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東洋建設の年収&給料|手取りでいくら?【2018年版】

東洋建設の年収&給料|手取りでいくら?【2018年版】

東洋建設の決算書を分析して、25歳/30歳/35歳/40歳/45歳/50歳のそれぞれの年収&給料を調べてみました。年齢別の手取り額は25歳で年収333万円&月給19.9万円、30歳で年収410万円&月給24.4万円、35歳で年収469万円&月給27.9万円、40歳で年収526万円&月給31.3万円、45歳で年収583万円&月給34.5万円、50歳で年収611万円&月給36.2万円という感じです。東洋建設に就職活動中、転職活動中の方はご参考にどうぞ。 (2017/03/10)

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東洋建設の年収

まずは東洋建設の額面の年収を調べます。

東洋建設の決算書を調べると平均年齢は44.2歳で、平均年収が768万円となっています。

国税庁が発表している賃金カーブをもとに25歳〜50歳の年収も計算してみるとこのようになります。

年齢 年収
25歳 421万円
30歳 527万円
35歳 609万円
40歳 693万円
45歳 782万円
50歳 827万円

もうちょっと欲しい気もします。

なお、東洋建設の年収は東京都の年収ランキングでは472位、建設業界の年収ランキングでは51位となっています。

東洋建設の年収

額面の年収がわかったので、続いて手取り年収を計算してみます。

給与所得控除を計算する

まず、年収ごとの給与所得控除額は

65万円まで 全額
162.5万円まで 65万円
180万円まで 収入 x 40%
360万円まで 収入 x 30% + 18万円
660万円まで 収入 x 20% + 54万円
1000万円まで 収入 x 10% + 120万円
1500万円まで 収入 x 5% + 170万円
1500万円以上 245万円

となります。

この表から年収421万〜827万円の場合の給与所得控除の額を計算します。

年収421万円 x 20% + 54万円 = 138万円
年収527万円 x 20% + 54万円 = 159万円
年収609万円 x 20% + 54万円 = 176万円
年収693万円 x 10% + 120万円 = 189万円
年収782万円 x 10% + 120万円 = 198万円
年収827万円 x 10% + 120万円 = 203万円

社会保険料の支払額を調べる

健康保険・厚生年金・雇用保険といった社会保険料も控除の対象となるので、社会保険料の支払額を調べます。

基本的には年収の14.22%ほどになるので年間の社会保険料の目安額を計算すると

年収421万円 x 14.22% = 59.9万円
年収527万円 x 14.22% = 75万円
年収609万円 x 14.22% = 86.6万円
年収693万円 x 14.22% = 98.6万円
年収782万円 x 14.22% = 111万円
年収827万円 x 14.22% = 118万円

となります。

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所得税と住民税を計算する

所得税&住民税の計算の記事を参考に、所得税の住民税の合計額を計算するとこのようになります。

25歳(年収421万円):所得税 9.26万円 + 住民税 19.3万円 = 28.5万円
30歳(年収527万円):所得税 15.7万円 + 住民税 26.2万円 = 42万円
35歳(年収609万円):所得税 21.1万円 + 住民税 31.6万円 = 52.7万円
40歳(年収693万円):所得税 30.7万円 + 住民税 37.5万円 = 68.2万円
45歳(年収782万円):所得税 44.2万円 + 住民税 44.2万円 = 88.5万円
50歳(年収827万円):所得税 50.9万円 + 住民税 47.6万円 = 98.5万円

配偶者控除がある場合の所得税と住民税の合計額はこのようになります。

25歳(年収421万円):所得税 7.36万円 + 住民税 16万円 = 23.3万円(5.2万円の差額)
30歳(年収527万円):所得税 11.9万円 + 住民税 22.9万円 = 34.9万円(7.1万円の差額)
35歳(年収609万円):所得税 17.3万円 + 住民税 28.3万円 = 45.6万円(7.1万円の差額)
40歳(年収693万円):所得税 23.2万円 + 住民税 34.2万円 = 57.3万円(10.8万円の差額)
45歳(年収782万円):所得税 36.6万円 + 住民税 40.9万円 = 77.6万円(10.9万円の差額)
50歳(年収827万円):所得税 43.3万円 + 住民税 44.3万円 = 87.6万円(10.9万円の差額)

詳しくは配偶者控除の節税額の計算の記事もご覧ください。

配偶者控除に加えて、高校生の子供の扶養控除がある場合はこのようになります。

25歳(年収421万円):所得税 5.46万円 + 住民税 12.7万円 = 18.1万円(10.4万円の差額)
30歳(年収527万円):所得税 8.95万円 + 住民税 19.6万円 = 28.6万円(13.4万円の差額)
35歳(年収609万円):所得税 13.5万円 + 住民税 25万円 = 38.5万円(14.2万円の差額)
40歳(年収693万円):所得税 19.4万円 + 住民税 30.9万円 = 50.2万円(17.9万円の差額)
45歳(年収782万円):所得税 29万円 + 住民税 37.6万円 = 66.7万円(21.8万円の差額)
50歳(年収827万円):所得税 35.7万円 + 住民税 41万円 = 76.7万円(21.8万円の差額)
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手取り額を計算する

