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日本触媒の年収&給料|手取りでいくら?【2018年版】

日本触媒の年収&給料|手取りでいくら?【2018年版】

化学品メーカー、日本触媒の決算書を分析して、25歳/30歳/35歳/40歳/45歳/50歳のそれぞれの年収&給料を調べてみました。年齢別の手取り額は25歳で年収403万円&月給24万円、30歳で年収497万円&月給29.5万円、35歳で年収560万円&月給33.2万円、40歳で年収626万円&月給37万円、45歳で年収695万円&月給41.1万円、50歳で年収729万円&月給43.1万円という感じです。日本触媒に就職活動中、転職活動中の方はご参考にどうぞ。 (2017/03/10)

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日本触媒の年収

まずは日本触媒の額面の年収を調べます。

日本触媒の決算書を調べると平均年齢は37.9歳で、平均年収が805万円となっています。

国税庁が発表している賃金カーブをもとに25歳〜50歳の年収も計算してみるとこのようになります。

年齢 年収
25歳 517万円
30歳 647万円
35歳 747万円
40歳 851万円
45歳 960万円
50歳 1010万円

良い感じですね。

なお、日本触媒の年収は大阪府の年収ランキングでは19位、化学業界の年収ランキングでは5位となっています。

日本触媒の年収

額面の年収がわかったので、続いて手取り年収を計算してみます。

給与所得控除を計算する

まず、年収ごとの給与所得控除額は

65万円まで 全額
162.5万円まで 65万円
180万円まで 収入 x 40%
360万円まで 収入 x 30% + 18万円
660万円まで 収入 x 20% + 54万円
1000万円まで 収入 x 10% + 120万円
1500万円まで 収入 x 5% + 170万円
1500万円以上 245万円

となります。

この表から年収517万〜1010万円の場合の給与所得控除の額を計算します。

年収517万円 x 20% + 54万円 = 157万円
年収647万円 x 20% + 54万円 = 183万円
年収747万円 x 10% + 120万円 = 195万円
年収851万円 x 10% + 120万円 = 205万円
年収960万円 x 10% + 120万円 = 216万円
年収1010万円 x 5% + 170万円 = 221万円

社会保険料の支払額を調べる

健康保険・厚生年金・雇用保険といった社会保険料も控除の対象となるので、社会保険料の支払額を調べます。

基本的には年収の14.22%ほどになるので年間の社会保険料の目安額を計算すると

年収517万円 x 14.22% = 73.6万円
年収647万円 x 14.22% = 92.1万円
年収747万円 x 14.22% = 106万円
年収851万円 x 14.22% = 121万円
年収960万円 x 14.22% = 137万円
年収1010万円 x 14.22% = 144万円

となります。

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所得税と住民税を計算する

所得税&住民税の計算の記事を参考に、所得税の住民税の合計額を計算するとこのようになります。

25歳(年収517万円):所得税 15.1万円 + 住民税 25.6万円 = 40.6万円
30歳(年収647万円):所得税 24万円 + 住民税 34.1万円 = 58.1万円
35歳(年収747万円):所得税 38.9万円 + 住民税 41.6万円 = 80.4万円
40歳(年収851万円):所得税 54.6万円 + 住民税 49.4万円 = 104万円
45歳(年収960万円):所得税 71.2万円 + 住民税 57.7万円 = 129万円
50歳(年収1010万円):所得税 79.6万円 + 住民税 61.9万円 = 141万円

配偶者控除がある場合の所得税と住民税の合計額はこのようになります。

25歳(年収517万円):所得税 11.3万円 + 住民税 22.3万円 = 33.5万円(7.1万円の差額)
30歳(年収647万円):所得税 19.8万円 + 住民税 30.8万円 = 50.6万円(7.47万円の差額)
35歳(年収747万円):所得税 31.3万円 + 住民税 38.3万円 = 69.5万円(10.9万円の差額)
40歳(年収851万円):所得税 47万円 + 住民税 46.1万円 = 93.1万円(10.9万円の差額)
45歳(年収960万円):所得税 63.6万円 + 住民税 54.4万円 = 118万円(10.9万円の差額)
50歳(年収1010万円):所得税 72万円 + 住民税 58.6万円 = 131万円(10.9万円の差額)

詳しくは配偶者控除の節税額の計算の記事もご覧ください。

配偶者控除に加えて、高校生の子供の扶養控除がある場合はこのようになります。

25歳(年収517万円):所得税 8.61万円 + 住民税 19万円 = 27.6万円(13.1万円の差額)
30歳(年収647万円):所得税 16万円 + 住民税 27.5万円 = 43.5万円(14.6万円の差額)
35歳(年収747万円):所得税 23.7万円 + 住民税 35万円 = 58.6万円(21.8万円の差額)
40歳(年収851万円):所得税 39.4万円 + 住民税 42.8万円 = 82.2万円(21.8万円の差額)
45歳(年収960万円):所得税 56万円 + 住民税 51.1万円 = 107万円(21.8万円の差額)
50歳(年収1010万円):所得税 64.4万円 + 住民税 55.3万円 = 120万円(21.8万円の差額)
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手取り額を計算する

