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プレサンスコーポレーションの年収&給料|手取りでいくら?【2017年版】

プレサンスコーポレーションの決算書を分析して、25歳/30歳/35歳/40歳/45歳/50歳のそれぞれの年収&給料を調べてみました。年齢別の手取り額は25歳で年収517万円&月給30.7万円、30歳で年収625万円&月給37万円、35歳で年収707万円&月給41.8万円、40歳で年収791万円&月給46.7万円、45歳で年収876万円&月給51.6万円、50歳で年収918万円&月給54万円という感じです。プレサンスコーポレーションに就職活動中、転職活動中の方はご参考にどうぞ。 (2017/03/10)

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プレサンスコーポレーションの年収

まずはプレサンスコーポレーションの額面の年収を調べます。

プレサンスコーポレーションの決算書を調べると平均年齢は30.5歳で、平均年収が863万円となっています。

国税庁が発表している賃金カーブをもとに25歳〜50歳の年収も計算してみるとこのようになります。

年齢 年収
25歳 679万円
30歳 849万円
35歳 980万円
40歳 1120万円
45歳 1260万円
50歳 1330万円

高収入ですね。

なお、プレサンスコーポレーションの年収は大阪府の年収ランキングでは4位、不動産業界の年収ランキングでは3位となっています。

プレサンスコーポレーションの年収

額面の年収がわかったので、続いて手取り年収を計算してみます。

給与所得控除を計算する

まず、年収ごとの給与所得控除額は

65万円まで 全額
162.5万円まで 65万円
180万円まで 収入 x 40%
360万円まで 収入 x 30% + 18万円
660万円まで 収入 x 20% + 54万円
1000万円まで 収入 x 10% + 120万円
1500万円まで 収入 x 5% + 170万円
1500万円以上 245万円

となります。

この表から年収679万〜1330万円の場合の給与所得控除の額を計算します。

年収679万円 x 10% + 120万円 = 188万円
年収849万円 x 10% + 120万円 = 205万円
年収980万円 x 10% + 120万円 = 218万円
年収1120万円 x 5% + 170万円 = 226万円
年収1260万円 x 5% + 170万円 = 233万円
年収1330万円 x 5% + 170万円 = 237万円

社会保険料の支払額を調べる

健康保険・厚生年金・雇用保険といった社会保険料も控除の対象となるので、社会保険料の支払額を調べます。

基本的には年収の14.22%ほどになるので年間の社会保険料の目安額を計算すると

年収679万円 x 14.22% = 96.5万円
年収849万円 x 14.22% = 121万円
年収980万円 x 14.22% = 139万円
年収1120万円 x 14.22% = 159万円
年収1260万円 x 14.22% = 179万円
年収1330万円 x 14.22% = 189万円

となります。

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所得税と住民税を計算する

所得税&住民税の計算の記事を参考に、所得税の住民税の合計額を計算するとこのようになります。

25歳(年収679万円):所得税 28.5万円 + 住民税 36.4万円 = 64.9万円
30歳(年収849万円):所得税 54.3万円 + 住民税 49.3万円 = 104万円
35歳(年収980万円):所得税 74.2万円 + 住民税 59.2万円 = 133万円
40歳(年収1120万円):所得税 95.9万円 + 住民税 70.1万円 = 166万円
45歳(年収1260万円):所得税 123万円 + 住民税 81.7万円 = 204万円
50歳(年収1330万円):所得税 136万円 + 住民税 87.5万円 = 223万円

配偶者控除がある場合の所得税と住民税の合計額はこのようになります。

25歳(年収679万円):所得税 22.1万円 + 住民税 33.1万円 = 55.1万円(9.72万円の差額)
30歳(年収849万円):所得税 46.7万円 + 住民税 46万円 = 92.7万円(10.9万円の差額)
35歳(年収980万円):所得税 66.6万円 + 住民税 55.9万円 = 123万円(10.9万円の差額)
40歳(年収1120万円):所得税 88.3万円 + 住民税 66.8万円 = 155万円(10.9万円の差額)
45歳(年収1260万円):所得税 114万円 + 住民税 78.4万円 = 192万円(12万円の差額)
50歳(年収1330万円):所得税 127万円 + 住民税 84.2万円 = 211万円(12万円の差額)

詳しくは配偶者控除の節税額の計算の記事もご覧ください。

配偶者控除に加えて、高校生の子供の扶養控除がある場合はこのようになります。

25歳(年収679万円):所得税 18.3万円 + 住民税 29.8万円 = 48万円(16.8万円の差額)
30歳(年収849万円):所得税 39.1万円 + 住民税 42.7万円 = 81.8万円(21.8万円の差額)
35歳(年収980万円):所得税 59万円 + 住民税 52.6万円 = 112万円(21.8万円の差額)
40歳(年収1120万円):所得税 80.7万円 + 住民税 63.5万円 = 144万円(21.8万円の差額)
45歳(年収1260万円):所得税 105万円 + 住民税 75.1万円 = 180万円(24.1万円の差額)
50歳(年収1330万円):所得税 118万円 + 住民税 80.9万円 = 199万円(24.1万円の差額)
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手取り額を計算する

