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日本曹達の年収&給料|手取りでいくら?【2018年版】

日本曹達の年収&給料|手取りでいくら?【2018年版】

化学会社の日本曹達の決算書を分析して、25歳/30歳/35歳/40歳/45歳/50歳のそれぞれの年収&給料を調べてみました。年齢別の手取り額は25歳で年収308万円&月給18.4万円、30歳で年収380万円&月給22.6万円、35歳で年収434万円&月給25.8万円、40歳で年収491万円&月給29.2万円、45歳で年収543万円&月給32.3万円、50歳で年収569万円&月給33.8万円という感じです。日本曹達に就職活動中、転職活動中の方はご参考にどうぞ。 (2017/03/10)

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日本曹達の年収

まずは日本曹達の額面の年収を調べます。

日本曹達の決算書を調べると平均年齢は44.2歳で、平均年収が707万円となっています。

国税庁が発表している賃金カーブをもとに25歳〜50歳の年収も計算してみるとこのようになります。

年齢 年収
25歳 388万円
30歳 486万円
35歳 560万円
40歳 638万円
45歳 720万円
50歳 761万円

もうちょっと欲しい気もします。

なお、日本曹達の年収は東京都の年収ランキングでは757位、化学業界の年収ランキングでは101位となっています。

日本曹達の年収

額面の年収がわかったので、続いて手取り年収を計算してみます。

給与所得控除を計算する

まず、年収ごとの給与所得控除額は

65万円まで 全額
162.5万円まで 65万円
180万円まで 収入 x 40%
360万円まで 収入 x 30% + 18万円
660万円まで 収入 x 20% + 54万円
1000万円まで 収入 x 10% + 120万円
1500万円まで 収入 x 5% + 170万円
1500万円以上 245万円

となります。

この表から年収388万〜761万円の場合の給与所得控除の額を計算します。

年収388万円 x 20% + 54万円 = 132万円
年収486万円 x 20% + 54万円 = 151万円
年収560万円 x 20% + 54万円 = 166万円
年収638万円 x 20% + 54万円 = 182万円
年収720万円 x 10% + 120万円 = 192万円
年収761万円 x 10% + 120万円 = 196万円

社会保険料の支払額を調べる

健康保険・厚生年金・雇用保険といった社会保険料も控除の対象となるので、社会保険料の支払額を調べます。

基本的には年収の14.22%ほどになるので年間の社会保険料の目安額を計算すると

年収388万円 x 14.22% = 55.2万円
年収486万円 x 14.22% = 69万円
年収560万円 x 14.22% = 79.7万円
年収638万円 x 14.22% = 90.7万円
年収720万円 x 14.22% = 102万円
年収761万円 x 14.22% = 108万円

となります。

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所得税と住民税を計算する

所得税&住民税の計算の記事を参考に、所得税の住民税の合計額を計算するとこのようになります。

25歳(年収388万円):所得税 8.16万円 + 住民税 17.1万円 = 25.2万円
30歳(年収486万円):所得税 13万円 + 住民税 23.5万円 = 36.5万円
35歳(年収560万円):所得税 17.9万円 + 住民税 28.4万円 = 46.3万円
40歳(年収638万円):所得税 23万円 + 住民税 33.5万円 = 56.5万円
45歳(年収720万円):所得税 34.8万円 + 住民税 39.5万円 = 74.3万円
50歳(年収761万円):所得税 41万円 + 住民税 42.6万円 = 83.6万円

配偶者控除がある場合の所得税と住民税の合計額はこのようになります。

25歳(年収388万円):所得税 6.26万円 + 住民税 13.8万円 = 20万円(5.2万円の差額)
30歳(年収486万円):所得税 9.47万円 + 住民税 20.2万円 = 29.7万円(6.82万円の差額)
35歳(年収560万円):所得税 14.1万円 + 住民税 25.1万円 = 39.2万円(7.1万円の差額)
40歳(年収638万円):所得税 19.2万円 + 住民税 30.2万円 = 49.4万円(7.1万円の差額)
45歳(年収720万円):所得税 27.2万円 + 住民税 36.2万円 = 63.4万円(10.9万円の差額)
50歳(年収761万円):所得税 33.4万円 + 住民税 39.3万円 = 72.7万円(10.9万円の差額)

詳しくは配偶者控除の節税額の計算の記事もご覧ください。

配偶者控除に加えて、高校生の子供の扶養控除がある場合はこのようになります。

25歳(年収388万円):所得税 4.36万円 + 住民税 10.5万円 = 14.8万円(10.4万円の差額)
30歳(年収486万円):所得税 7.57万円 + 住民税 16.9万円 = 24.5万円(12万円の差額)
35歳(年収560万円):所得税 10.3万円 + 住民税 21.8万円 = 32.1万円(14.2万円の差額)
40歳(年収638万円):所得税 15.4万円 + 住民税 26.9万円 = 42.3万円(14.2万円の差額)
45歳(年収720万円):所得税 21.4万円 + 住民税 32.9万円 = 54.4万円(20万円の差額)
50歳(年収761万円):所得税 25.8万円 + 住民税 36万円 = 61.8万円(21.8万円の差額)
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手取り額を計算する