額面の年収から社会保険料と所得税と住民税を引くと手取り額が計算できます。

年収517万〜1010万円の場合の手取り額を計算するとこのようになります。

25歳(年収517万円):年収517万円 - 社会保険料 73.6万円 - 所得税 15.1万円 - 住民税 25.6万円 = 403万円
30歳(年収647万円):年収647万円 - 社会保険料 92.1万円 - 所得税 24万円 - 住民税 34.1万円 = 497万円
35歳(年収747万円):年収747万円 - 社会保険料 106万円 - 所得税 38.9万円 - 住民税 41.6万円 = 560万円
40歳(年収851万円):年収851万円 - 社会保険料 121万円 - 所得税 54.6万円 - 住民税 49.4万円 = 626万円
45歳(年収960万円):年収960万円 - 社会保険料 137万円 - 所得税 71.2万円 - 住民税 57.7万円 = 695万円
50歳(年収1010万円):年収1010万円 - 社会保険料 144万円 - 所得税 79.6万円 - 住民税 61.9万円 = 729万円

配偶者控除がある場合の手取り額はこのようになります。

25歳(年収517万円):年収517万円 - 社会保険料 73.6万円 - 所得税 11.3万円 - 住民税 22.3万円 = 410万円(7.1万円の差額)
30歳(年収647万円):年収647万円 - 社会保険料 92.1万円 - 所得税 19.8万円 - 住民税 30.8万円 = 505万円(7.47万円の差額)
35歳(年収747万円):年収747万円 - 社会保険料 106万円 - 所得税 31.3万円 - 住民税 38.3万円 = 571万円(10.9万円の差額)
40歳(年収851万円):年収851万円 - 社会保険料 121万円 - 所得税 47万円 - 住民税 46.1万円 = 637万円(10.9万円の差額)
45歳(年収960万円):年収960万円 - 社会保険料 137万円 - 所得税 63.6万円 - 住民税 54.4万円 = 706万円(10.9万円の差額)
50歳(年収1010万円):年収1010万円 - 社会保険料 144万円 - 所得税 72万円 - 住民税 58.6万円 = 740万円(10.9万円の差額)

さらに高校生の子どもの扶養控除がある場合はこんな感じになります。

25歳(年収517万円):年収517万円 - 社会保険料 73.6万円 - 所得税 8.61万円 - 住民税 19万円 = 416万円(13.1万円の差額)
30歳(年収647万円):年収647万円 - 社会保険料 92.1万円 - 所得税 16万円 - 住民税 27.5万円 = 512万円(14.6万円の差額)
35歳(年収747万円):年収747万円 - 社会保険料 106万円 - 所得税 23.7万円 - 住民税 35万円 = 582万円(21.8万円の差額)
40歳(年収851万円):年収851万円 - 社会保険料 121万円 - 所得税 39.4万円 - 住民税 42.8万円 = 647万円(21.8万円の差額)
45歳(年収960万円):年収960万円 - 社会保険料 137万円 - 所得税 56万円 - 住民税 51.1万円 = 717万円(21.8万円の差額)
50歳(年収1010万円):年収1010万円 - 社会保険料 144万円 - 所得税 64.4万円 - 住民税 55.3万円 = 751万円(21.8万円の差額)
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手取りの月給を計算する

続いて手取りの月給を計算してみます。

ボーナスが4.4ヶ月の場合の手取り月給はこのようになります。

25歳(年収517万円):(年収517万円 - 社会保険料 73.6万円 - 所得税 15.1万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 25.6万円 ÷ 12ヶ月 = 24万円
30歳(年収647万円):(年収647万円 - 社会保険料 92.1万円 - 所得税 24万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 34.1万円 ÷ 12ヶ月 = 29.5万円
35歳(年収747万円):(年収747万円 - 社会保険料 106万円 - 所得税 38.9万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 41.6万円 ÷ 12ヶ月 = 33.2万円
40歳(年収851万円):(年収851万円 - 社会保険料 121万円 - 所得税 54.6万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 49.4万円 ÷ 12ヶ月 = 37万円
45歳(年収960万円):(年収960万円 - 社会保険料 137万円 - 所得税 71.2万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 57.7万円 ÷ 12ヶ月 = 41.1万円
50歳(年収1010万円):(年収1010万円 - 社会保険料 144万円 - 所得税 79.6万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 61.9万円 ÷ 12ヶ月 = 43.1万円

配偶者控除がある場合の手取り額はこのようになります。

25歳(年収517万円):(年収517万円 - 社会保険料 73.6万円 - 所得税 11.3万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 22.3万円 ÷ 12ヶ月 = 24.5万円(5070円の差額)
30歳(年収647万円):(年収647万円 - 社会保険料 92.1万円 - 所得税 19.8万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 30.8万円 ÷ 12ヶ月 = 30.1万円(5300円の差額)
35歳(年収747万円):(年収747万円 - 社会保険料 106万円 - 所得税 31.3万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 38.3万円 ÷ 12ヶ月 = 34万円(7380円の差額)
40歳(年収851万円):(年収851万円 - 社会保険料 121万円 - 所得税 47万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 46.1万円 ÷ 12ヶ月 = 37.8万円(7380円の差額)
45歳(年収960万円):(年収960万円 - 社会保険料 137万円 - 所得税 63.6万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 54.4万円 ÷ 12ヶ月 = 41.8万円(7380円の差額)
50歳(年収1010万円):(年収1010万円 - 社会保険料 144万円 - 所得税 72万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 58.6万円 ÷ 12ヶ月 = 43.8万円(7380円の差額)

