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JPホールディングスの年収&給料|手取りでいくら?【2018年版】

JPホールディングスの年収&給料|手取りでいくら?【2018年版】

JPホールディングスの決算書を分析して、25歳/30歳/35歳/40歳/45歳/50歳のそれぞれの年収&給料を調べてみました。年齢別の手取り額は25歳で年収185万円&月給11.1万円、30歳で年収230万円&月給13.8万円、35歳で年収264万円&月給15.8万円、40歳で年収300万円&月給17.9万円、45歳で年収337万円&月給20.1万円、50歳で年収354万円&月給21.1万円という感じです。JPホールディングスに就職活動中、転職活動中の方はご参考にどうぞ。 (2017/03/10)

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JPホールディングスの年収

まずはJPホールディングスの額面の年収を調べます。

JPホールディングスの決算書を調べると平均年齢は45.8歳で、平均年収が434万円となっています。

国税庁が発表している賃金カーブをもとに25歳〜50歳の年収も計算してみるとこのようになります。

年齢 年収
25歳 230万円
30歳 287万円
35歳 332万円
40歳 378万円
45歳 426万円
50歳 450万円

ちょっと少ないですね。

なお、JPホールディングスの年収は愛知県の年収ランキングでは219位、サービス業界の年収ランキングでは351位となっています。

JPホールディングスの年収

額面の年収がわかったので、続いて手取り年収を計算してみます。

給与所得控除を計算する

まず、年収ごとの給与所得控除額は

65万円まで 全額
162.5万円まで 65万円
180万円まで 収入 x 40%
360万円まで 収入 x 30% + 18万円
660万円まで 収入 x 20% + 54万円
1000万円まで 収入 x 10% + 120万円
1500万円まで 収入 x 5% + 170万円
1500万円以上 245万円

となります。

この表から年収230万〜450万円の場合の給与所得控除の額を計算します。

年収230万円 x 30% + 18万円 = 86.9万円
年収287万円 x 30% + 18万円 = 104万円
年収332万円 x 30% + 18万円 = 117万円
年収378万円 x 20% + 54万円 = 130万円
年収426万円 x 20% + 54万円 = 139万円
年収450万円 x 20% + 54万円 = 144万円

社会保険料の支払額を調べる

健康保険・厚生年金・雇用保険といった社会保険料も控除の対象となるので、社会保険料の支払額を調べます。

基本的には年収の14.22%ほどになるので年間の社会保険料の目安額を計算すると

年収230万円 x 14.22% = 32.7万円
年収287万円 x 14.22% = 40.9万円
年収332万円 x 14.22% = 47.2万円
年収378万円 x 14.22% = 53.7万円
年収426万円 x 14.22% = 60.6万円
年収450万円 x 14.22% = 64万円

となります。

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所得税と住民税を計算する

所得税&住民税の計算の記事を参考に、所得税の住民税の合計額を計算するとこのようになります。

25歳(年収230万円):所得税 3.6万円 + 住民税 7.96万円 = 11.6万円
30歳(年収287万円):所得税 5.21万円 + 住民税 11.2万円 = 16.4万円
35歳(年収332万円):所得税 6.45万円 + 住民税 13.6万円 = 20.1万円
40歳(年収378万円):所得税 7.82万円 + 住民税 16.4万円 = 24.2万円
45歳(年収426万円):所得税 9.42万円 + 住民税 19.6万円 = 29万円
50歳(年収450万円):所得税 10.7万円 + 住民税 21.2万円 = 31.8万円

配偶者控除がある場合の所得税と住民税の合計額はこのようになります。

25歳(年収230万円):所得税 1.7万円 + 住民税 4.66万円 = 6.36万円(5.2万円の差額)
30歳(年収287万円):所得税 3.31万円 + 住民税 7.87万円 = 11.2万円(5.2万円の差額)
35歳(年収332万円):所得税 4.55万円 + 住民税 10.3万円 = 14.9万円(5.2万円の差額)
40歳(年収378万円):所得税 5.92万円 + 住民税 13.1万円 = 19万円(5.2万円の差額)
45歳(年収426万円):所得税 7.52万円 + 住民税 16.3万円 = 23.8万円(5.2万円の差額)
50歳(年収450万円):所得税 8.31万円 + 住民税 17.9万円 = 26.2万円(5.66万円の差額)

詳しくは配偶者控除の節税額の計算の記事もご覧ください。

配偶者控除に加えて、高校生の子供の扶養控除がある場合はこのようになります。

25歳(年収230万円):所得税 0円 + 住民税 1.36万円 = 1.36万円(10.2万円の差額)
30歳(年収287万円):所得税 1.41万円 + 住民税 4.57万円 = 5.99万円(10.4万円の差額)
35歳(年収332万円):所得税 2.65万円 + 住民税 7.04万円 = 9.69万円(10.4万円の差額)
40歳(年収378万円):所得税 4.02万円 + 住民税 9.78万円 = 13.8万円(10.4万円の差額)
45歳(年収426万円):所得税 5.62万円 + 住民税 13万円 = 18.6万円(10.4万円の差額)
50歳(年収450万円):所得税 6.41万円 + 住民税 14.6万円 = 21万円(10.9万円の差額)
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手取り額を計算する

