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ゲオホールディングスの年収&給料|手取りでいくら?【2018年版】

ゲオホールディングスの年収&給料|手取りでいくら?【2018年版】

ゲオホールディングスの決算書を分析して、25歳/30歳/35歳/40歳/45歳/50歳のそれぞれの年収&給料を調べてみました。年齢別の手取り額は25歳で年収235万円&月給14.1万円、30歳で年収292万円&月給17.4万円、35歳で年収335万円&月給20万円、40歳で年収378万円&月給22.5万円、45歳で年収423万円&月給25.2万円、50歳で年収445万円&月給26.5万円という感じです。ゲオホールディングスに就職活動中、転職活動中の方はご参考にどうぞ。 (2017/03/10)

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ゲオホールディングスの年収

まずはゲオホールディングスの額面の年収を調べます。

ゲオホールディングスの決算書を調べると平均年齢は41.1歳で、平均年収が496万円となっています。

国税庁が発表している賃金カーブをもとに25歳〜50歳の年収も計算してみるとこのようになります。

年齢 年収
25歳 293万円
30歳 367万円
35歳 424万円
40歳 482万円
45歳 545万円
50歳 575万円

やや少なめな感じでしょうか。

なお、ゲオホールディングスの年収は愛知県の年収ランキングでは179位、小売業界の年収ランキングでは195位となっています。

ゲオホールディングスの年収

額面の年収がわかったので、続いて手取り年収を計算してみます。

給与所得控除を計算する

まず、年収ごとの給与所得控除額は

65万円まで 全額
162.5万円まで 65万円
180万円まで 収入 x 40%
360万円まで 収入 x 30% + 18万円
660万円まで 収入 x 20% + 54万円
1000万円まで 収入 x 10% + 120万円
1500万円まで 収入 x 5% + 170万円
1500万円以上 245万円

となります。

この表から年収293万〜575万円の場合の給与所得控除の額を計算します。

年収293万円 x 30% + 18万円 = 106万円
年収367万円 x 20% + 54万円 = 127万円
年収424万円 x 20% + 54万円 = 139万円
年収482万円 x 20% + 54万円 = 150万円
年収545万円 x 20% + 54万円 = 163万円
年収575万円 x 20% + 54万円 = 169万円

社会保険料の支払額を調べる

健康保険・厚生年金・雇用保険といった社会保険料も控除の対象となるので、社会保険料の支払額を調べます。

基本的には年収の14.22%ほどになるので年間の社会保険料の目安額を計算すると

年収293万円 x 14.22% = 41.7万円
年収367万円 x 14.22% = 52.2万円
年収424万円 x 14.22% = 60.3万円
年収482万円 x 14.22% = 68.6万円
年収545万円 x 14.22% = 77.5万円
年収575万円 x 14.22% = 81.8万円

となります。

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所得税と住民税を計算する

所得税&住民税の計算の記事を参考に、所得税の住民税の合計額を計算するとこのようになります。

25歳(年収293万円):所得税 5.38万円 + 住民税 11.5万円 = 16.9万円
30歳(年収367万円):所得税 7.47万円 + 住民税 15.7万円 = 23.2万円
35歳(年収424万円):所得税 9.34万円 + 住民税 19.4万円 = 28.8万円
40歳(年収482万円):所得税 12.8万円 + 住民税 23.3万円 = 36.1万円
45歳(年収545万円):所得税 16.9万円 + 住民税 27.4万円 = 44.2万円
50歳(年収575万円):所得税 18.9万円 + 住民税 29.4万円 = 48.3万円

配偶者控除がある場合の所得税と住民税の合計額はこのようになります。

25歳(年収293万円):所得税 3.48万円 + 住民税 8.21万円 = 11.7万円(5.2万円の差額)
30歳(年収367万円):所得税 5.57万円 + 住民税 12.4万円 = 18万円(5.2万円の差額)
35歳(年収424万円):所得税 7.44万円 + 住民税 16.1万円 = 23.6万円(5.2万円の差額)
40歳(年収482万円):所得税 9.37万円 + 住民税 20万円 = 29.4万円(6.72万円の差額)
45歳(年収545万円):所得税 13.1万円 + 住民税 24.1万円 = 37.1万円(7.1万円の差額)
50歳(年収575万円):所得税 15.1万円 + 住民税 26.1万円 = 41.2万円(7.1万円の差額)

詳しくは配偶者控除の節税額の計算の記事もご覧ください。

配偶者控除に加えて、高校生の子供の扶養控除がある場合はこのようになります。

25歳(年収293万円):所得税 1.58万円 + 住民税 4.91万円 = 6.49万円(10.4万円の差額)
30歳(年収367万円):所得税 3.67万円 + 住民税 9.1万円 = 12.8万円(10.4万円の差額)
35歳(年収424万円):所得税 5.54万円 + 住民税 12.8万円 = 18.4万円(10.4万円の差額)
40歳(年収482万円):所得税 7.47万円 + 住民税 16.7万円 = 24.2万円(11.9万円の差額)
45歳(年収545万円):所得税 9.51万円 + 住民税 20.8万円 = 30.3万円(14万円の差額)
50歳(年収575万円):所得税 11.3万円 + 住民税 22.8万円 = 34.1万円(14.2万円の差額)
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手取り額を計算する