額面の年収から社会保険料と所得税と住民税を引くと手取り額が計算できます。

年収388万〜761万円の場合の手取り額を計算するとこのようになります。

25歳(年収388万円):年収388万円 - 社会保険料 55.2万円 - 所得税 8.16万円 - 住民税 17.1万円 = 308万円
30歳(年収486万円):年収486万円 - 社会保険料 69万円 - 所得税 13万円 - 住民税 23.5万円 = 380万円
35歳(年収560万円):年収560万円 - 社会保険料 79.7万円 - 所得税 17.9万円 - 住民税 28.4万円 = 434万円
40歳(年収638万円):年収638万円 - 社会保険料 90.7万円 - 所得税 23万円 - 住民税 33.5万円 = 491万円
45歳(年収720万円):年収720万円 - 社会保険料 102万円 - 所得税 34.8万円 - 住民税 39.5万円 = 543万円
50歳(年収761万円):年収761万円 - 社会保険料 108万円 - 所得税 41万円 - 住民税 42.6万円 = 569万円

配偶者控除がある場合の手取り額はこのようになります。

25歳(年収388万円):年収388万円 - 社会保険料 55.2万円 - 所得税 6.26万円 - 住民税 13.8万円 = 313万円(5.2万円の差額)
30歳(年収486万円):年収486万円 - 社会保険料 69万円 - 所得税 9.47万円 - 住民税 20.2万円 = 387万円(6.82万円の差額)
35歳(年収560万円):年収560万円 - 社会保険料 79.7万円 - 所得税 14.1万円 - 住民税 25.1万円 = 441万円(7.1万円の差額)
40歳(年収638万円):年収638万円 - 社会保険料 90.7万円 - 所得税 19.2万円 - 住民税 30.2万円 = 498万円(7.1万円の差額)
45歳(年収720万円):年収720万円 - 社会保険料 102万円 - 所得税 27.2万円 - 住民税 36.2万円 = 554万円(10.9万円の差額)
50歳(年収761万円):年収761万円 - 社会保険料 108万円 - 所得税 33.4万円 - 住民税 39.3万円 = 580万円(10.9万円の差額)

さらに高校生の子どもの扶養控除がある場合はこんな感じになります。

25歳(年収388万円):年収388万円 - 社会保険料 55.2万円 - 所得税 4.36万円 - 住民税 10.5万円 = 318万円(10.4万円の差額)
30歳(年収486万円):年収486万円 - 社会保険料 69万円 - 所得税 7.57万円 - 住民税 16.9万円 = 392万円(12万円の差額)
35歳(年収560万円):年収560万円 - 社会保険料 79.7万円 - 所得税 10.3万円 - 住民税 21.8万円 = 449万円(14.2万円の差額)
40歳(年収638万円):年収638万円 - 社会保険料 90.7万円 - 所得税 15.4万円 - 住民税 26.9万円 = 505万円(14.2万円の差額)
45歳(年収720万円):年収720万円 - 社会保険料 102万円 - 所得税 21.4万円 - 住民税 32.9万円 = 563万円(20万円の差額)
50歳(年収761万円):年収761万円 - 社会保険料 108万円 - 所得税 25.8万円 - 住民税 36万円 = 591万円(21.8万円の差額)
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手取りの月給を計算する

続いて手取りの月給を計算してみます。

ボーナスが4.4ヶ月の場合の手取り月給はこのようになります。

25歳(年収388万円):(年収388万円 - 社会保険料 55.2万円 - 所得税 8.16万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 17.1万円 ÷ 12ヶ月 = 18.4万円
30歳(年収486万円):(年収486万円 - 社会保険料 69万円 - 所得税 13万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 23.5万円 ÷ 12ヶ月 = 22.6万円
35歳(年収560万円):(年収560万円 - 社会保険料 79.7万円 - 所得税 17.9万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 28.4万円 ÷ 12ヶ月 = 25.8万円
40歳(年収638万円):(年収638万円 - 社会保険料 90.7万円 - 所得税 23万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 33.5万円 ÷ 12ヶ月 = 29.2万円
45歳(年収720万円):(年収720万円 - 社会保険料 102万円 - 所得税 34.8万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 39.5万円 ÷ 12ヶ月 = 32.3万円
50歳(年収761万円):(年収761万円 - 社会保険料 108万円 - 所得税 41万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 42.6万円 ÷ 12ヶ月 = 33.8万円

配偶者控除がある場合の手取り額はこのようになります。

25歳(年収388万円):(年収388万円 - 社会保険料 55.2万円 - 所得税 6.26万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 13.8万円 ÷ 12ヶ月 = 18.8万円(3910円の差額)
30歳(年収486万円):(年収486万円 - 社会保険料 69万円 - 所得税 9.47万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 20.2万円 ÷ 12ヶ月 = 23.1万円(4890円の差額)
35歳(年収560万円):(年収560万円 - 社会保険料 79.7万円 - 所得税 14.1万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 25.1万円 ÷ 12ヶ月 = 26.4万円(5070円の差額)
40歳(年収638万円):(年収638万円 - 社会保険料 90.7万円 - 所得税 19.2万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 30.2万円 ÷ 12ヶ月 = 29.7万円(5070円の差額)
45歳(年収720万円):(年収720万円 - 社会保険料 102万円 - 所得税 27.2万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 36.2万円 ÷ 12ヶ月 = 33万円(7380円の差額)
50歳(年収761万円):(年収761万円 - 社会保険料 108万円 - 所得税 33.4万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 39.3万円 ÷ 12ヶ月 = 34.5万円(7380円の差額)