額面の年収から社会保険料と所得税と住民税を引くと手取り額が計算できます。

年収230万〜450万円の場合の手取り額を計算するとこのようになります。

25歳(年収230万円):年収230万円 - 社会保険料 32.7万円 - 所得税 3.6万円 - 住民税 7.96万円 = 185万円
30歳(年収287万円):年収287万円 - 社会保険料 40.9万円 - 所得税 5.21万円 - 住民税 11.2万円 = 230万円
35歳(年収332万円):年収332万円 - 社会保険料 47.2万円 - 所得税 6.45万円 - 住民税 13.6万円 = 264万円
40歳(年収378万円):年収378万円 - 社会保険料 53.7万円 - 所得税 7.82万円 - 住民税 16.4万円 = 300万円
45歳(年収426万円):年収426万円 - 社会保険料 60.6万円 - 所得税 9.42万円 - 住民税 19.6万円 = 337万円
50歳(年収450万円):年収450万円 - 社会保険料 64万円 - 所得税 10.7万円 - 住民税 21.2万円 = 354万円

配偶者控除がある場合の手取り額はこのようになります。

25歳(年収230万円):年収230万円 - 社会保険料 32.7万円 - 所得税 1.7万円 - 住民税 4.66万円 = 191万円(5.2万円の差額)
30歳(年収287万円):年収287万円 - 社会保険料 40.9万円 - 所得税 3.31万円 - 住民税 7.87万円 = 235万円(5.2万円の差額)
35歳(年収332万円):年収332万円 - 社会保険料 47.2万円 - 所得税 4.55万円 - 住民税 10.3万円 = 270万円(5.2万円の差額)
40歳(年収378万円):年収378万円 - 社会保険料 53.7万円 - 所得税 5.92万円 - 住民税 13.1万円 = 305万円(5.2万円の差額)
45歳(年収426万円):年収426万円 - 社会保険料 60.6万円 - 所得税 7.52万円 - 住民税 16.3万円 = 342万円(5.2万円の差額)
50歳(年収450万円):年収450万円 - 社会保険料 64万円 - 所得税 8.31万円 - 住民税 17.9万円 = 360万円(5.66万円の差額)

さらに高校生の子どもの扶養控除がある場合はこんな感じになります。

25歳(年収230万円):年収230万円 - 社会保険料 32.7万円 - 所得税 0円 - 住民税 1.36万円 = 196万円(10.2万円の差額)
30歳(年収287万円):年収287万円 - 社会保険料 40.9万円 - 所得税 1.41万円 - 住民税 4.57万円 = 240万円(10.4万円の差額)
35歳(年収332万円):年収332万円 - 社会保険料 47.2万円 - 所得税 2.65万円 - 住民税 7.04万円 = 275万円(10.4万円の差額)
40歳(年収378万円):年収378万円 - 社会保険料 53.7万円 - 所得税 4.02万円 - 住民税 9.78万円 = 310万円(10.4万円の差額)
45歳(年収426万円):年収426万円 - 社会保険料 60.6万円 - 所得税 5.62万円 - 住民税 13万円 = 347万円(10.4万円の差額)
50歳(年収450万円):年収450万円 - 社会保険料 64万円 - 所得税 6.41万円 - 住民税 14.6万円 = 365万円(10.9万円の差額)
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手取りの月給を計算する

続いて手取りの月給を計算してみます。

ボーナスが4.4ヶ月の場合の手取り月給はこのようになります。

25歳(年収230万円):(年収230万円 - 社会保険料 32.7万円 - 所得税 3.6万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 7.96万円 ÷ 12ヶ月 = 11.1万円
30歳(年収287万円):(年収287万円 - 社会保険料 40.9万円 - 所得税 5.21万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 11.2万円 ÷ 12ヶ月 = 13.8万円
35歳(年収332万円):(年収332万円 - 社会保険料 47.2万円 - 所得税 6.45万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 13.6万円 ÷ 12ヶ月 = 15.8万円
40歳(年収378万円):(年収378万円 - 社会保険料 53.7万円 - 所得税 7.82万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 16.4万円 ÷ 12ヶ月 = 17.9万円
45歳(年収426万円):(年収426万円 - 社会保険料 60.6万円 - 所得税 9.42万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 19.6万円 ÷ 12ヶ月 = 20.1万円
50歳(年収450万円):(年収450万円 - 社会保険料 64万円 - 所得税 10.7万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 21.2万円 ÷ 12ヶ月 = 21.1万円

