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ダイセルの年収&給料|手取りでいくら?【2018年版】

ダイセルの年収&給料|手取りでいくら?【2018年版】

ダイセルの決算書を分析して、25歳/30歳/35歳/40歳/45歳/50歳のそれぞれの年収&給料を調べてみました。年齢別の手取り額は25歳で年収358万円&月給21.3万円、30歳で年収441万円&月給26.2万円、35歳で年収504万円&月給29.9万円、40歳で年収561万円&月給33.3万円、45歳で年収622万円&月給36.8万円、50歳で年収652万円&月給38.6万円という感じです。ダイセルに就職活動中、転職活動中の方はご参考にどうぞ。 (2017/03/10)

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ダイセルの年収

まずはダイセルの額面の年収を調べます。

ダイセルの決算書を調べると平均年齢は41.2歳で、平均年収が771万円となっています。

国税庁が発表している賃金カーブをもとに25歳〜50歳の年収も計算してみるとこのようになります。

年齢 年収
25歳 455万円
30歳 569万円
35歳 657万円
40歳 748万円
45歳 844万円
50歳 892万円

まあまあといったところでしょうか。

なお、ダイセルの年収は大阪府の年収ランキングでは53位、化学業界の年収ランキングでは28位となっています。

ダイセルの年収

額面の年収がわかったので、続いて手取り年収を計算してみます。

給与所得控除を計算する

まず、年収ごとの給与所得控除額は

65万円まで 全額
162.5万円まで 65万円
180万円まで 収入 x 40%
360万円まで 収入 x 30% + 18万円
660万円まで 収入 x 20% + 54万円
1000万円まで 収入 x 10% + 120万円
1500万円まで 収入 x 5% + 170万円
1500万円以上 245万円

となります。

この表から年収455万〜892万円の場合の給与所得控除の額を計算します。

年収455万円 x 20% + 54万円 = 145万円
年収569万円 x 20% + 54万円 = 168万円
年収657万円 x 20% + 54万円 = 185万円
年収748万円 x 10% + 120万円 = 195万円
年収844万円 x 10% + 120万円 = 204万円
年収892万円 x 10% + 120万円 = 209万円

社会保険料の支払額を調べる

健康保険・厚生年金・雇用保険といった社会保険料も控除の対象となるので、社会保険料の支払額を調べます。

基本的には年収の14.22%ほどになるので年間の社会保険料の目安額を計算すると

年収455万円 x 14.22% = 64.7万円
年収569万円 x 14.22% = 81万円
年収657万円 x 14.22% = 93.4万円
年収748万円 x 14.22% = 106万円
年収844万円 x 14.22% = 120万円
年収892万円 x 14.22% = 127万円

となります。

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所得税と住民税を計算する

所得税&住民税の計算の記事を参考に、所得税の住民税の合計額を計算するとこのようになります。

25歳(年収455万円):所得税 11万円 + 住民税 21.5万円 = 32.4万円
30歳(年収569万円):所得税 18.5万円 + 住民税 29万円 = 47.5万円
35歳(年収657万円):所得税 25.3万円 + 住民税 34.8万円 = 60万円
40歳(年収748万円):所得税 39万円 + 住民税 41.6万円 = 80.7万円
45歳(年収844万円):所得税 53.6万円 + 住民税 48.9万円 = 103万円
50歳(年収892万円):所得税 60.9万円 + 住民税 52.6万円 = 113万円

配偶者控除がある場合の所得税と住民税の合計額はこのようになります。

25歳(年収455万円):所得税 8.46万円 + 住民税 18.2万円 = 26.6万円(5.81万円の差額)
30歳(年収569万円):所得税 14.7万円 + 住民税 25.7万円 = 40.4万円(7.1万円の差額)
35歳(年収657万円):所得税 20.5万円 + 住民税 31.5万円 = 51.9万円(8.12万円の差額)
40歳(年収748万円):所得税 31.4万円 + 住民税 38.3万円 = 69.8万円(10.9万円の差額)
45歳(年収844万円):所得税 46万円 + 住民税 45.6万円 = 91.7万円(10.9万円の差額)
50歳(年収892万円):所得税 53.3万円 + 住民税 49.3万円 = 103万円(10.9万円の差額)

詳しくは配偶者控除の節税額の計算の記事もご覧ください。

配偶者控除に加えて、高校生の子供の扶養控除がある場合はこのようになります。

25歳(年収455万円):所得税 6.56万円 + 住民税 14.9万円 = 21.4万円(11万円の差額)
30歳(年収569万円):所得税 10.9万円 + 住民税 22.4万円 = 33.3万円(14.2万円の差額)
35歳(年収657万円):所得税 16.7万円 + 住民税 28.2万円 = 44.8万円(15.2万円の差額)
40歳(年収748万円):所得税 23.8万円 + 住民税 35万円 = 58.9万円(21.8万円の差額)
45歳(年収844万円):所得税 38.4万円 + 住民税 42.3万円 = 80.8万円(21.8万円の差額)
50歳(年収892万円):所得税 45.7万円 + 住民税 46万円 = 91.7万円(21.8万円の差額)
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手取り額を計算する

