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新日本空調の年収&給料|手取りでいくら?【2018年版】

新日本空調の年収&給料|手取りでいくら?【2018年版】

新日本空調の決算書を分析して、25歳/30歳/35歳/40歳/45歳/50歳のそれぞれの年収&給料を調べてみました。年齢別の手取り額は25歳で年収368万円&月給21.9万円、30歳で年収453万円&月給27万円、35歳で年収516万円&月給30.7万円、40歳で年収575万円&月給34.1万円、45歳で年収638万円&月給37.8万円、50歳で年収669万円&月給39.6万円という感じです。新日本空調に就職活動中、転職活動中の方はご参考にどうぞ。 (2017/03/10)

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新日本空調の年収

まずは新日本空調の額面の年収を調べます。

新日本空調の決算書を調べると平均年齢は43.8歳で、平均年収が846万円となっています。

国税庁が発表している賃金カーブをもとに25歳〜50歳の年収も計算してみるとこのようになります。

年齢 年収
25歳 469万円
30歳 586万円
35歳 677万円
40歳 771万円
45歳 870万円
50歳 919万円

結構良いですね。

なお、新日本空調の年収は東京都の年収ランキングでは227位、建設業界の年収ランキングでは29位となっています。

新日本空調の年収

額面の年収がわかったので、続いて手取り年収を計算してみます。

給与所得控除を計算する

まず、年収ごとの給与所得控除額は

65万円まで 全額
162.5万円まで 65万円
180万円まで 収入 x 40%
360万円まで 収入 x 30% + 18万円
660万円まで 収入 x 20% + 54万円
1000万円まで 収入 x 10% + 120万円
1500万円まで 収入 x 5% + 170万円
1500万円以上 245万円

となります。

この表から年収469万〜919万円の場合の給与所得控除の額を計算します。

年収469万円 x 20% + 54万円 = 148万円
年収586万円 x 20% + 54万円 = 171万円
年収677万円 x 10% + 120万円 = 188万円
年収771万円 x 10% + 120万円 = 197万円
年収870万円 x 10% + 120万円 = 207万円
年収919万円 x 10% + 120万円 = 212万円

社会保険料の支払額を調べる

健康保険・厚生年金・雇用保険といった社会保険料も控除の対象となるので、社会保険料の支払額を調べます。

基本的には年収の14.22%ほどになるので年間の社会保険料の目安額を計算すると

年収469万円 x 14.22% = 66.6万円
年収586万円 x 14.22% = 83.4万円
年収677万円 x 14.22% = 96.3万円
年収771万円 x 14.22% = 110万円
年収870万円 x 14.22% = 124万円
年収919万円 x 14.22% = 131万円

となります。

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所得税と住民税を計算する

所得税&住民税の計算の記事を参考に、所得税の住民税の合計額を計算するとこのようになります。

25歳(年収469万円):所得税 11.9万円 + 住民税 22.4万円 = 34.3万円
30歳(年収586万円):所得税 19.6万円 + 住民税 30.1万円 = 49.7万円
35歳(年収677万円):所得税 28.2万円 + 住民税 36.2万円 = 64.5万円
40歳(年収771万円):所得税 42.5万円 + 住民税 43.4万円 = 85.8万円
45歳(年収870万円):所得税 57.5万円 + 住民税 50.9万円 = 108万円
50歳(年収919万円):所得税 65万円 + 住民税 54.6万円 = 120万円

配偶者控除がある場合の所得税と住民税の合計額はこのようになります。

25歳(年収469万円):所得税 8.91万円 + 住民税 19.1万円 = 28万円(6.26万円の差額)
30歳(年収586万円):所得税 15.8万円 + 住民税 26.8万円 = 42.6万円(7.1万円の差額)
35歳(年収677万円):所得税 21.9万円 + 住民税 32.9万円 = 54.9万円(9.59万円の差額)
40歳(年収771万円):所得税 34.9万円 + 住民税 40.1万円 = 74.9万円(10.9万円の差額)
45歳(年収870万円):所得税 49.9万円 + 住民税 47.6万円 = 97.5万円(10.9万円の差額)
50歳(年収919万円):所得税 57.4万円 + 住民税 51.3万円 = 109万円(10.9万円の差額)

詳しくは配偶者控除の節税額の計算の記事もご覧ください。

配偶者控除に加えて、高校生の子供の扶養控除がある場合はこのようになります。

25歳(年収469万円):所得税 7.01万円 + 住民税 15.8万円 = 22.8万円(11.5万円の差額)
30歳(年収586万円):所得税 12万円 + 住民税 23.5万円 = 35.5万円(14.2万円の差額)
35歳(年収677万円):所得税 18.1万円 + 住民税 29.6万円 = 47.8万円(16.7万円の差額)
40歳(年収771万円):所得税 27.3万円 + 住民税 36.8万円 = 64万円(21.8万円の差額)
45歳(年収870万円):所得税 42.3万円 + 住民税 44.3万円 = 86.6万円(21.8万円の差額)
50歳(年収919万円):所得税 49.8万円 + 住民税 48万円 = 97.8万円(21.8万円の差額)
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手取り額を計算する