額面の年収から社会保険料と所得税と住民税を引くと手取り額が計算できます。

年収421万〜827万円の場合の手取り額を計算するとこのようになります。

25歳(年収421万円):年収421万円 - 社会保険料 59.9万円 - 所得税 9.26万円 - 住民税 19.3万円 = 333万円
30歳(年収527万円):年収527万円 - 社会保険料 75万円 - 所得税 15.7万円 - 住民税 26.2万円 = 410万円
35歳(年収609万円):年収609万円 - 社会保険料 86.6万円 - 所得税 21.1万円 - 住民税 31.6万円 = 469万円
40歳(年収693万円):年収693万円 - 社会保険料 98.6万円 - 所得税 30.7万円 - 住民税 37.5万円 = 526万円
45歳(年収782万円):年収782万円 - 社会保険料 111万円 - 所得税 44.2万円 - 住民税 44.2万円 = 583万円
50歳(年収827万円):年収827万円 - 社会保険料 118万円 - 所得税 50.9万円 - 住民税 47.6万円 = 611万円

配偶者控除がある場合の手取り額はこのようになります。

25歳(年収421万円):年収421万円 - 社会保険料 59.9万円 - 所得税 7.36万円 - 住民税 16万円 = 338万円(5.2万円の差額)
30歳(年収527万円):年収527万円 - 社会保険料 75万円 - 所得税 11.9万円 - 住民税 22.9万円 = 418万円(7.1万円の差額)
35歳(年収609万円):年収609万円 - 社会保険料 86.6万円 - 所得税 17.3万円 - 住民税 28.3万円 = 477万円(7.1万円の差額)
40歳(年収693万円):年収693万円 - 社会保険料 98.6万円 - 所得税 23.2万円 - 住民税 34.2万円 = 537万円(10.8万円の差額)
45歳(年収782万円):年収782万円 - 社会保険料 111万円 - 所得税 36.6万円 - 住民税 40.9万円 = 594万円(10.9万円の差額)
50歳(年収827万円):年収827万円 - 社会保険料 118万円 - 所得税 43.3万円 - 住民税 44.3万円 = 622万円(10.9万円の差額)

さらに高校生の子どもの扶養控除がある場合はこんな感じになります。

25歳(年収421万円):年収421万円 - 社会保険料 59.9万円 - 所得税 5.46万円 - 住民税 12.7万円 = 343万円(10.4万円の差額)
30歳(年収527万円):年収527万円 - 社会保険料 75万円 - 所得税 8.95万円 - 住民税 19.6万円 = 424万円(13.4万円の差額)
35歳(年収609万円):年収609万円 - 社会保険料 86.6万円 - 所得税 13.5万円 - 住民税 25万円 = 484万円(14.2万円の差額)
40歳(年収693万円):年収693万円 - 社会保険料 98.6万円 - 所得税 19.4万円 - 住民税 30.9万円 = 544万円(17.9万円の差額)
45歳(年収782万円):年収782万円 - 社会保険料 111万円 - 所得税 29万円 - 住民税 37.6万円 = 604万円(21.8万円の差額)
50歳(年収827万円):年収827万円 - 社会保険料 118万円 - 所得税 35.7万円 - 住民税 41万円 = 632万円(21.8万円の差額)
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手取りの月給を計算する

続いて手取りの月給を計算してみます。

ボーナスが4.4ヶ月の場合の手取り月給はこのようになります。

25歳(年収421万円):(年収421万円 - 社会保険料 59.9万円 - 所得税 9.26万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 19.3万円 ÷ 12ヶ月 = 19.9万円
30歳(年収527万円):(年収527万円 - 社会保険料 75万円 - 所得税 15.7万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 26.2万円 ÷ 12ヶ月 = 24.4万円
35歳(年収609万円):(年収609万円 - 社会保険料 86.6万円 - 所得税 21.1万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 31.6万円 ÷ 12ヶ月 = 27.9万円
40歳(年収693万円):(年収693万円 - 社会保険料 98.6万円 - 所得税 30.7万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 37.5万円 ÷ 12ヶ月 = 31.3万円
45歳(年収782万円):(年収782万円 - 社会保険料 111万円 - 所得税 44.2万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 44.2万円 ÷ 12ヶ月 = 34.5万円
50歳(年収827万円):(年収827万円 - 社会保険料 118万円 - 所得税 50.9万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 47.6万円 ÷ 12ヶ月 = 36.2万円