額面の年収から社会保険料と所得税と住民税を引くと手取り額が計算できます。

年収455万〜892万円の場合の手取り額を計算するとこのようになります。

25歳(年収455万円):年収455万円 - 社会保険料 64.7万円 - 所得税 11万円 - 住民税 21.5万円 = 358万円
30歳(年収569万円):年収569万円 - 社会保険料 81万円 - 所得税 18.5万円 - 住民税 29万円 = 441万円
35歳(年収657万円):年収657万円 - 社会保険料 93.4万円 - 所得税 25.3万円 - 住民税 34.8万円 = 504万円
40歳(年収748万円):年収748万円 - 社会保険料 106万円 - 所得税 39万円 - 住民税 41.6万円 = 561万円
45歳(年収844万円):年収844万円 - 社会保険料 120万円 - 所得税 53.6万円 - 住民税 48.9万円 = 622万円
50歳(年収892万円):年収892万円 - 社会保険料 127万円 - 所得税 60.9万円 - 住民税 52.6万円 = 652万円

配偶者控除がある場合の手取り額はこのようになります。

25歳(年収455万円):年収455万円 - 社会保険料 64.7万円 - 所得税 8.46万円 - 住民税 18.2万円 = 364万円(5.81万円の差額)
30歳(年収569万円):年収569万円 - 社会保険料 81万円 - 所得税 14.7万円 - 住民税 25.7万円 = 448万円(7.1万円の差額)
35歳(年収657万円):年収657万円 - 社会保険料 93.4万円 - 所得税 20.5万円 - 住民税 31.5万円 = 512万円(8.12万円の差額)
40歳(年収748万円):年収748万円 - 社会保険料 106万円 - 所得税 31.4万円 - 住民税 38.3万円 = 572万円(10.9万円の差額)
45歳(年収844万円):年収844万円 - 社会保険料 120万円 - 所得税 46万円 - 住民税 45.6万円 = 633万円(10.9万円の差額)
50歳(年収892万円):年収892万円 - 社会保険料 127万円 - 所得税 53.3万円 - 住民税 49.3万円 = 663万円(10.9万円の差額)

さらに高校生の子どもの扶養控除がある場合はこんな感じになります。

25歳(年収455万円):年収455万円 - 社会保険料 64.7万円 - 所得税 6.56万円 - 住民税 14.9万円 = 369万円(11万円の差額)
30歳(年収569万円):年収569万円 - 社会保険料 81万円 - 所得税 10.9万円 - 住民税 22.4万円 = 455万円(14.2万円の差額)
35歳(年収657万円):年収657万円 - 社会保険料 93.4万円 - 所得税 16.7万円 - 住民税 28.2万円 = 519万円(15.2万円の差額)
40歳(年収748万円):年収748万円 - 社会保険料 106万円 - 所得税 23.8万円 - 住民税 35万円 = 583万円(21.8万円の差額)
45歳(年収844万円):年収844万円 - 社会保険料 120万円 - 所得税 38.4万円 - 住民税 42.3万円 = 644万円(21.8万円の差額)
50歳(年収892万円):年収892万円 - 社会保険料 127万円 - 所得税 45.7万円 - 住民税 46万円 = 674万円(21.8万円の差額)
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手取りの月給を計算する

続いて手取りの月給を計算してみます。

ボーナスが4.4ヶ月の場合の手取り月給はこのようになります。

25歳(年収455万円):(年収455万円 - 社会保険料 64.7万円 - 所得税 11万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 21.5万円 ÷ 12ヶ月 = 21.3万円
30歳(年収569万円):(年収569万円 - 社会保険料 81万円 - 所得税 18.5万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 29万円 ÷ 12ヶ月 = 26.2万円
35歳(年収657万円):(年収657万円 - 社会保険料 93.4万円 - 所得税 25.3万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 34.8万円 ÷ 12ヶ月 = 29.9万円
40歳(年収748万円):(年収748万円 - 社会保険料 106万円 - 所得税 39万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 41.6万円 ÷ 12ヶ月 = 33.3万円
45歳(年収844万円):(年収844万円 - 社会保険料 120万円 - 所得税 53.6万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 48.9万円 ÷ 12ヶ月 = 36.8万円
50歳(年収892万円):(年収892万円 - 社会保険料 127万円 - 所得税 60.9万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 52.6万円 ÷ 12ヶ月 = 38.6万円