額面の年収から社会保険料と所得税と住民税を引くと手取り額が計算できます。

年収679万〜1330万円の場合の手取り額を計算するとこのようになります。

25歳(年収679万円):年収679万円 - 社会保険料 96.5万円 - 所得税 28.5万円 - 住民税 36.4万円 = 517万円
30歳(年収849万円):年収849万円 - 社会保険料 121万円 - 所得税 54.3万円 - 住民税 49.3万円 = 625万円
35歳(年収980万円):年収980万円 - 社会保険料 139万円 - 所得税 74.2万円 - 住民税 59.2万円 = 707万円
40歳(年収1120万円):年収1120万円 - 社会保険料 159万円 - 所得税 95.9万円 - 住民税 70.1万円 = 791万円
45歳(年収1260万円):年収1260万円 - 社会保険料 179万円 - 所得税 123万円 - 住民税 81.7万円 = 876万円
50歳(年収1330万円):年収1330万円 - 社会保険料 189万円 - 所得税 136万円 - 住民税 87.5万円 = 918万円

配偶者控除がある場合の手取り額はこのようになります。

25歳(年収679万円):年収679万円 - 社会保険料 96.5万円 - 所得税 22.1万円 - 住民税 33.1万円 = 527万円(9.72万円の差額)
30歳(年収849万円):年収849万円 - 社会保険料 121万円 - 所得税 46.7万円 - 住民税 46万円 = 636万円(10.9万円の差額)
35歳(年収980万円):年収980万円 - 社会保険料 139万円 - 所得税 66.6万円 - 住民税 55.9万円 = 718万円(10.9万円の差額)
40歳(年収1120万円):年収1120万円 - 社会保険料 159万円 - 所得税 88.3万円 - 住民税 66.8万円 = 802万円(10.9万円の差額)
45歳(年収1260万円):年収1260万円 - 社会保険料 179万円 - 所得税 114万円 - 住民税 78.4万円 = 888万円(12万円の差額)
50歳(年収1330万円):年収1330万円 - 社会保険料 189万円 - 所得税 127万円 - 住民税 84.2万円 = 931万円(12万円の差額)

さらに高校生の子どもの扶養控除がある場合はこんな感じになります。

25歳(年収679万円):年収679万円 - 社会保険料 96.5万円 - 所得税 18.3万円 - 住民税 29.8万円 = 534万円(16.8万円の差額)
30歳(年収849万円):年収849万円 - 社会保険料 121万円 - 所得税 39.1万円 - 住民税 42.7万円 = 647万円(21.8万円の差額)
35歳(年収980万円):年収980万円 - 社会保険料 139万円 - 所得税 59万円 - 住民税 52.6万円 = 729万円(21.8万円の差額)
40歳(年収1120万円):年収1120万円 - 社会保険料 159万円 - 所得税 80.7万円 - 住民税 63.5万円 = 813万円(21.8万円の差額)
45歳(年収1260万円):年収1260万円 - 社会保険料 179万円 - 所得税 105万円 - 住民税 75.1万円 = 900万円(24.1万円の差額)
50歳(年収1330万円):年収1330万円 - 社会保険料 189万円 - 所得税 118万円 - 住民税 80.9万円 = 943万円(24.1万円の差額)
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手取りの月給を計算する

続いて手取りの月給を計算してみます。

ボーナスが4.4ヶ月の場合の手取り月給はこのようになります。

25歳(年収679万円):(年収679万円 - 社会保険料 96.5万円 - 所得税 28.5万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 36.4万円 ÷ 12ヶ月 = 30.7万円
30歳(年収849万円):(年収849万円 - 社会保険料 121万円 - 所得税 54.3万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 49.3万円 ÷ 12ヶ月 = 37万円
35歳(年収980万円):(年収980万円 - 社会保険料 139万円 - 所得税 74.2万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 59.2万円 ÷ 12ヶ月 = 41.8万円
40歳(年収1120万円):(年収1120万円 - 社会保険料 159万円 - 所得税 95.9万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 70.1万円 ÷ 12ヶ月 = 46.7万円
45歳(年収1260万円):(年収1260万円 - 社会保険料 179万円 - 所得税 123万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 81.7万円 ÷ 12ヶ月 = 51.6万円
50歳(年収1330万円):(年収1330万円 - 社会保険料 189万円 - 所得税 136万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 87.5万円 ÷ 12ヶ月 = 54万円

