.3万円 ÷ 12ヶ月 = 23.9万円(5070円の差額)
35歳(年収581万円):(年収581万円 - 社会保険料 82.6万円 - 所得税 15.4万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 26.4万円 ÷ 12ヶ月 = 27.2万円(5070円の差額)
40歳(年収661万円):(年収661万円 - 社会保険料 94万円 - 所得税 20.7万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 31.7万円 ÷ 12ヶ月 = 30.7万円(5850円の差額)
45歳(年収746万円):(年収746万円 - 社会保険料 106万円 - 所得税 31.1万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 38.2万円 ÷ 12ヶ月 = 33.9万円(7380円の差額)
50歳(年収788万円):(年収788万円 - 社会保険料 112万円 - 所得税 37.5万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 41.4万円 ÷ 12ヶ月 = 35.5万円(7380円の差額)

さらに高校生の子どもの扶養控除がある場合はこんな感じになります。

25歳(年収402万円):(年収402万円 - 社会保険料 57.2万円 - 所得税 4.82万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 11.4万円 ÷ 12ヶ月 = 19.8万円(7820円の差額)
30歳(年収503万円):(年収503万円 - 社会保険料 71.5万円 - 所得税 8.14万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 18万円 ÷ 12ヶ月 = 24.3万円(9150円の差額)
35歳(年収581万円):(年収581万円 - 社会保険料 82.6万円 - 所得税 11.6万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 23.1万円 ÷ 12ヶ月 = 27.7万円(1.01万円の差額)
40歳(年収661万円):(年収661万円 - 社会保険料 94万円 - 所得税 16.9万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 28.4万円 ÷ 12ヶ月 = 31.2万円(1.09万円の差額)
45歳(年収746万円):(年収746万円 - 社会保険料 106万円 - 所得税 23.5万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 34.9万円 ÷ 12ヶ月 = 34.7万円(1.48万円の差額)
50歳(年収788万円):(年収788万円 - 社会保険料 112万円 - 所得税 29.9万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 38.1万円 ÷ 12ヶ月 = 36.2万円(1.48万円の差額)
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プロトコーポレーションの一人当たりの売上&利益&借金

続いてプロトコーポレーションの従業員一人当たり売り上げ、利益、借金などの数字を計算してみます。

一人当たりの利益が多いほうが昇給やボーナスでの年収アップも期待できますし、負債や借金も少ないほうが不景気にも安心です。

また、利益率も高いほうが不景気に強いのでしっかりチェックしておきましょう。

決算年月 2015/3 2016/3 2017/3
売上高 2987万円 3337万円 3486万円
営業利益 260.2万円 250.2万円 171.8万円
経常利益 279.5万円 257.5万円 177.2万円
純利益 146.3万円 -23.97万円 92.56万円
純資産 1701万円 1598万円 1623万円
総資産 2566万円 2513万円 2577万円
負債 865.3万円 914.8万円 954.7万円
借入金 383.0万円 406.7万円 410.4万円
利益率 9.36% 7.72% 5.08%
負債比率 33.7% 36.4% 37.0%
借入比率 14.9% 16.2% 15.9%

なお、利益率・負債比率・借入比率は従業員一人あたりの数字ではありません。

2017年3月期の決算をもとに説明すると

利益率
売上高567.2億円に占める経常利益28.83億円の割合が5.08%
負債比率
総資産額419.3億円に占める社債や借金などの負債額155.3億円の割合が37.0%
借入比率
総資産額419.3億円に占める、銀行からの借金等の借入額66.78億円の割合が15.9%

となっています。

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プロトコーポレーションへの就職・転職を考えてみる

プロトコーポレーションの財務内容のポイントを見てみると

  • 時価総額は339.2億円と標準的
  • 経常利益率は5.08%と標準的
  • 負債比率は37.0%と標準的
  • 借入比率は15.9%と低め

となっています。

財務的にはまあまあかなという感じです。

会社の場所・規模・年収などもまとめるとこんな感じです。

プロトコーポレーション本社の場所
プロトコーポレーションは愛知県にあります。ちなみに最寄り駅は新栄町(愛知県)駅です。
プロトコーポレーションの企業規模
従業員数は連結で1627人、単独で646人で、売上高が567億円です。規模はそこそこといった感じでしょうか。
プロトコーポレーション社員の年収
平均年齢は35.5歳で、平均年収が588万円です。
プロトコーポレーション社員一人当たりの利益
従業員一人あたりの利益は177万円です。

給料も財務内容もまあまあですね。就職先としてもまあまあ良いと思います。

まとめ

今回はプロトコーポレーションの手取り年収&給料や財務内容を調べてみました。

よろしければ年収ごとの手取り額の計算の記事や、愛知県の年収ランキング情報・通信業界の年収ランキングなども参考にどうぞ。

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