配偶者控除がある場合の手取り額はこのようになります。

25歳(年収421万円):(年収421万円 - 社会保険料 59.9万円 - 所得税 7.36万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 16万円 ÷ 12ヶ月 = 20.3万円(3910円の差額)
30歳(年収527万円):(年収527万円 - 社会保険料 75万円 - 所得税 11.9万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 22.9万円 ÷ 12ヶ月 = 24.9万円(5070円の差額)
35歳(年収609万円):(年収609万円 - 社会保険料 86.6万円 - 所得税 17.3万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 28.3万円 ÷ 12ヶ月 = 28.4万円(5070円の差額)
40歳(年収693万円):(年収693万円 - 社会保険料 98.6万円 - 所得税 23.2万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 34.2万円 ÷ 12ヶ月 = 32万円(7340円の差額)
45歳(年収782万円):(年収782万円 - 社会保険料 111万円 - 所得税 36.6万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 40.9万円 ÷ 12ヶ月 = 35.3万円(7380円の差額)
50歳(年収827万円):(年収827万円 - 社会保険料 118万円 - 所得税 43.3万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 44.3万円 ÷ 12ヶ月 = 36.9万円(7380円の差額)

さらに高校生の子どもの扶養控除がある場合はこんな感じになります。

25歳(年収421万円):(年収421万円 - 社会保険料 59.9万円 - 所得税 5.46万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 12.7万円 ÷ 12ヶ月 = 20.7万円(7820円の差額)
30歳(年収527万円):(年収527万円 - 社会保険料 75万円 - 所得税 8.95万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 19.6万円 ÷ 12ヶ月 = 25.4万円(9640円の差額)
35歳(年収609万円):(年収609万円 - 社会保険料 86.6万円 - 所得税 13.5万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 25万円 ÷ 12ヶ月 = 28.9万円(1.01万円の差額)
40歳(年収693万円):(年収693万円 - 社会保険料 98.6万円 - 所得税 19.4万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 30.9万円 ÷ 12ヶ月 = 32.5万円(1.24万円の差額)
45歳(年収782万円):(年収782万円 - 社会保険料 111万円 - 所得税 29万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 37.6万円 ÷ 12ヶ月 = 36万円(1.48万円の差額)
50歳(年収827万円):(年収827万円 - 社会保険料 118万円 - 所得税 35.7万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 41万円 ÷ 12ヶ月 = 37.6万円(1.48万円の差額)
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東洋建設の一人当たりの売上&利益&借金

続いて東洋建設の従業員一人当たり売り上げ、利益、借金などの数字を計算してみます。

一人当たりの利益が多いほうが昇給やボーナスでの年収アップも期待できますし、負債や借金も少ないほうが不景気にも安心です。

また、利益率も高いほうが不景気に強いのでしっかりチェックしておきましょう。

決算年月 2015/3 2016/3 2017/3
売上高 9572万円 1.007億円 9838万円
営業利益 381.8万円 545.7万円 459.3万円
経常利益 297.0万円 483.6万円 407.9万円
純利益 215.7万円 291.4万円 277.4万円
純資産 2222万円 2469万円 2662万円
総資産 7946万円 8466万円 8899万円
負債 5724万円 5998万円 6236万円
借入金 1334万円 1365万円 1052万円
利益率 3.10% 4.80% 4.15%
負債比率 72.0% 70.8% 70.1%
借入比率 16.8% 16.1% 11.8%

なお、利益率・負債比率・借入比率は従業員一人あたりの数字ではありません。

2017年3月期の決算をもとに説明すると

利益率
売上高1526億円に占める経常利益63.26億円の割合が4.15%
負債比率
総資産額1380億円に占める社債や借金などの負債額967.3億円の割合が70.1%
借入比率
総資産額1380億円に占める、銀行からの借金等の借入額163.1億円の割合が11.8%

となっています。

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東洋建設への就職・転職を考えてみる

東洋建設の財務内容のポイントを見てみると

  • 時価総額は475.6億円と標準的
  • 経常利益率は4.15%と低め
  • 負債比率は70.1%と高め
  • 借入比率は11.8%と低め

となっています。

財務的にはまあまあかなという感じです。

会社の場所・規模・年収などもまとめるとこんな感じです。

東洋建設本社の場所
東洋建設は東京都にあります。ちなみに最寄り駅はテレコムセンター駅です。
東洋建設の企業規模
従業員数は連結で1551人、単独で1228人で、売上高が1530億円です。規模はそこそこといった感じでしょうか。
東洋建設社員の年収
平均年齢は44.2歳で、平均年収が768万円です。
東洋建設社員一人当たりの利益
従業員一人あたりの利益は408万円です。良い感じに利益が出ています。

給料も財務内容もまあまあですね。就職先としてもまあまあ良いと思います。

まとめ

今回は東洋建設の手取り年収&給料や財務内容を調べてみました。

よろしければ年収ごとの手取り額の計算の記事や、東京都の年収ランキング建設業界の年収ランキングなども参考にどうぞ。

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