額面の年収から社会保険料と所得税と住民税を引くと手取り額が計算できます。

年収293万〜575万円の場合の手取り額を計算するとこのようになります。

25歳(年収293万円):年収293万円 - 社会保険料 41.7万円 - 所得税 5.38万円 - 住民税 11.5万円 = 235万円
30歳(年収367万円):年収367万円 - 社会保険料 52.2万円 - 所得税 7.47万円 - 住民税 15.7万円 = 292万円
35歳(年収424万円):年収424万円 - 社会保険料 60.3万円 - 所得税 9.34万円 - 住民税 19.4万円 = 335万円
40歳(年収482万円):年収482万円 - 社会保険料 68.6万円 - 所得税 12.8万円 - 住民税 23.3万円 = 378万円
45歳(年収545万円):年収545万円 - 社会保険料 77.5万円 - 所得税 16.9万円 - 住民税 27.4万円 = 423万円
50歳(年収575万円):年収575万円 - 社会保険料 81.8万円 - 所得税 18.9万円 - 住民税 29.4万円 = 445万円

配偶者控除がある場合の手取り額はこのようになります。

25歳(年収293万円):年収293万円 - 社会保険料 41.7万円 - 所得税 3.48万円 - 住民税 8.21万円 = 240万円(5.2万円の差額)
30歳(年収367万円):年収367万円 - 社会保険料 52.2万円 - 所得税 5.57万円 - 住民税 12.4万円 = 297万円(5.2万円の差額)
35歳(年収424万円):年収424万円 - 社会保険料 60.3万円 - 所得税 7.44万円 - 住民税 16.1万円 = 340万円(5.2万円の差額)
40歳(年収482万円):年収482万円 - 社会保険料 68.6万円 - 所得税 9.37万円 - 住民税 20万円 = 384万円(6.72万円の差額)
45歳(年収545万円):年収545万円 - 社会保険料 77.5万円 - 所得税 13.1万円 - 住民税 24.1万円 = 430万円(7.1万円の差額)
50歳(年収575万円):年収575万円 - 社会保険料 81.8万円 - 所得税 15.1万円 - 住民税 26.1万円 = 452万円(7.1万円の差額)

さらに高校生の子どもの扶養控除がある場合はこんな感じになります。

25歳(年収293万円):年収293万円 - 社会保険料 41.7万円 - 所得税 1.58万円 - 住民税 4.91万円 = 245万円(10.4万円の差額)
30歳(年収367万円):年収367万円 - 社会保険料 52.2万円 - 所得税 3.67万円 - 住民税 9.1万円 = 302万円(10.4万円の差額)
35歳(年収424万円):年収424万円 - 社会保険料 60.3万円 - 所得税 5.54万円 - 住民税 12.8万円 = 345万円(10.4万円の差額)
40歳(年収482万円):年収482万円 - 社会保険料 68.6万円 - 所得税 7.47万円 - 住民税 16.7万円 = 390万円(11.9万円の差額)
45歳(年収545万円):年収545万円 - 社会保険料 77.5万円 - 所得税 9.51万円 - 住民税 20.8万円 = 437万円(14万円の差額)
50歳(年収575万円):年収575万円 - 社会保険料 81.8万円 - 所得税 11.3万円 - 住民税 22.8万円 = 460万円(14.2万円の差額)
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手取りの月給を計算する

続いて手取りの月給を計算してみます。

ボーナスが4.4ヶ月の場合の手取り月給はこのようになります。

25歳(年収293万円):(年収293万円 - 社会保険料 41.7万円 - 所得税 5.38万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 11.5万円 ÷ 12ヶ月 = 14.1万円
30歳(年収367万円):(年収367万円 - 社会保険料 52.2万円 - 所得税 7.47万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 15.7万円 ÷ 12ヶ月 = 17.4万円
35歳(年収424万円):(年収424万円 - 社会保険料 60.3万円 - 所得税 9.34万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 19.4万円 ÷ 12ヶ月 = 20万円
40歳(年収482万円):(年収482万円 - 社会保険料 68.6万円 - 所得税 12.8万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 23.3万円 ÷ 12ヶ月 = 22.5万円
45歳(年収545万円):(年収545万円 - 社会保険料 77.5万円 - 所得税 16.9万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 27.4万円 ÷ 12ヶ月 = 25.2万円
50歳(年収575万円):(年収575万円 - 社会保険料 81.8万円 - 所得税 18.9万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 29.4万円 ÷ 12ヶ月 = 26.5万円

