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キリンホールディングスの年収&給料|手取りでいくら?【2018年版】

キリンホールディングスの年収&給料|手取りでいくら?【2018年版】

キリンホールディングスの決算書を分析して、25歳/30歳/35歳/40歳/45歳/50歳のそれぞれの年収&給料を調べてみました。年齢別の手取り額は25歳で年収443万円&月給26.4万円、30歳で年収541万円&月給32.1万円、35歳で年収611万円&月給36.2万円、40歳で年収683万円&月給40.4万円、45歳で年収758万円&月給44.8万円、50歳で年収795万円&月給46.9万円という感じです。キリンホールディングスに就職活動中、転職活動中の方はご参考にどうぞ。 (2017/03/10)

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キリンホールディングスの年収

まずはキリンホールディングスの額面の年収を調べます。

キリンホールディングスの決算書を調べると平均年齢は40.9歳で、平均年収が963万円となっています。

国税庁が発表している賃金カーブをもとに25歳〜50歳の年収も計算してみるとこのようになります。

年齢 年収
25歳 572万円
30歳 716万円
35歳 827万円
40歳 941万円
45歳 1060万円
50歳 1120万円

良い感じですね。

なお、キリンホールディングスの年収は東京都の年収ランキングでは64位、食料品業界の年収ランキングでは3位となっています。

キリンホールディングスの年収

額面の年収がわかったので、続いて手取り年収を計算してみます。

給与所得控除を計算する

まず、年収ごとの給与所得控除額は

65万円まで 全額
162.5万円まで 65万円
180万円まで 収入 x 40%
360万円まで 収入 x 30% + 18万円
660万円まで 収入 x 20% + 54万円
1000万円まで 収入 x 10% + 120万円
1500万円まで 収入 x 5% + 170万円
1500万円以上 245万円

となります。

この表から年収572万〜1120万円の場合の給与所得控除の額を計算します。

年収572万円 x 20% + 54万円 = 168万円
年収716万円 x 10% + 120万円 = 192万円
年収827万円 x 10% + 120万円 = 203万円
年収941万円 x 10% + 120万円 = 214万円
年収1060万円 x 5% + 170万円 = 223万円
年収1120万円 x 5% + 170万円 = 226万円

社会保険料の支払額を調べる

健康保険・厚生年金・雇用保険といった社会保険料も控除の対象となるので、社会保険料の支払額を調べます。

基本的には年収の14.22%ほどになるので年間の社会保険料の目安額を計算すると

年収572万円 x 14.22% = 81.4万円
年収716万円 x 14.22% = 102万円
年収827万円 x 14.22% = 118万円
年収941万円 x 14.22% = 134万円
年収1060万円 x 14.22% = 151万円
年収1120万円 x 14.22% = 160万円

となります。

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所得税と住民税を計算する

所得税&住民税の計算の記事を参考に、所得税の住民税の合計額を計算するとこのようになります。

25歳(年収572万円):所得税 18.7万円 + 住民税 29.2万円 = 47.9万円
30歳(年収716万円):所得税 34.2万円 + 住民税 39.2万円 = 73.4万円
35歳(年収827万円):所得税 50.9万円 + 住民税 47.6万円 = 98.5万円
40歳(年収941万円):所得税 68.3万円 + 住民税 56.3万円 = 125万円
45歳(年収1060万円):所得税 87.3万円 + 住民税 65.8万円 = 153万円
50歳(年収1120万円):所得税 97.2万円 + 住民税 70.7万円 = 168万円

配偶者控除がある場合の所得税と住民税の合計額はこのようになります。

25歳(年収572万円):所得税 14.9万円 + 住民税 25.9万円 = 40.8万円(7.1万円の差額)
30歳(年収716万円):所得税 26.6万円 + 住民税 35.9万円 = 62.5万円(10.9万円の差額)
35歳(年収827万円):所得税 43.3万円 + 住民税 44.3万円 = 87.6万円(10.9万円の差額)
40歳(年収941万円):所得税 60.7万円 + 住民税 53万円 = 114万円(10.9万円の差額)
45歳(年収1060万円):所得税 79.7万円 + 住民税 62.5万円 = 142万円(10.9万円の差額)
50歳(年収1120万円):所得税 89.5万円 + 住民税 67.4万円 = 157万円(11万円の差額)

詳しくは配偶者控除の節税額の計算の記事もご覧ください。

配偶者控除に加えて、高校生の子供の扶養控除がある場合はこのようになります。

25歳(年収572万円):所得税 11.1万円 + 住民税 22.6万円 = 33.7万円(14.2万円の差額)
30歳(年収716万円):所得税 21.1万円 + 住民税 32.6万円 = 53.8万円(19.7万円の差額)
35歳(年収827万円):所得税 35.7万円 + 住民税 41万円 = 76.7万円(21.8万円の差額)
40歳(年収941万円):所得税 53.1万円 + 住民税 49.7万円 = 103万円(21.8万円の差額)
45歳(年収1060万円):所得税 72.1万円 + 住民税 59.2万円 = 131万円(21.8万円の差額)
50歳(年収1120万円):所得税 81.9万円 + 住民税 64.1万円 = 146万円(21.9万円の差額)
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手取り額を計算する