さらに高校生の子どもの扶養控除がある場合はこんな感じになります。

25歳(年収388万円):(年収388万円 - 社会保険料 55.2万円 - 所得税 4.36万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 10.5万円 ÷ 12ヶ月 = 19.2万円(7820円の差額)
30歳(年収486万円):(年収486万円 - 社会保険料 69万円 - 所得税 7.57万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 16.9万円 ÷ 12ヶ月 = 23.5万円(8800円の差額)
35歳(年収560万円):(年収560万円 - 社会保険料 79.7万円 - 所得税 10.3万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 21.8万円 ÷ 12ヶ月 = 26.9万円(1.01万円の差額)
40歳(年収638万円):(年収638万円 - 社会保険料 90.7万円 - 所得税 15.4万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 26.9万円 ÷ 12ヶ月 = 30.2万円(1.01万円の差額)
45歳(年収720万円):(年収720万円 - 社会保険料 102万円 - 所得税 21.4万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 32.9万円 ÷ 12ヶ月 = 33.6万円(1.37万円の差額)
50歳(年収761万円):(年収761万円 - 社会保険料 108万円 - 所得税 25.8万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 36万円 ÷ 12ヶ月 = 35.2万円(1.48万円の差額)

日本曹達の事業

日本曹達はカセイソーダなどの化学品を主に作っていて、 工場を二本木(新潟県上越市)・高岡(富山県高岡市)・水島(岡山県倉敷市)・千葉(千葉県市原市)に持っています。

また、小田原と千葉に研究所も持っています。

日本曹達の事業の内訳はこのようになっています。

事業 主な製品
化学品 カセイソーダ、機能性ポリマー
農業化学品 殺菌剤、殺虫剤、除草剤
商社 化学品、機能製品、合成樹脂
建設 プラント建設、土木建築
運輸倉庫・その他 倉庫・運送業務

売上の比率は化学品と農業化学品がそれぞれ3割、商社が2割、建設が1割、倉庫運輸・その他で1割となっています。

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日本曹達の一人当たりの売上&利益&借金

続いて日本曹達の従業員一人当たり売り上げ、利益、借金などの数字を計算してみます。

一人当たりの利益が多いほうが昇給やボーナスでの年収アップも期待できますし、負債や借金も少ないほうが不景気にも安心です。

また、利益率も高いほうが不景気に強いのでしっかりチェックしておきましょう。

決算年月 2015/3 2016/3 2017/3
売上高 5433万円 5237万円 4721万円
営業利益 267.3万円 272.1万円 196.9万円
経常利益 547.7万円 695.5万円 363.6万円
純利益 401.7万円 525.2万円 322.4万円
純資産 4434万円 4733万円 4968万円
総資産 8121万円 8095万円 7974万円
負債 3687万円 3362万円 3007万円
借入金 1798万円 1825万円 1439万円
利益率 10.1% 13.3% 7.70%
負債比率 45.4% 41.5% 37.7%
借入比率 22.1% 22.5% 18.0%

なお、利益率・負債比率・借入比率は従業員一人あたりの数字ではありません。

2017年3月期の決算をもとに説明すると

利益率
売上高1286億円に占める経常利益99.08億円の割合が7.70%
負債比率
総資産額2173億円に占める社債や借金などの負債額819.3億円の割合が37.7%
借入比率
総資産額2173億円に占める、銀行からの借金等の借入額392.0億円の割合が18.0%

となっています。

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日本曹達への就職・転職を考えてみる

日本曹達の財務内容のポイントを見てみると

  • 時価総額は961.8億円と標準的
  • 経常利益率は7.70%と標準的
  • 負債比率は37.7%と標準的
  • 借入比率は18.0%と低め

となっています。

財務的にはまあまあかなという感じです。

会社の場所・規模・年収などもまとめるとこんな感じです。

日本曹達本社の場所
日本曹達は東京都にあります。ちなみに最寄り駅は大手町(東京都)駅です。
日本曹達の企業規模
従業員数は連結で2725人、単独で1317人で、売上高が1290億円です。規模はそこそこといった感じでしょうか。
日本曹達社員の年収
平均年齢は44.2歳で、平均年収が707万円です。
日本曹達社員一人当たりの利益
従業員一人あたりの利益は364万円です。良い感じに利益が出ています。

給料も財務内容もまあまあですね。就職先としてもまあまあ良いと思います。

まとめ

今回は日本曹達の手取り年収&給料や財務内容を調べてみました。

よろしければ年収ごとの手取り額の計算の記事や、東京都の年収ランキング化学業界の年収ランキングなども参考にどうぞ。

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