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ハードオフコーポレーションの年収&給料|手取りでいくら?【2018年版】

ハードオフコーポレーションの年収&給料|手取りでいくら?【2018年版】

ハードオフコーポレーションの決算書を分析して、25歳/30歳/35歳/40歳/45歳/50歳のそれぞれの年収&給料を調べてみました。年齢別の手取り額は25歳で年収277万円&月給16.5万円、30歳で年収343万円&月給20.5万円、35歳で年収392万円&月給23.3万円、40歳で年収442万円&月給26.3万円、45歳で年収496万円&月給29.5万円、50歳で年収519万円&月給30.8万円という感じです。ハードオフコーポレーションに就職活動中、転職活動中の方はご参考にどうぞ。 (2017/03/10)

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ハードオフコーポレーションの年収

まずはハードオフコーポレーションの額面の年収を調べます。

ハードオフコーポレーションの決算書を調べると平均年齢は33.0歳で、平均年収が476万円となっています。

国税庁が発表している賃金カーブをもとに25歳〜50歳の年収も計算してみるとこのようになります。

年齢 年収
25歳 347万円
30歳 435万円
35歳 502万円
40歳 571万円
45歳 645万円
50歳 682万円

やや少なめな感じでしょうか。

なお、ハードオフコーポレーションの年収は新潟県の年収ランキングでは12位、小売業界の年収ランキングでは88位となっています。

ハードオフコーポレーションの年収

額面の年収がわかったので、続いて手取り年収を計算してみます。

給与所得控除を計算する

まず、年収ごとの給与所得控除額は

65万円まで 全額
162.5万円まで 65万円
180万円まで 収入 x 40%
360万円まで 収入 x 30% + 18万円
660万円まで 収入 x 20% + 54万円
1000万円まで 収入 x 10% + 120万円
1500万円まで 収入 x 5% + 170万円
1500万円以上 245万円

となります。

この表から年収347万〜682万円の場合の給与所得控除の額を計算します。

年収347万円 x 30% + 18万円 = 122万円
年収435万円 x 20% + 54万円 = 141万円
年収502万円 x 20% + 54万円 = 154万円
年収571万円 x 20% + 54万円 = 168万円
年収645万円 x 20% + 54万円 = 183万円
年収682万円 x 10% + 120万円 = 188万円

社会保険料の支払額を調べる

健康保険・厚生年金・雇用保険といった社会保険料も控除の対象となるので、社会保険料の支払額を調べます。

基本的には年収の14.22%ほどになるので年間の社会保険料の目安額を計算すると

年収347万円 x 14.22% = 49.4万円
年収435万円 x 14.22% = 61.8万円
年収502万円 x 14.22% = 71.4万円
年収571万円 x 14.22% = 81.3万円
年収645万円 x 14.22% = 91.7万円
年収682万円 x 14.22% = 96.9万円

となります。

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所得税と住民税を計算する

所得税&住民税の計算の記事を参考に、所得税の住民税の合計額を計算するとこのようになります。

25歳(年収347万円):所得税 6.89万円 + 住民税 14.5万円 = 21.4万円
30歳(年収435万円):所得税 9.7万円 + 住民税 20.1万円 = 29.8万円
35歳(年収502万円):所得税 14.1万円 + 住民税 24.6万円 = 38.6万円
40歳(年収571万円):所得税 18.6万円 + 住民税 29.1万円 = 47.8万円
45歳(年収645万円):所得税 23.7万円 + 住民税 34万円 = 57.7万円
50歳(年収682万円):所得税 28.9万円 + 住民税 36.6万円 = 65.5万円

配偶者控除がある場合の所得税と住民税の合計額はこのようになります。

25歳(年収347万円):所得税 4.99万円 + 住民税 11.2万円 = 16.2万円(5.2万円の差額)
30歳(年収435万円):所得税 7.8万円 + 住民税 16.8万円 = 24.6万円(5.2万円の差額)
35歳(年収502万円):所得税 10.3万円 + 住民税 21.3万円 = 31.5万円(7.1万円の差額)
40歳(年収571万円):所得税 14.8万円 + 住民税 25.8万円 = 40.7万円(7.1万円の差額)
45歳(年収645万円):所得税 19.7万円 + 住民税 30.7万円 = 50.3万円(7.32万円の差額)
50歳(年収682万円):所得税 22.3万円 + 住民税 33.3万円 = 55.6万円(9.95万円の差額)

詳しくは配偶者控除の節税額の計算の記事もご覧ください。

配偶者控除に加えて、高校生の子供の扶養控除がある場合はこのようになります。

25歳(年収347万円):所得税 3.09万円 + 住民税 7.93万円 = 11万円(10.4万円の差額)
30歳(年収435万円):所得税 5.9万円 + 住民税 13.5万円 = 19.4万円(10.4万円の差額)
35歳(年収502万円):所得税 8.1万円 + 住民税 18万円 = 26.1万円(12.6万円の差額)
40歳(年収571万円):所得税 11万円 + 住民税 22.5万円 = 33.6万円(14.2万円の差額)
45歳(年収645万円):所得税 15.9万円 + 住民税 27.4万円 = 43.2万円(14.4万円の差額)
50歳(年収682万円):所得税 18.5万円 + 住民税 30万円 = 48.5万円(17万円の差額)
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手取り額を計算する