額面の年収から社会保険料と所得税と住民税を引くと手取り額が計算できます。

年収572万〜1120万円の場合の手取り額を計算するとこのようになります。

25歳(年収572万円):年収572万円 - 社会保険料 81.4万円 - 所得税 18.7万円 - 住民税 29.2万円 = 443万円
30歳(年収716万円):年収716万円 - 社会保険料 102万円 - 所得税 34.2万円 - 住民税 39.2万円 = 541万円
35歳(年収827万円):年収827万円 - 社会保険料 118万円 - 所得税 50.9万円 - 住民税 47.6万円 = 611万円
40歳(年収941万円):年収941万円 - 社会保険料 134万円 - 所得税 68.3万円 - 住民税 56.3万円 = 683万円
45歳(年収1060万円):年収1060万円 - 社会保険料 151万円 - 所得税 87.3万円 - 住民税 65.8万円 = 758万円
50歳(年収1120万円):年収1120万円 - 社会保険料 160万円 - 所得税 97.2万円 - 住民税 70.7万円 = 795万円

配偶者控除がある場合の手取り額はこのようになります。

25歳(年収572万円):年収572万円 - 社会保険料 81.4万円 - 所得税 14.9万円 - 住民税 25.9万円 = 450万円(7.1万円の差額)
30歳(年収716万円):年収716万円 - 社会保険料 102万円 - 所得税 26.6万円 - 住民税 35.9万円 = 552万円(10.9万円の差額)
35歳(年収827万円):年収827万円 - 社会保険料 118万円 - 所得税 43.3万円 - 住民税 44.3万円 = 622万円(10.9万円の差額)
40歳(年収941万円):年収941万円 - 社会保険料 134万円 - 所得税 60.7万円 - 住民税 53万円 = 694万円(10.9万円の差額)
45歳(年収1060万円):年収1060万円 - 社会保険料 151万円 - 所得税 79.7万円 - 住民税 62.5万円 = 769万円(10.9万円の差額)
50歳(年収1120万円):年収1120万円 - 社会保険料 160万円 - 所得税 89.5万円 - 住民税 67.4万円 = 806万円(11万円の差額)

さらに高校生の子どもの扶養控除がある場合はこんな感じになります。

25歳(年収572万円):年収572万円 - 社会保険料 81.4万円 - 所得税 11.1万円 - 住民税 22.6万円 = 457万円(14.2万円の差額)
30歳(年収716万円):年収716万円 - 社会保険料 102万円 - 所得税 21.1万円 - 住民税 32.6万円 = 561万円(19.7万円の差額)
35歳(年収827万円):年収827万円 - 社会保険料 118万円 - 所得税 35.7万円 - 住民税 41万円 = 632万円(21.8万円の差額)
40歳(年収941万円):年収941万円 - 社会保険料 134万円 - 所得税 53.1万円 - 住民税 49.7万円 = 705万円(21.8万円の差額)
45歳(年収1060万円):年収1060万円 - 社会保険料 151万円 - 所得税 72.1万円 - 住民税 59.2万円 = 780万円(21.8万円の差額)
50歳(年収1120万円):年収1120万円 - 社会保険料 160万円 - 所得税 81.9万円 - 住民税 64.1万円 = 817万円(21.9万円の差額)
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手取りの月給を計算する

続いて手取りの月給を計算してみます。

ボーナスが4.4ヶ月の場合の手取り月給はこのようになります。

25歳(年収572万円):(年収572万円 - 社会保険料 81.4万円 - 所得税 18.7万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 29.2万円 ÷ 12ヶ月 = 26.4万円
30歳(年収716万円):(年収716万円 - 社会保険料 102万円 - 所得税 34.2万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 39.2万円 ÷ 12ヶ月 = 32.1万円
35歳(年収827万円):(年収827万円 - 社会保険料 118万円 - 所得税 50.9万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 47.6万円 ÷ 12ヶ月 = 36.2万円
40歳(年収941万円):(年収941万円 - 社会保険料 134万円 - 所得税 68.3万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 56.3万円 ÷ 12ヶ月 = 40.4万円
45歳(年収1060万円):(年収1060万円 - 社会保険料 151万円 - 所得税 87.3万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 65.8万円 ÷ 12ヶ月 = 44.8万円
50歳(年収1120万円):(年収1120万円 - 社会保険料 160万円 - 所得税 97.2万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 70.7万円 ÷ 12ヶ月 = 46.9万円