額面の年収から社会保険料と所得税と住民税を引くと手取り額が計算できます。

年収469万〜919万円の場合の手取り額を計算するとこのようになります。

25歳(年収469万円):年収469万円 - 社会保険料 66.6万円 - 所得税 11.9万円 - 住民税 22.4万円 = 368万円
30歳(年収586万円):年収586万円 - 社会保険料 83.4万円 - 所得税 19.6万円 - 住民税 30.1万円 = 453万円
35歳(年収677万円):年収677万円 - 社会保険料 96.3万円 - 所得税 28.2万円 - 住民税 36.2万円 = 516万円
40歳(年収771万円):年収771万円 - 社会保険料 110万円 - 所得税 42.5万円 - 住民税 43.4万円 = 575万円
45歳(年収870万円):年収870万円 - 社会保険料 124万円 - 所得税 57.5万円 - 住民税 50.9万円 = 638万円
50歳(年収919万円):年収919万円 - 社会保険料 131万円 - 所得税 65万円 - 住民税 54.6万円 = 669万円

配偶者控除がある場合の手取り額はこのようになります。

25歳(年収469万円):年収469万円 - 社会保険料 66.6万円 - 所得税 8.91万円 - 住民税 19.1万円 = 374万円(6.26万円の差額)
30歳(年収586万円):年収586万円 - 社会保険料 83.4万円 - 所得税 15.8万円 - 住民税 26.8万円 = 460万円(7.1万円の差額)
35歳(年収677万円):年収677万円 - 社会保険料 96.3万円 - 所得税 21.9万円 - 住民税 32.9万円 = 526万円(9.59万円の差額)
40歳(年収771万円):年収771万円 - 社会保険料 110万円 - 所得税 34.9万円 - 住民税 40.1万円 = 586万円(10.9万円の差額)
45歳(年収870万円):年収870万円 - 社会保険料 124万円 - 所得税 49.9万円 - 住民税 47.6万円 = 649万円(10.9万円の差額)
50歳(年収919万円):年収919万円 - 社会保険料 131万円 - 所得税 57.4万円 - 住民税 51.3万円 = 680万円(10.9万円の差額)

さらに高校生の子どもの扶養控除がある場合はこんな感じになります。

25歳(年収469万円):年収469万円 - 社会保険料 66.6万円 - 所得税 7.01万円 - 住民税 15.8万円 = 379万円(11.5万円の差額)
30歳(年収586万円):年収586万円 - 社会保険料 83.4万円 - 所得税 12万円 - 住民税 23.5万円 = 467万円(14.2万円の差額)
35歳(年収677万円):年収677万円 - 社会保険料 96.3万円 - 所得税 18.1万円 - 住民税 29.6万円 = 533万円(16.7万円の差額)
40歳(年収771万円):年収771万円 - 社会保険料 110万円 - 所得税 27.3万円 - 住民税 36.8万円 = 597万円(21.8万円の差額)
45歳(年収870万円):年収870万円 - 社会保険料 124万円 - 所得税 42.3万円 - 住民税 44.3万円 = 660万円(21.8万円の差額)
50歳(年収919万円):年収919万円 - 社会保険料 131万円 - 所得税 49.8万円 - 住民税 48万円 = 691万円(21.8万円の差額)
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手取りの月給を計算する

続いて手取りの月給を計算してみます。

ボーナスが4.4ヶ月の場合の手取り月給はこのようになります。

25歳(年収469万円):(年収469万円 - 社会保険料 66.6万円 - 所得税 11.9万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 22.4万円 ÷ 12ヶ月 = 21.9万円
30歳(年収586万円):(年収586万円 - 社会保険料 83.4万円 - 所得税 19.6万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 30.1万円 ÷ 12ヶ月 = 27万円
35歳(年収677万円):(年収677万円 - 社会保険料 96.3万円 - 所得税 28.2万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 36.2万円 ÷ 12ヶ月 = 30.7万円
40歳(年収771万円):(年収771万円 - 社会保険料 110万円 - 所得税 42.5万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 43.4万円 ÷ 12ヶ月 = 34.1万円
45歳(年収870万円):(年収870万円 - 社会保険料 124万円 - 所得税 57.5万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 50.9万円 ÷ 12ヶ月 = 37.8万円
50歳(年収919万円):(年収919万円 - 社会保険料 131万円 - 所得税 65万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 54.6万円 ÷ 12ヶ月 = 39.6万円