額面の年収から社会保険料と所得税と住民税を引くと手取り額が計算できます。

年収347万〜682万円の場合の手取り額を計算するとこのようになります。

25歳(年収347万円):年収347万円 - 社会保険料 49.4万円 - 所得税 6.89万円 - 住民税 14.5万円 = 277万円
30歳(年収435万円):年収435万円 - 社会保険料 61.8万円 - 所得税 9.7万円 - 住民税 20.1万円 = 343万円
35歳(年収502万円):年収502万円 - 社会保険料 71.4万円 - 所得税 14.1万円 - 住民税 24.6万円 = 392万円
40歳(年収571万円):年収571万円 - 社会保険料 81.3万円 - 所得税 18.6万円 - 住民税 29.1万円 = 442万円
45歳(年収645万円):年収645万円 - 社会保険料 91.7万円 - 所得税 23.7万円 - 住民税 34万円 = 496万円
50歳(年収682万円):年収682万円 - 社会保険料 96.9万円 - 所得税 28.9万円 - 住民税 36.6万円 = 519万円

配偶者控除がある場合の手取り額はこのようになります。

25歳(年収347万円):年収347万円 - 社会保険料 49.4万円 - 所得税 4.99万円 - 住民税 11.2万円 = 282万円(5.2万円の差額)
30歳(年収435万円):年収435万円 - 社会保険料 61.8万円 - 所得税 7.8万円 - 住民税 16.8万円 = 348万円(5.2万円の差額)
35歳(年収502万円):年収502万円 - 社会保険料 71.4万円 - 所得税 10.3万円 - 住民税 21.3万円 = 399万円(7.1万円の差額)
40歳(年収571万円):年収571万円 - 社会保険料 81.3万円 - 所得税 14.8万円 - 住民税 25.8万円 = 449万円(7.1万円の差額)
45歳(年収645万円):年収645万円 - 社会保険料 91.7万円 - 所得税 19.7万円 - 住民税 30.7万円 = 503万円(7.32万円の差額)
50歳(年収682万円):年収682万円 - 社会保険料 96.9万円 - 所得税 22.3万円 - 住民税 33.3万円 = 529万円(9.95万円の差額)

さらに高校生の子どもの扶養控除がある場合はこんな感じになります。

25歳(年収347万円):年収347万円 - 社会保険料 49.4万円 - 所得税 3.09万円 - 住民税 7.93万円 = 287万円(10.4万円の差額)
30歳(年収435万円):年収435万円 - 社会保険料 61.8万円 - 所得税 5.9万円 - 住民税 13.5万円 = 353万円(10.4万円の差額)
35歳(年収502万円):年収502万円 - 社会保険料 71.4万円 - 所得税 8.1万円 - 住民税 18万円 = 404万円(12.6万円の差額)
40歳(年収571万円):年収571万円 - 社会保険料 81.3万円 - 所得税 11万円 - 住民税 22.5万円 = 457万円(14.2万円の差額)
45歳(年収645万円):年収645万円 - 社会保険料 91.7万円 - 所得税 15.9万円 - 住民税 27.4万円 = 510万円(14.4万円の差額)
50歳(年収682万円):年収682万円 - 社会保険料 96.9万円 - 所得税 18.5万円 - 住民税 30万円 = 536万円(17万円の差額)
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手取りの月給を計算する

続いて手取りの月給を計算してみます。

ボーナスが4.4ヶ月の場合の手取り月給はこのようになります。

25歳(年収347万円):(年収347万円 - 社会保険料 49.4万円 - 所得税 6.89万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 14.5万円 ÷ 12ヶ月 = 16.5万円
30歳(年収435万円):(年収435万円 - 社会保険料 61.8万円 - 所得税 9.7万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 20.1万円 ÷ 12ヶ月 = 20.5万円
35歳(年収502万円):(年収502万円 - 社会保険料 71.4万円 - 所得税 14.1万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 24.6万円 ÷ 12ヶ月 = 23.3万円
40歳(年収571万円):(年収571万円 - 社会保険料 81.3万円 - 所得税 18.6万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 29.1万円 ÷ 12ヶ月 = 26.3万円
45歳(年収645万円):(年収645万円 - 社会保険料 91.7万円 - 所得税 23.7万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 34万円 ÷ 12ヶ月 = 29.5万円
50歳(年収682万円):(年収682万円 - 社会保険料 96.9万円 - 所得税 28.9万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 36.6万円 ÷ 12ヶ月 = 30.8万円