配偶者控除がある場合の手取り額はこのようになります。

25歳(年収679万円):(年収679万円 - 社会保険料 96.5万円 - 所得税 22.1万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 33.1万円 ÷ 12ヶ月 = 31.4万円(6670円の差額)
30歳(年収849万円):(年収849万円 - 社会保険料 121万円 - 所得税 46.7万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 46万円 ÷ 12ヶ月 = 37.7万円(7380円の差額)
35歳(年収980万円):(年収980万円 - 社会保険料 139万円 - 所得税 66.6万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 55.9万円 ÷ 12ヶ月 = 42.5万円(7380円の差額)
40歳(年収1120万円):(年収1120万円 - 社会保険料 159万円 - 所得税 88.3万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 66.8万円 ÷ 12ヶ月 = 47.4万円(7380円の差額)
45歳(年収1260万円):(年収1260万円 - 社会保険料 179万円 - 所得税 114万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 78.4万円 ÷ 12ヶ月 = 52.4万円(8080円の差額)
50歳(年収1330万円):(年収1330万円 - 社会保険料 189万円 - 所得税 127万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 84.2万円 ÷ 12ヶ月 = 54.9万円(8080円の差額)

さらに高校生の子どもの扶養控除がある場合はこんな感じになります。

25歳(年収679万円):(年収679万円 - 社会保険料 96.5万円 - 所得税 18.3万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 29.8万円 ÷ 12ヶ月 = 31.9万円(1.17万円の差額)
30歳(年収849万円):(年収849万円 - 社会保険料 121万円 - 所得税 39.1万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 42.7万円 ÷ 12ヶ月 = 38.5万円(1.48万円の差額)
35歳(年収980万円):(年収980万円 - 社会保険料 139万円 - 所得税 59万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 52.6万円 ÷ 12ヶ月 = 43.3万円(1.48万円の差額)
40歳(年収1120万円):(年収1120万円 - 社会保険料 159万円 - 所得税 80.7万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 63.5万円 ÷ 12ヶ月 = 48.2万円(1.48万円の差額)
45歳(年収1260万円):(年収1260万円 - 社会保険料 179万円 - 所得税 105万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 75.1万円 ÷ 12ヶ月 = 53.2万円(1.62万円の差額)
50歳(年収1330万円):(年収1330万円 - 社会保険料 189万円 - 所得税 118万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 80.9万円 ÷ 12ヶ月 = 55.7万円(1.62万円の差額)
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プレサンスコーポレーションの一人当たりの売上&利益&借金

続いてプレサンスコーポレーションの従業員一人当たり売り上げ、利益、借金などの数字を計算してみます。

一人当たりの利益が多いほうが昇給やボーナスでの年収アップも期待できますし、負債や借金も少ないほうが不景気にも安心です。

また、利益率も高いほうが不景気に強いのでしっかりチェックしておきましょう。

決算年月 2015/3 2016/3 2017/3
売上高 1.582億円 1.903億円 2.436億円
営業利益 2955万円 3387万円 3770万円
経常利益 2907万円 3325万円 3714万円
純利益 1869万円 2215万円 2536万円
純資産 1.075億円 1.210億円 1.429億円
総資産 2.447億円 2.995億円 4.465億円
負債 1.372億円 1.785億円 3.036億円
借入金 8083万円 1.366億円 2.436億円
利益率 18.4% 17.5% 15.2%
負債比率 56.1% 59.6% 68.0%
借入比率 33.0% 45.6% 54.6%

なお、利益率・負債比率・借入比率は従業員一人あたりの数字ではありません。

2017年3月期の決算をもとに説明すると

利益率
売上高1011億円に占める経常利益154.1億円の割合が15.2%
負債比率
総資産額1853億円に占める社債や借金などの負債額1260億円の割合が68.0%
借入比率
総資産額1853億円に占める、銀行からの借金等の借入額1011億円の割合が54.6%

となっています。

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プレサンスコーポレーションへの就職・転職を考えてみる

プレサンスコーポレーションの財務内容のポイントを見てみると

  • 時価総額は937.8億円と標準的
  • 経常利益率は15.2%と高め
  • 負債比率は68.0%と標準的
  • 借入比率は54.6%と高め

となっています。

財務的にはまあまあかなという感じです。

会社の場所・規模・年収などもまとめるとこんな感じです。

プレサンスコーポレーション本社の場所
プレサンスコーポレーションは大阪府にあります。ちなみに最寄り駅は大阪ビジネスパーク駅です。
プレサンスコーポレーションの企業規模
従業員数は連結で415人、単独で222人で、売上高が1010億円です。
プレサンスコーポレーション社員の年収
平均年齢は30.5歳で、平均年収が863万円です。
プレサンスコーポレーション社員一人当たりの利益
従業員一人あたりの利益は3710万円です。高利益ですね。

給料は高いですし、財務内容もまあまあですね。就職先としてもなかなか良いと思います。

まとめ

今回はプレサンスコーポレーションの手取り年収&給料や財務内容を調べてみました。

よろしければ年収ごとの手取り額の計算の記事や、大阪府の年収ランキング不動産業界の年収ランキングなども参考にどうぞ。

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