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ビックカメラの年収&給料|手取りでいくら?【2018年版】

ビックカメラの年収&給料|手取りでいくら?【2018年版】

ビックカメラの決算書を分析して、25歳/30歳/35歳/40歳/45歳/50歳のそれぞれの年収&給料を調べてみました。年齢別の手取り額は25歳で年収260万円&月給15.6万円、30歳で年収323万円&月給19.3万円、35歳で年収370万円&月給22万円、40歳で年収417万円&月給24.8万円、45歳で年収468万円&月給27.8万円、50歳で年収493万円&月給29.3万円という感じです。ビックカメラに就職活動中、転職活動中の方はご参考にどうぞ。 (2017/03/10)

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ビックカメラの年収

まずはビックカメラの額面の年収を調べます。

ビックカメラの決算書を調べると平均年齢は33.3歳で、平均年収が451万円となっています。

国税庁が発表している賃金カーブをもとに25歳〜50歳の年収も計算してみるとこのようになります。

年齢 年収
25歳 327万円
30歳 409万円
35歳 472万円
40歳 537万円
45歳 606万円
50歳 641万円

やや少なめな感じでしょうか。

なお、ビックカメラの年収は東京都の年収ランキングでは1351位、小売業界の年収ランキングでは125位となっています。

ビックカメラの年収

額面の年収がわかったので、続いて手取り年収を計算してみます。

給与所得控除を計算する

まず、年収ごとの給与所得控除額は

65万円まで 全額
162.5万円まで 65万円
180万円まで 収入 x 40%
360万円まで 収入 x 30% + 18万円
660万円まで 収入 x 20% + 54万円
1000万円まで 収入 x 10% + 120万円
1500万円まで 収入 x 5% + 170万円
1500万円以上 245万円

となります。

この表から年収327万〜641万円の場合の給与所得控除の額を計算します。

年収327万円 x 30% + 18万円 = 116万円
年収409万円 x 20% + 54万円 = 136万円
年収472万円 x 20% + 54万円 = 148万円
年収537万円 x 20% + 54万円 = 161万円
年収606万円 x 20% + 54万円 = 175万円
年収641万円 x 20% + 54万円 = 182万円

社会保険料の支払額を調べる

健康保険・厚生年金・雇用保険といった社会保険料も控除の対象となるので、社会保険料の支払額を調べます。

基本的には年収の14.22%ほどになるので年間の社会保険料の目安額を計算すると

年収327万円 x 14.22% = 46.4万円
年収409万円 x 14.22% = 58.1万円
年収472万円 x 14.22% = 67.1万円
年収537万円 x 14.22% = 76.4万円
年収606万円 x 14.22% = 86.2万円
年収641万円 x 14.22% = 91.1万円

となります。

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所得税と住民税を計算する

所得税&住民税の計算の記事を参考に、所得税の住民税の合計額を計算するとこのようになります。

25歳(年収327万円):所得税 6.31万円 + 住民税 13.4万円 = 19.7万円
30歳(年収409万円):所得税 8.84万円 + 住民税 18.4万円 = 27.3万円
35歳(年収472万円):所得税 12.1万円 + 住民税 22.6万円 = 34.6万円
40歳(年収537万円):所得税 16.4万円 + 住民税 26.9万円 = 43.2万円
45歳(年収606万円):所得税 20.9万円 + 住民税 31.4万円 = 52.3万円
50歳(年収641万円):所得税 23.2万円 + 住民税 33.7万円 = 56.9万円

配偶者控除がある場合の所得税と住民税の合計額はこのようになります。

25歳(年収327万円):所得税 4.41万円 + 住民税 10.1万円 = 14.5万円(5.2万円の差額)
30歳(年収409万円):所得税 6.94万円 + 住民税 15.1万円 = 22.1万円(5.2万円の差額)
35歳(年収472万円):所得税 9.01万円 + 住民税 19.3万円 = 28.3万円(6.36万円の差額)
40歳(年収537万円):所得税 12.6万円 + 住民税 23.6万円 = 36.1万円(7.1万円の差額)
45歳(年収606万円):所得税 17.1万円 + 住民税 28.1万円 = 45.2万円(7.1万円の差額)
50歳(年収641万円):所得税 19.4万円 + 住民税 30.4万円 = 49.8万円(7.1万円の差額)

詳しくは配偶者控除の節税額の計算の記事もご覧ください。

配偶者控除に加えて、高校生の子供の扶養控除がある場合はこのようになります。

25歳(年収327万円):所得税 2.51万円 + 住民税 6.76万円 = 9.27万円(10.4万円の差額)
30歳(年収409万円):所得税 5.04万円 + 住民税 11.8万円 = 16.9万円(10.4万円の差額)
35歳(年収472万円):所得税 7.11万円 + 住民税 16万円 = 23.1万円(11.6万円の差額)
40歳(年収537万円):所得税 9.26万円 + 住民税 20.3万円 = 29.5万円(13.7万円の差額)
45歳(年収606万円):所得税 13.3万円 + 住民税 24.8万円 = 38.1万円(14.2万円の差額)
50歳(年収641万円):所得税 15.6万円 + 住民税 27.1万円 = 42.7万円(14.2万円の差額)
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手取り額を計算する