配偶者控除がある場合の手取り額はこのようになります。

25歳(年収230万円):(年収230万円 - 社会保険料 32.7万円 - 所得税 1.7万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 4.66万円 ÷ 12ヶ月 = 11.5万円(3910円の差額)
30歳(年収287万円):(年収287万円 - 社会保険料 40.9万円 - 所得税 3.31万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 7.87万円 ÷ 12ヶ月 = 14.2万円(3910円の差額)
35歳(年収332万円):(年収332万円 - 社会保険料 47.2万円 - 所得税 4.55万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 10.3万円 ÷ 12ヶ月 = 16.2万円(3910円の差額)
40歳(年収378万円):(年収378万円 - 社会保険料 53.7万円 - 所得税 5.92万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 13.1万円 ÷ 12ヶ月 = 18.3万円(3910円の差額)
45歳(年収426万円):(年収426万円 - 社会保険料 60.6万円 - 所得税 7.52万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 16.3万円 ÷ 12ヶ月 = 20.5万円(3910円の差額)
50歳(年収450万円):(年収450万円 - 社会保険料 64万円 - 所得税 8.31万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 17.9万円 ÷ 12ヶ月 = 21.6万円(4190円の差額)

さらに高校生の子どもの扶養控除がある場合はこんな感じになります。

25歳(年収230万円):(年収230万円 - 社会保険料 32.7万円 - 所得税 0円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 1.36万円 ÷ 12ヶ月 = 11.9万円(7700円の差額)
30歳(年収287万円):(年収287万円 - 社会保険料 40.9万円 - 所得税 1.41万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 4.57万円 ÷ 12ヶ月 = 14.6万円(7820円の差額)
35歳(年収332万円):(年収332万円 - 社会保険料 47.2万円 - 所得税 2.65万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 7.04万円 ÷ 12ヶ月 = 16.6万円(7820円の差額)
40歳(年収378万円):(年収378万円 - 社会保険料 53.7万円 - 所得税 4.02万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 9.78万円 ÷ 12ヶ月 = 18.7万円(7820円の差額)
45歳(年収426万円):(年収426万円 - 社会保険料 60.6万円 - 所得税 5.62万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 13万円 ÷ 12ヶ月 = 20.9万円(7820円の差額)
50歳(年収450万円):(年収450万円 - 社会保険料 64万円 - 所得税 6.41万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 14.6万円 ÷ 12ヶ月 = 21.9万円(8100円の差額)
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JPホールディングスの一人当たりの売上&利益&借金

続いてJPホールディングスの従業員一人当たり売り上げ、利益、借金などの数字を計算してみます。

一人当たりの利益が多いほうが昇給やボーナスでの年収アップも期待できますし、負債や借金も少ないほうが不景気にも安心です。

また、利益率も高いほうが不景気に強いのでしっかりチェックしておきましょう。

決算年月 2015/3 2016/3 2017/3
売上高 582.8万円 670.3万円 743.6万円
営業利益 46.67万円 59.82万円 41.19万円
経常利益 53.36万円 61.45万円 47.13万円
純利益 32.71万円 38.98万円 22.08万円
純資産 188.2万円 214.2万円 233.5万円
総資産 623.5万円 701.9万円 789.0万円
負債 435.3万円 487.7万円 555.5万円
借入金 310.0万円 371.6万円 427.4万円
利益率 9.16% 9.17% 6.34%
負債比率 69.8% 69.5% 70.4%
借入比率 49.7% 52.9% 54.2%

なお、利益率・負債比率・借入比率は従業員一人あたりの数字ではありません。

2017年3月期の決算をもとに説明すると

利益率
売上高228.0億円に占める経常利益14.45億円の割合が6.34%
負債比率
総資産額241.9億円に占める社債や借金などの負債額170.3億円の割合が70.4%
借入比率
総資産額241.9億円に占める、銀行からの借金等の借入額131.1億円の割合が54.2%

となっています。

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JPホールディングスへの就職・転職を考えてみる

JPホールディングスの財務内容のポイントを見てみると

  • 時価総額は267.1億円と標準的
  • 経常利益率は6.34%と標準的
  • 負債比率は70.4%と高め
  • 借入比率は54.2%と高め

となっています。

財務的にはあまり良くないですね。

会社の場所・規模・年収などもまとめるとこんな感じです。

JPホールディングス本社の場所
JPホールディングスは愛知県にあります。ちなみに最寄り駅は千種駅です。
JPホールディングスの企業規模
従業員数は連結で3066人、単独で39人で、売上高が228億円です。規模はそこそこといった感じでしょうか。
JPホールディングス社員の年収
平均年齢は45.8歳で、平均年収が434万円です。
JPホールディングス社員一人当たりの利益
従業員一人あたりの利益は47.1万円です。

まとめ

今回はJPホールディングスの手取り年収&給料や財務内容を調べてみました。

よろしければ年収ごとの手取り額の計算の記事や、愛知県の年収ランキングサービス業界の年収ランキングなども参考にどうぞ。

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