さらに高校生の子どもの扶養控除がある場合はこんな感じになります。

25歳(年収517万円):(年収517万円 - 社会保険料 73.6万円 - 所得税 8.61万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 19万円 ÷ 12ヶ月 = 24.9万円(9440円の差額)
30歳(年収647万円):(年収647万円 - 社会保険料 92.1万円 - 所得税 16万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 27.5万円 ÷ 12ヶ月 = 30.6万円(1.04万円の差額)
35歳(年収747万円):(年収747万円 - 社会保険料 106万円 - 所得税 23.7万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 35万円 ÷ 12ヶ月 = 34.7万円(1.48万円の差額)
40歳(年収851万円):(年収851万円 - 社会保険料 121万円 - 所得税 39.4万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 42.8万円 ÷ 12ヶ月 = 38.5万円(1.48万円の差額)
45歳(年収960万円):(年収960万円 - 社会保険料 137万円 - 所得税 56万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 51.1万円 ÷ 12ヶ月 = 42.5万円(1.48万円の差額)
50歳(年収1010万円):(年収1010万円 - 社会保険料 144万円 - 所得税 64.4万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 55.3万円 ÷ 12ヶ月 = 44.5万円(1.48万円の差額)

日本触媒の事業

日本触媒はアクリル酸と高吸水性樹脂に強く、アクリル酸製造能力では世界トップの55%のシェアを、 高吸水性樹脂でも世界トップの25%のシェアを持っています。

高吸水性樹脂は紙おむつの吸水ポリマーに使われていて、生活に身近な素材です。

事業の内訳はこのようになっています。

事業 主な製品
基礎化学品 アクリル酸、酸化エチレン
機能性化学品 高吸水性樹脂、樹脂改質材
環境・触媒 自動車触媒・脱硝触媒

売上の比率は基礎化学品が4割、機能性化学品が5割、環境・触媒が1割程度となっています。 イメージとしては紙おむつを支える会社、という感じですね。

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日本触媒の一人当たりの売上&利益&借金

続いて日本触媒の従業員一人当たり売り上げ、利益、借金などの数字を計算してみます。

一人当たりの利益が多いほうが昇給やボーナスでの年収アップも期待できますし、負債や借金も少ないほうが不景気にも安心です。

また、利益率も高いほうが不景気に強いのでしっかりチェックしておきましょう。

決算年月 2015/3 2016/3 2017/3
売上高 8827万円 7608万円 6922万円
営業利益 615.3万円 735.4万円 498.0万円
経常利益 705.0万円 808.6万円 580.7万円
純利益 449.5万円 612.3万円 455.9万円
純資産 6246万円 6565万円 6797万円
総資産 9881万円 9607万円 1.021億円
負債 3635万円 3041万円 3413万円
借入金 1570万円 1190万円 1364万円
利益率 7.99% 10.6% 8.39%
負債比率 36.8% 31.7% 33.4%
借入比率 15.9% 12.4% 13.4%

なお、利益率・負債比率・借入比率は従業員一人あたりの数字ではありません。

2017年3月期の決算をもとに説明すると

利益率
売上高2940億円に占める経常利益246.6億円の割合が8.39%
負債比率
総資産額4336億円に占める社債や借金などの負債額1449億円の割合が33.4%
借入比率
総資産額4336億円に占める、銀行からの借金等の借入額579.3億円の割合が13.4%

となっています。

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日本触媒への就職・転職を考えてみる

日本触媒の財務内容のポイントを見てみると

  • 時価総額は3072億円と標準的
  • 経常利益率は8.39%と標準的
  • 負債比率は33.4%と標準的
  • 借入比率は13.4%と低め

となっています。

財務的にはなかなか良いと思います。

会社の場所・規模・年収などもまとめるとこんな感じです。

日本触媒本社の場所
日本触媒は大阪府にあります。ちなみに最寄り駅は淀屋橋駅です。
日本触媒の企業規模
従業員数は連結で4247人、単独で2287人で、売上高が2940億円です。規模はそこそこといった感じでしょうか。
日本触媒社員の年収
平均年齢は37.9歳で、平均年収が805万円です。
日本触媒社員一人当たりの利益
従業員一人あたりの利益は581万円です。高利益ですね。

給料も高いですし、財務内容も良い会社ですね。当然就職先としても良いと思います。

まとめ

今回は日本触媒の手取り年収&給料や財務内容を調べてみました。

よろしければ年収ごとの手取り額の計算の記事や、大阪府の年収ランキング化学業界の年収ランキングなども参考にどうぞ。

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