額面の年収から社会保険料と所得税と住民税を引くと手取り額が計算できます。

年収327万〜641万円の場合の手取り額を計算するとこのようになります。

25歳(年収327万円):年収327万円 - 社会保険料 46.4万円 - 所得税 6.31万円 - 住民税 13.4万円 = 260万円
30歳(年収409万円):年収409万円 - 社会保険料 58.1万円 - 所得税 8.84万円 - 住民税 18.4万円 = 323万円
35歳(年収472万円):年収472万円 - 社会保険料 67.1万円 - 所得税 12.1万円 - 住民税 22.6万円 = 370万円
40歳(年収537万円):年収537万円 - 社会保険料 76.4万円 - 所得税 16.4万円 - 住民税 26.9万円 = 417万円
45歳(年収606万円):年収606万円 - 社会保険料 86.2万円 - 所得税 20.9万円 - 住民税 31.4万円 = 468万円
50歳(年収641万円):年収641万円 - 社会保険料 91.1万円 - 所得税 23.2万円 - 住民税 33.7万円 = 493万円

配偶者控除がある場合の手取り額はこのようになります。

25歳(年収327万円):年収327万円 - 社会保険料 46.4万円 - 所得税 4.41万円 - 住民税 10.1万円 = 266万円(5.2万円の差額)
30歳(年収409万円):年収409万円 - 社会保険料 58.1万円 - 所得税 6.94万円 - 住民税 15.1万円 = 328万円(5.2万円の差額)
35歳(年収472万円):年収472万円 - 社会保険料 67.1万円 - 所得税 9.01万円 - 住民税 19.3万円 = 376万円(6.36万円の差額)
40歳(年収537万円):年収537万円 - 社会保険料 76.4万円 - 所得税 12.6万円 - 住民税 23.6万円 = 424万円(7.1万円の差額)
45歳(年収606万円):年収606万円 - 社会保険料 86.2万円 - 所得税 17.1万円 - 住民税 28.1万円 = 475万円(7.1万円の差額)
50歳(年収641万円):年収641万円 - 社会保険料 91.1万円 - 所得税 19.4万円 - 住民税 30.4万円 = 500万円(7.1万円の差額)

さらに高校生の子どもの扶養控除がある場合はこんな感じになります。

25歳(年収327万円):年収327万円 - 社会保険料 46.4万円 - 所得税 2.51万円 - 住民税 6.76万円 = 271万円(10.4万円の差額)
30歳(年収409万円):年収409万円 - 社会保険料 58.1万円 - 所得税 5.04万円 - 住民税 11.8万円 = 334万円(10.4万円の差額)
35歳(年収472万円):年収472万円 - 社会保険料 67.1万円 - 所得税 7.11万円 - 住民税 16万円 = 381万円(11.6万円の差額)
40歳(年収537万円):年収537万円 - 社会保険料 76.4万円 - 所得税 9.26万円 - 住民税 20.3万円 = 431万円(13.7万円の差額)
45歳(年収606万円):年収606万円 - 社会保険料 86.2万円 - 所得税 13.3万円 - 住民税 24.8万円 = 482万円(14.2万円の差額)
50歳(年収641万円):年収641万円 - 社会保険料 91.1万円 - 所得税 15.6万円 - 住民税 27.1万円 = 507万円(14.2万円の差額)
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手取りの月給を計算する

続いて手取りの月給を計算してみます。

ボーナスが4.4ヶ月の場合の手取り月給はこのようになります。

25歳(年収327万円):(年収327万円 - 社会保険料 46.4万円 - 所得税 6.31万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 13.4万円 ÷ 12ヶ月 = 15.6万円
30歳(年収409万円):(年収409万円 - 社会保険料 58.1万円 - 所得税 8.84万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 18.4万円 ÷ 12ヶ月 = 19.3万円
35歳(年収472万円):(年収472万円 - 社会保険料 67.1万円 - 所得税 12.1万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 22.6万円 ÷ 12ヶ月 = 22万円
40歳(年収537万円):(年収537万円 - 社会保険料 76.4万円 - 所得税 16.4万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 26.9万円 ÷ 12ヶ月 = 24.8万円
45歳(年収606万円):(年収606万円 - 社会保険料 86.2万円 - 所得税 20.9万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 31.4万円 ÷ 12ヶ月 = 27.8万円
50歳(年収641万円):(年収641万円 - 社会保険料 91.1万円 - 所得税 23.2万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 33.7万円 ÷ 12ヶ月 = 29.3万円