配偶者控除がある場合の手取り額はこのようになります。

25歳(年収469万円):(年収469万円 - 社会保険料 66.6万円 - 所得税 8.91万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 19.1万円 ÷ 12ヶ月 = 22.4万円(4560円の差額)
30歳(年収586万円):(年収586万円 - 社会保険料 83.4万円 - 所得税 15.8万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 26.8万円 ÷ 12ヶ月 = 27.5万円(5070円の差額)
35歳(年収677万円):(年収677万円 - 社会保険料 96.3万円 - 所得税 21.9万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 32.9万円 ÷ 12ヶ月 = 31.3万円(6590円の差額)
40歳(年収771万円):(年収771万円 - 社会保険料 110万円 - 所得税 34.9万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 40.1万円 ÷ 12ヶ月 = 34.8万円(7380円の差額)
45歳(年収870万円):(年収870万円 - 社会保険料 124万円 - 所得税 49.9万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 47.6万円 ÷ 12ヶ月 = 38.5万円(7380円の差額)
50歳(年収919万円):(年収919万円 - 社会保険料 131万円 - 所得税 57.4万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 51.3万円 ÷ 12ヶ月 = 40.3万円(7380円の差額)

さらに高校生の子どもの扶養控除がある場合はこんな感じになります。

25歳(年収469万円):(年収469万円 - 社会保険料 66.6万円 - 所得税 7.01万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 15.8万円 ÷ 12ヶ月 = 22.8万円(8470円の差額)
30歳(年収586万円):(年収586万円 - 社会保険料 83.4万円 - 所得税 12万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 23.5万円 ÷ 12ヶ月 = 28万円(1.01万円の差額)
35歳(年収677万円):(年収677万円 - 社会保険料 96.3万円 - 所得税 18.1万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 29.6万円 ÷ 12ヶ月 = 31.8万円(1.17万円の差額)
40歳(年収771万円):(年収771万円 - 社会保険料 110万円 - 所得税 27.3万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 36.8万円 ÷ 12ヶ月 = 35.6万円(1.48万円の差額)
45歳(年収870万円):(年収870万円 - 社会保険料 124万円 - 所得税 42.3万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 44.3万円 ÷ 12ヶ月 = 39.2万円(1.48万円の差額)
50歳(年収919万円):(年収919万円 - 社会保険料 131万円 - 所得税 49.8万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 48万円 ÷ 12ヶ月 = 41万円(1.48万円の差額)
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新日本空調の一人当たりの売上&利益&借金

続いて新日本空調の従業員一人当たり売り上げ、利益、借金などの数字を計算してみます。

一人当たりの利益が多いほうが昇給やボーナスでの年収アップも期待できますし、負債や借金も少ないほうが不景気にも安心です。

また、利益率も高いほうが不景気に強いのでしっかりチェックしておきましょう。

決算年月 2015/3 2016/3 2017/3
売上高 5560万円 6255万円 6504万円
営業利益 137.7万円 218.8万円 250.4万円
経常利益 165.0万円 237.9万円 271.0万円
純利益 92.67万円 151.3万円 188.6万円
純資産 2446万円 2403万円 2552万円
総資産 5376万円 5888万円 5650万円
負債 2930万円 3485万円 3098万円
借入金 247.8万円 653.0万円 553.4万円
利益率 2.97% 3.80% 4.17%
負債比率 54.5% 59.2% 54.8%
借入比率 4.61% 11.1% 9.79%

なお、利益率・負債比率・借入比率は従業員一人あたりの数字ではありません。

2017年3月期の決算をもとに説明すると

利益率
売上高1012億円に占める経常利益42.17億円の割合が4.17%
負債比率
総資産額879.2億円に占める社債や借金などの負債額482.1億円の割合が54.8%
借入比率
総資産額879.2億円に占める、銀行からの借金等の借入額86.11億円の割合が9.79%

となっています。

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新日本空調への就職・転職を考えてみる

新日本空調の財務内容のポイントを見てみると

  • 時価総額は410.1億円と標準的
  • 経常利益率は4.17%と低め
  • 負債比率は54.8%と標準的
  • 借入比率は9.79%と低め

となっています。

財務的にはまあまあかなという感じです。

会社の場所・規模・年収などもまとめるとこんな感じです。

新日本空調本社の場所
新日本空調は東京都にあります。ちなみに最寄り駅は浜町駅です。
新日本空調の企業規模
従業員数は連結で1556人、単独で1067人で、売上高が1010億円です。規模はそこそこといった感じでしょうか。
新日本空調社員の年収
平均年齢は43.8歳で、平均年収が846万円です。
新日本空調社員一人当たりの利益
従業員一人あたりの利益は271万円です。

給料は高いですし、財務内容もまあまあですね。就職先としてもなかなか良いと思います。

まとめ

今回は新日本空調の手取り年収&給料や財務内容を調べてみました。

よろしければ年収ごとの手取り額の計算の記事や、東京都の年収ランキング建設業界の年収ランキングなども参考にどうぞ。

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