配偶者控除がある場合の手取り額はこのようになります。

25歳(年収347万円):(年収347万円 - 社会保険料 49.4万円 - 所得税 4.99万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 11.2万円 ÷ 12ヶ月 = 16.9万円(3910円の差額)
30歳(年収435万円):(年収435万円 - 社会保険料 61.8万円 - 所得税 7.8万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 16.8万円 ÷ 12ヶ月 = 20.9万円(3910円の差額)
35歳(年収502万円):(年収502万円 - 社会保険料 71.4万円 - 所得税 10.3万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 21.3万円 ÷ 12ヶ月 = 23.8万円(5070円の差額)
40歳(年収571万円):(年収571万円 - 社会保険料 81.3万円 - 所得税 14.8万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 25.8万円 ÷ 12ヶ月 = 26.8万円(5070円の差額)
45歳(年収645万円):(年収645万円 - 社会保険料 91.7万円 - 所得税 19.7万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 30.7万円 ÷ 12ヶ月 = 30万円(5200円の差額)
50歳(年収682万円):(年収682万円 - 社会保険料 96.9万円 - 所得税 22.3万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 33.3万円 ÷ 12ヶ月 = 31.5万円(6800円の差額)

さらに高校生の子どもの扶養控除がある場合はこんな感じになります。

25歳(年収347万円):(年収347万円 - 社会保険料 49.4万円 - 所得税 3.09万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 7.93万円 ÷ 12ヶ月 = 17.3万円(7820円の差額)
30歳(年収435万円):(年収435万円 - 社会保険料 61.8万円 - 所得税 5.9万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 13.5万円 ÷ 12ヶ月 = 21.3万円(7820円の差額)
35歳(年収502万円):(年収502万円 - 社会保険料 71.4万円 - 所得税 8.1万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 18万円 ÷ 12ヶ月 = 24.3万円(9130円の差額)
40歳(年収571万円):(年収571万円 - 社会保険料 81.3万円 - 所得税 11万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 22.5万円 ÷ 12ヶ月 = 27.3万円(1.01万円の差額)
45歳(年収645万円):(年収645万円 - 社会保険料 91.7万円 - 所得税 15.9万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 27.4万円 ÷ 12ヶ月 = 30.5万円(1.03万円の差額)
50歳(年収682万円):(年収682万円 - 社会保険料 96.9万円 - 所得税 18.5万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 30万円 ÷ 12ヶ月 = 32万円(1.19万円の差額)
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ハードオフコーポレーションの一人当たりの売上&利益&借金

続いてハードオフコーポレーションの従業員一人当たり売り上げ、利益、借金などの数字を計算してみます。

一人当たりの利益が多いほうが昇給やボーナスでの年収アップも期待できますし、負債や借金も少ないほうが不景気にも安心です。

また、利益率も高いほうが不景気に強いのでしっかりチェックしておきましょう。

決算年月 2015/3 2016/3 2017/3
売上高 3731万円 4033万円 4049万円
営業利益 356.8万円 453.7万円 321.5万円
経常利益 393.1万円 501.3万円 356.3万円
純利益 292.2万円 295.3万円 201.8万円
純資産 2641万円 2827万円 2916万円
総資産 3215万円 3418万円 3429万円
負債 574.3万円 591.1万円 513.1万円
利益率 10.5% 12.4% 8.80%
負債比率 17.9% 17.3% 15.0%

なお、利益率・負債比率・借入比率は従業員一人あたりの数字ではありません。

2017年3月期の決算をもとに説明すると

利益率
売上高182.6億円に占める経常利益16.07億円の割合が8.80%
負債比率
総資産額154.7億円に占める社債や借金などの負債額23.14億円の割合が15.0%

となっています。

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ハードオフコーポレーションへの就職・転職を考えてみる

ハードオフコーポレーションの財務内容のポイントを見てみると

  • 時価総額は161.2億円と標準的
  • 経常利益率は8.80%と標準的
  • 負債比率は15.0%と低め

となっています。

財務的にはまあまあかなという感じです。

会社の場所・規模・年収などもまとめるとこんな感じです。

ハードオフコーポレーション本社の場所
ハードオフコーポレーションは新潟県にあります。ちなみに最寄り駅は西新発田駅です。
ハードオフコーポレーションの企業規模
従業員数は連結で451人、単独で361人で、売上高が183億円です。
ハードオフコーポレーション社員の年収
平均年齢は33.0歳で、平均年収が476万円です。
ハードオフコーポレーション社員一人当たりの利益
従業員一人あたりの利益は356万円です。良い感じに利益が出ています。

まとめ

今回はハードオフコーポレーションの手取り年収&給料や財務内容を調べてみました。

よろしければ年収ごとの手取り額の計算の記事や、新潟県の年収ランキング小売業界の年収ランキングなども参考にどうぞ。

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