配偶者控除がある場合の手取り額はこのようになります。

25歳(年収455万円):(年収455万円 - 社会保険料 64.7万円 - 所得税 8.46万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 18.2万円 ÷ 12ヶ月 = 21.8万円(4280円の差額)
30歳(年収569万円):(年収569万円 - 社会保険料 81万円 - 所得税 14.7万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 25.7万円 ÷ 12ヶ月 = 26.7万円(5070円の差額)
35歳(年収657万円):(年収657万円 - 社会保険料 93.4万円 - 所得税 20.5万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 31.5万円 ÷ 12ヶ月 = 30.5万円(5690円の差額)
40歳(年収748万円):(年収748万円 - 社会保険料 106万円 - 所得税 31.4万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 38.3万円 ÷ 12ヶ月 = 34万円(7380円の差額)
45歳(年収844万円):(年収844万円 - 社会保険料 120万円 - 所得税 46万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 45.6万円 ÷ 12ヶ月 = 37.6万円(7380円の差額)
50歳(年収892万円):(年収892万円 - 社会保険料 127万円 - 所得税 53.3万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 49.3万円 ÷ 12ヶ月 = 39.3万円(7380円の差額)

さらに高校生の子どもの扶養控除がある場合はこんな感じになります。

25歳(年収455万円):(年収455万円 - 社会保険料 64.7万円 - 所得税 6.56万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 14.9万円 ÷ 12ヶ月 = 22.2万円(8190円の差額)
30歳(年収569万円):(年収569万円 - 社会保険料 81万円 - 所得税 10.9万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 22.4万円 ÷ 12ヶ月 = 27.2万円(1.01万円の差額)
35歳(年収657万円):(年収657万円 - 社会保険料 93.4万円 - 所得税 16.7万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 28.2万円 ÷ 12ヶ月 = 31万円(1.08万円の差額)
40歳(年収748万円):(年収748万円 - 社会保険料 106万円 - 所得税 23.8万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 35万円 ÷ 12ヶ月 = 34.8万円(1.48万円の差額)
45歳(年収844万円):(年収844万円 - 社会保険料 120万円 - 所得税 38.4万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 42.3万円 ÷ 12ヶ月 = 38.3万円(1.48万円の差額)
50歳(年収892万円):(年収892万円 - 社会保険料 127万円 - 所得税 45.7万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 46万円 ÷ 12ヶ月 = 40.1万円(1.48万円の差額)
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ダイセルの一人当たりの売上&利益&借金

続いてダイセルの従業員一人当たり売り上げ、利益、借金などの数字を計算してみます。

一人当たりの利益が多いほうが昇給やボーナスでの年収アップも期待できますし、負債や借金も少ないほうが不景気にも安心です。

また、利益率も高いほうが不景気に強いのでしっかりチェックしておきましょう。

決算年月 2015/3 2016/3 2017/3
売上高 3703万円 3754万円 3672万円
営業利益 428.1万円 537.0万円 536.6万円
経常利益 459.5万円 545.8万円 552.6万円
純利益 260.8万円 336.4万円 360.5万円
純資産 2705万円 2816万円 3085万円
総資産 4718万円 4675万円 5005万円
負債 2013万円 1859万円 1920万円
借入金 725.6万円 594.7万円 603.2万円
利益率 12.4% 14.5% 15.0%
負債比率 42.7% 39.8% 38.4%
借入比率 15.4% 12.7% 12.1%

なお、利益率・負債比率・借入比率は従業員一人あたりの数字ではありません。

2017年3月期の決算をもとに説明すると

利益率
売上高4401億円に占める経常利益662.2億円の割合が15.0%
負債比率
総資産額5997億円に占める社債や借金などの負債額2301億円の割合が38.4%
借入比率
総資産額5997億円に占める、銀行からの借金等の借入額722.8億円の割合が12.1%

となっています。

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ダイセルへの就職・転職を考えてみる

ダイセルの財務内容のポイントを見てみると

  • 時価総額は4287億円と標準的
  • 経常利益率は15.0%と高め
  • 負債比率は38.4%と標準的
  • 借入比率は12.1%と低め

となっています。

財務的にはなかなか良いと思います。

会社の場所・規模・年収などもまとめるとこんな感じです。

ダイセル本社の場所
ダイセルは大阪府にあります。ちなみに最寄り駅は大阪駅です。
ダイセルの企業規模
従業員数は連結で1万1983人、単独で2343人で、売上高が4400億円です。大企業です。
ダイセル社員の年収
平均年齢は41.2歳で、平均年収が771万円です。
ダイセル社員一人当たりの利益
従業員一人あたりの利益は553万円です。高利益ですね。

給料は標準的ですが、財務内容が良い会社ですね。就職先としてはなかなか良いと思います。

まとめ

今回はダイセルの手取り年収&給料や財務内容を調べてみました。

よろしければ年収ごとの手取り額の計算の記事や、大阪府の年収ランキング化学業界の年収ランキングなども参考にどうぞ。

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