配偶者控除がある場合の手取り額はこのようになります。

25歳(年収293万円):(年収293万円 - 社会保険料 41.7万円 - 所得税 3.48万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 8.21万円 ÷ 12ヶ月 = 14.4万円(3910円の差額)
30歳(年収367万円):(年収367万円 - 社会保険料 52.2万円 - 所得税 5.57万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 12.4万円 ÷ 12ヶ月 = 17.8万円(3910円の差額)
35歳(年収424万円):(年収424万円 - 社会保険料 60.3万円 - 所得税 7.44万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 16.1万円 ÷ 12ヶ月 = 20.4万円(3910円の差額)
40歳(年収482万円):(年収482万円 - 社会保険料 68.6万円 - 所得税 9.37万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 20万円 ÷ 12ヶ月 = 23万円(4830円の差額)
45歳(年収545万円):(年収545万円 - 社会保険料 77.5万円 - 所得税 13.1万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 24.1万円 ÷ 12ヶ月 = 25.7万円(5070円の差額)
50歳(年収575万円):(年収575万円 - 社会保険料 81.8万円 - 所得税 15.1万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 26.1万円 ÷ 12ヶ月 = 27万円(5070円の差額)

さらに高校生の子どもの扶養控除がある場合はこんな感じになります。

25歳(年収293万円):(年収293万円 - 社会保険料 41.7万円 - 所得税 1.58万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 4.91万円 ÷ 12ヶ月 = 14.8万円(7820円の差額)
30歳(年収367万円):(年収367万円 - 社会保険料 52.2万円 - 所得税 3.67万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 9.1万円 ÷ 12ヶ月 = 18.2万円(7820円の差額)
35歳(年収424万円):(年収424万円 - 社会保険料 60.3万円 - 所得税 5.54万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 12.8万円 ÷ 12ヶ月 = 20.8万円(7820円の差額)
40歳(年収482万円):(年収482万円 - 社会保険料 68.6万円 - 所得税 7.47万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 16.7万円 ÷ 12ヶ月 = 23.4万円(8740円の差額)
45歳(年収545万円):(年収545万円 - 社会保険料 77.5万円 - 所得税 9.51万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 20.8万円 ÷ 12ヶ月 = 26.2万円(9990円の差額)
50歳(年収575万円):(年収575万円 - 社会保険料 81.8万円 - 所得税 11.3万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 22.8万円 ÷ 12ヶ月 = 27.5万円(1.01万円の差額)
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ゲオホールディングスの一人当たりの売上&利益&借金

続いてゲオホールディングスの従業員一人当たり売り上げ、利益、借金などの数字を計算してみます。

一人当たりの利益が多いほうが昇給やボーナスでの年収アップも期待できますし、負債や借金も少ないほうが不景気にも安心です。

また、利益率も高いほうが不景気に強いのでしっかりチェックしておきましょう。

決算年月 2015/3 2016/3 2017/3
売上高 6381万円 6325万円 6329万円
営業利益 225.6万円 390.7万円 204.5万円
経常利益 236.8万円 420.8万円 213.4万円
純利益 173.2万円 249.4万円 99.69万円
純資産 1487万円 1531万円 1595万円
総資産 3013万円 3074万円 3087万円
負債 1525万円 1543万円 1492万円
借入金 692.7万円 663.3万円 628.3万円
利益率 3.71% 6.65% 3.37%
負債比率 50.6% 50.2% 48.3%
借入比率 23.0% 21.6% 20.4%

なお、利益率・負債比率・借入比率は従業員一人あたりの数字ではありません。

2017年3月期の決算をもとに説明すると

利益率
売上高2681億円に占める経常利益90.40億円の割合が3.37%
負債比率
総資産額1308億円に占める社債や借金などの負債額632.1億円の割合が48.3%
借入比率
総資産額1308億円に占める、銀行からの借金等の借入額266.1億円の割合が20.4%

となっています。

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ゲオホールディングスへの就職・転職を考えてみる

ゲオホールディングスの財務内容のポイントを見てみると

  • 時価総額は861.8億円と標準的
  • 経常利益率は3.37%と低め
  • 負債比率は48.3%と標準的
  • 借入比率は20.4%と標準的

となっています。

財務的にはまあまあかなという感じです。

会社の場所・規模・年収などもまとめるとこんな感じです。

ゲオホールディングス本社の場所
ゲオホールディングスは愛知県にあります。ちなみに最寄り駅は東別院駅です。
ゲオホールディングスの企業規模
従業員数は連結で4236人、単独で250人で、売上高が2680億円です。規模はそこそこといった感じでしょうか。
ゲオホールディングス社員の年収
平均年齢は41.1歳で、平均年収が496万円です。
ゲオホールディングス社員一人当たりの利益
従業員一人あたりの利益は213万円です。

まとめ

今回はゲオホールディングスの手取り年収&給料や財務内容を調べてみました。

よろしければ年収ごとの手取り額の計算の記事や、愛知県の年収ランキング小売業界の年収ランキングなども参考にどうぞ。

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