配偶者控除がある場合の手取り額はこのようになります。

25歳(年収327万円):(年収327万円 - 社会保険料 46.4万円 - 所得税 4.41万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 10.1万円 ÷ 12ヶ月 = 16万円(3910円の差額)
30歳(年収409万円):(年収409万円 - 社会保険料 58.1万円 - 所得税 6.94万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 15.1万円 ÷ 12ヶ月 = 19.7万円(3910円の差額)
35歳(年収472万円):(年収472万円 - 社会保険料 67.1万円 - 所得税 9.01万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 19.3万円 ÷ 12ヶ月 = 22.5万円(4620円の差額)
40歳(年収537万円):(年収537万円 - 社会保険料 76.4万円 - 所得税 12.6万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 23.6万円 ÷ 12ヶ月 = 25.4万円(5070円の差額)
45歳(年収606万円):(年収606万円 - 社会保険料 86.2万円 - 所得税 17.1万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 28.1万円 ÷ 12ヶ月 = 28.3万円(5070円の差額)
50歳(年収641万円):(年収641万円 - 社会保険料 91.1万円 - 所得税 19.4万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 30.4万円 ÷ 12ヶ月 = 29.8万円(5070円の差額)

さらに高校生の子どもの扶養控除がある場合はこんな感じになります。

25歳(年収327万円):(年収327万円 - 社会保険料 46.4万円 - 所得税 2.51万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 6.76万円 ÷ 12ヶ月 = 16.4万円(7820円の差額)
30歳(年収409万円):(年収409万円 - 社会保険料 58.1万円 - 所得税 5.04万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 11.8万円 ÷ 12ヶ月 = 20.1万円(7820円の差額)
35歳(年収472万円):(年収472万円 - 社会保険料 67.1万円 - 所得税 7.11万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 16万円 ÷ 12ヶ月 = 22.9万円(8520円の差額)
40歳(年収537万円):(年収537万円 - 社会保険料 76.4万円 - 所得税 9.26万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 20.3万円 ÷ 12ヶ月 = 25.8万円(9840円の差額)
45歳(年収606万円):(年収606万円 - 社会保険料 86.2万円 - 所得税 13.3万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 24.8万円 ÷ 12ヶ月 = 28.8万円(1.01万円の差額)
50歳(年収641万円):(年収641万円 - 社会保険料 91.1万円 - 所得税 15.6万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 27.1万円 ÷ 12ヶ月 = 30.3万円(1.01万円の差額)
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ビックカメラの一人当たりの売上&利益&借金

続いてビックカメラの従業員一人当たり売り上げ、利益、借金などの数字を計算してみます。

一人当たりの利益が多いほうが昇給やボーナスでの年収アップも期待できますし、負債や借金も少ないほうが不景気にも安心です。

また、利益率も高いほうが不景気に強いのでしっかりチェックしておきましょう。

決算年月 2015/8 2016/8 2017/8
売上高 9522万円 9327万円 9465万円
営業利益 225.1万円 263.5万円 261.6万円
経常利益 244.2万円 276.2万円 291.7万円
純利益 81.46万円 143.5万円 161.7万円
純資産 1205万円 1292万円 1463万円
総資産 3946万円 4032万円 4193万円
負債 2741万円 2740万円 2730万円
借入金 1007万円 1044万円 926.0万円
利益率 2.56% 2.96% 3.08%
負債比率 69.5% 68.0% 65.1%
借入比率 25.5% 25.9% 22.1%

なお、利益率・負債比率・借入比率は従業員一人あたりの数字ではありません。

2017年8月期の決算をもとに説明すると

利益率
売上高7906億円に占める経常利益243.6億円の割合が3.08%
負債比率
総資産額3502億円に占める社債や借金などの負債額2280億円の割合が65.1%
借入比率
総資産額3502億円に占める、銀行からの借金等の借入額773.5億円の割合が22.1%

となっています。

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ビックカメラへの就職・転職を考えてみる

ビックカメラの財務内容のポイントを見てみると

  • 時価総額は3087億円と標準的
  • 経常利益率は3.08%と低め
  • 負債比率は65.1%と標準的
  • 借入比率は22.1%と標準的

となっています。

財務的にはあまり良くないですね。

会社の場所・規模・年収などもまとめるとこんな感じです。

ビックカメラ本社の場所
ビックカメラは東京都にあります。ちなみに最寄り駅は学習院下駅です。
ビックカメラの企業規模
従業員数は連結で8353人、単独で4393人で、売上高が7910億円です。規模はそこそこといった感じでしょうか。
ビックカメラ社員の年収
平均年齢は33.3歳で、平均年収が451万円です。
ビックカメラ社員一人当たりの利益
従業員一人あたりの利益は292万円です。

まとめ

今回はビックカメラの手取り年収&給料や財務内容を調べてみました。

よろしければ年収ごとの手取り額の計算の記事や、東京都の年収ランキング小売業界の年収ランキングなども参考にどうぞ。

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