配偶者控除がある場合の手取り額はこのようになります。

25歳(年収572万円):(年収572万円 - 社会保険料 81.4万円 - 所得税 14.9万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 25.9万円 ÷ 12ヶ月 = 26.9万円(5070円の差額)
30歳(年収716万円):(年収716万円 - 社会保険料 102万円 - 所得税 26.6万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 35.9万円 ÷ 12ヶ月 = 32.8万円(7380円の差額)
35歳(年収827万円):(年収827万円 - 社会保険料 118万円 - 所得税 43.3万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 44.3万円 ÷ 12ヶ月 = 36.9万円(7380円の差額)
40歳(年収941万円):(年収941万円 - 社会保険料 134万円 - 所得税 60.7万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 53万円 ÷ 12ヶ月 = 41.1万円(7380円の差額)
45歳(年収1060万円):(年収1060万円 - 社会保険料 151万円 - 所得税 79.7万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 62.5万円 ÷ 12ヶ月 = 45.5万円(7380円の差額)
50歳(年収1120万円):(年収1120万円 - 社会保険料 160万円 - 所得税 89.5万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 67.4万円 ÷ 12ヶ月 = 47.7万円(7460円の差額)

さらに高校生の子どもの扶養控除がある場合はこんな感じになります。

25歳(年収572万円):(年収572万円 - 社会保険料 81.4万円 - 所得税 11.1万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 22.6万円 ÷ 12ヶ月 = 27.4万円(1.01万円の差額)
30歳(年収716万円):(年収716万円 - 社会保険料 102万円 - 所得税 21.1万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 32.6万円 ÷ 12ヶ月 = 33.5万円(1.35万円の差額)
35歳(年収827万円):(年収827万円 - 社会保険料 118万円 - 所得税 35.7万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 41万円 ÷ 12ヶ月 = 37.6万円(1.48万円の差額)
40歳(年収941万円):(年収941万円 - 社会保険料 134万円 - 所得税 53.1万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 49.7万円 ÷ 12ヶ月 = 41.9万円(1.48万円の差額)
45歳(年収1060万円):(年収1060万円 - 社会保険料 151万円 - 所得税 72.1万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 59.2万円 ÷ 12ヶ月 = 46.2万円(1.48万円の差額)
50歳(年収1120万円):(年収1120万円 - 社会保険料 160万円 - 所得税 81.9万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 64.1万円 ÷ 12ヶ月 = 48.4万円(1.48万円の差額)
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キリンホールディングスの一人当たりの売上&利益&借金

続いてキリンホールディングスの従業員一人当たり売り上げ、利益、借金などの数字を計算してみます。

一人当たりの利益が多いほうが昇給やボーナスでの年収アップも期待できますし、負債や借金も少ないほうが不景気にも安心です。

また、利益率も高いほうが不景気に強いのでしっかりチェックしておきましょう。

決算年月 2014/12 2015/12 2016/12
売上高 7069万円 7072万円 6680万円
営業利益 368.8万円 401.6万円 456.8万円
経常利益 303.3万円 412.7万円 452.9万円
純利益 104.3万円 -152.4万円 380.4万円
純資産 3547万円 2137万円 2191万円
総資産 9548万円 7867万円 7559万円
負債 6001万円 5730万円 5368万円
借入金 2588万円 2437万円 2088万円
利益率 4.29% 5.84% 6.78%
負債比率 62.8% 72.8% 71.0%
借入比率 27.1% 31.0% 27.6%

なお、利益率・負債比率・借入比率は従業員一人あたりの数字ではありません。

2016年12月期の決算をもとに説明すると

利益率
売上高2.075兆円に占める経常利益1407億円の割合が6.78%
負債比率
総資産額2.348兆円に占める社債や借金などの負債額1.668兆円の割合が71.0%
借入比率
総資産額2.348兆円に占める、銀行からの借金等の借入額6486億円の割合が27.6%

となっています。

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キリンホールディングスへの就職・転職を考えてみる

キリンホールディングスの財務内容のポイントを見てみると

  • 時価総額は2.647兆円と標準的
  • 経常利益率は6.78%と標準的
  • 負債比率は71.0%と高め
  • 借入比率は27.6%と標準的

となっています。

財務的にはまあまあかなという感じです。

会社の場所・規模・年収などもまとめるとこんな感じです。

キリンホールディングス本社の場所
キリンホールディングスは東京都にあります。ちなみに最寄り駅は中野(東京都)駅です。
キリンホールディングスの企業規模
従業員数は連結で3万1064人、単独で21人で、売上高が2.08兆円です。大企業です。
キリンホールディングス社員の年収
平均年齢は40.9歳で、平均年収が963万円です。
キリンホールディングス社員一人当たりの利益
従業員一人あたりの利益は453万円です。良い感じに利益が出ています。

給料は高いですし、財務内容もまあまあですね。就職先としてもなかなか良いと思います。

まとめ

今回はキリンホールディングスの手取り年収&給料や財務内容を調べてみました。

よろしければ年収ごとの手取り額の計算の記事や、東京都の年収ランキング食料品業界の年収ランキングなども参考にどうぞ。

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