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東亜建設工業の年収&給料|手取りでいくら?【2018年版】

東亜建設工業の年収&給料|手取りでいくら?【2018年版】

東亜建設工業の決算書を分析して、25歳/30歳/35歳/40歳/45歳/50歳のそれぞれの年収&給料を調べてみました。年齢別の手取り額は25歳で年収342万円&月給20.4万円、30歳で年収421万円&月給25.1万円、35歳で年収482万円&月給28.6万円、40歳で年収538万円&月給32万円、45歳で年収596万円&月給35.3万円、50歳で年収625万円&月給37万円という感じです。東亜建設工業に就職活動中、転職活動中の方はご参考にどうぞ。 (2017/03/10)

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東亜建設工業の年収

まずは東亜建設工業の額面の年収を調べます。

東亜建設工業の決算書を調べると平均年齢は45.5歳で、平均年収が813万円となっています。

国税庁が発表している賃金カーブをもとに25歳〜50歳の年収も計算してみるとこのようになります。

年齢 年収
25歳 433万円
30歳 542万円
35歳 625万円
40歳 712万円
45歳 804万円
50歳 849万円

まあまあといったところでしょうか。

なお、東亜建設工業の年収は東京都の年収ランキングでは402位、建設業界の年収ランキングでは42位となっています。

東亜建設工業の年収

額面の年収がわかったので、続いて手取り年収を計算してみます。

給与所得控除を計算する

まず、年収ごとの給与所得控除額は

65万円まで 全額
162.5万円まで 65万円
180万円まで 収入 x 40%
360万円まで 収入 x 30% + 18万円
660万円まで 収入 x 20% + 54万円
1000万円まで 収入 x 10% + 120万円
1500万円まで 収入 x 5% + 170万円
1500万円以上 245万円

となります。

この表から年収433万〜849万円の場合の給与所得控除の額を計算します。

年収433万円 x 20% + 54万円 = 141万円
年収542万円 x 20% + 54万円 = 162万円
年収625万円 x 20% + 54万円 = 179万円
年収712万円 x 10% + 120万円 = 191万円
年収804万円 x 10% + 120万円 = 200万円
年収849万円 x 10% + 120万円 = 205万円

社会保険料の支払額を調べる

健康保険・厚生年金・雇用保険といった社会保険料も控除の対象となるので、社会保険料の支払額を調べます。

基本的には年収の14.22%ほどになるので年間の社会保険料の目安額を計算すると

年収433万円 x 14.22% = 61.6万円
年収542万円 x 14.22% = 77.1万円
年収625万円 x 14.22% = 88.9万円
年収712万円 x 14.22% = 101万円
年収804万円 x 14.22% = 114万円
年収849万円 x 14.22% = 121万円

となります。

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所得税と住民税を計算する

所得税&住民税の計算の記事を参考に、所得税の住民税の合計額を計算するとこのようになります。

25歳(年収433万円):所得税 9.64万円 + 住民税 20万円 = 29.7万円
30歳(年収542万円):所得税 16.7万円 + 住民税 27.2万円 = 43.9万円
35歳(年収625万円):所得税 22.2万円 + 住民税 32.7万円 = 54.9万円
40歳(年収712万円):所得税 33.6万円 + 住民税 38.9万円 = 72.5万円
45歳(年収804万円):所得税 47.5万円 + 住民税 45.9万円 = 93.3万円
50歳(年収849万円):所得税 54.4万円 + 住民税 49.3万円 = 104万円

配偶者控除がある場合の所得税と住民税の合計額はこのようになります。

25歳(年収433万円):所得税 7.74万円 + 住民税 16.7万円 = 24.5万円(5.2万円の差額)
30歳(年収542万円):所得税 12.9万円 + 住民税 23.9万円 = 36.8万円(7.1万円の差額)
35歳(年収625万円):所得税 18.4万円 + 住民税 29.4万円 = 47.8万円(7.1万円の差額)
40歳(年収712万円):所得税 26万円 + 住民税 35.6万円 = 61.6万円(10.9万円の差額)
45歳(年収804万円):所得税 39.9万円 + 住民税 42.6万円 = 82.4万円(10.9万円の差額)
50歳(年収849万円):所得税 46.8万円 + 住民税 46万円 = 92.8万円(10.9万円の差額)

詳しくは配偶者控除の節税額の計算の記事もご覧ください。

配偶者控除に加えて、高校生の子供の扶養控除がある場合はこのようになります。

25歳(年収433万円):所得税 5.84万円 + 住民税 13.4万円 = 19.3万円(10.4万円の差額)
30歳(年収542万円):所得税 9.42万円 + 住民税 20.6万円 = 30万円(13.9万円の差額)
35歳(年収625万円):所得税 14.6万円 + 住民税 26.1万円 = 40.7万円(14.2万円の差額)
40歳(年収712万円):所得税 20.8万円 + 住民税 32.3万円 = 53.1万円(19.4万円の差額)
45歳(年収804万円):所得税 32.3万円 + 住民税 39.3万円 = 71.5万円(21.8万円の差額)
50歳(年収849万円):所得税 39.2万円 + 住民税 42.7万円 = 81.9万円(21.8万円の差額)
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手取り額を計算する

額面の年収から社会保険料と所得税と住民税を引くと手取り額が計算できます。

年収433万〜849万円の場合の手取り額を計算するとこのようになります。

25歳(年収433万円):年収433万円 - 社会保険料 61.6万円 - 所得税 9.64万円 - 住民税 20万円 = 342万円
30歳(年収542万円):年収542万円 - 社会保険料 77.1万円 - 所得税 16.7万円 - 住民税 27.2万円 = 421万円
35歳(年収625万円):年収625万円 - 社会保険料 88.9万円 - 所得税 22.2万円 - 住民税 32.7万円 = 482万円
40歳(年収712万円):年収712万円 - 社会保険料 101万円 - 所得税 33.6万円 - 住民税 38.9万円 = 538万円
45歳(年収804万円):年収804万円 - 社会保険料 114万円 - 所得税 47.5万円 - 住民税 45.9万円 = 596万円
50歳(年収849万円):年収849万円 - 社会保険料 121万円 - 所得税 54.4万円 - 住民税 49.3万円 = 625万円

配偶者控除がある場合の手取り額はこのようになります。

25歳(年収433万円):年収433万円 - 社会保険料 61.6万円 - 所得税 7.74万円 - 住民税 16.7万円 = 347万円(5.2万円の差額)
30歳(年収542万円):年収542万円 - 社会保険料 77.1万円 - 所得税 12.9万円 - 住民税 23.9万円 = 428万円(7.1万円の差額)
35歳(年収625万円):年収625万円 - 社会保険料 88.9万円 - 所得税 18.4万円 - 住民税 29.4万円 = 489万円(7.1万円の差額)
40歳(年収712万円):年収712万円 - 社会保険料 101万円 - 所得税 26万円 - 住民税 35.6万円 = 549万円(10.9万円の差額)
45歳(年収804万円):年収804万円 - 社会保険料 114万円 - 所得税 39.9万円 - 住民税 42.6万円 = 607万円(10.9万円の差額)
50歳(年収849万円):年収849万円 - 社会保険料 121万円 - 所得税 46.8万円 - 住民税 46万円 = 636万円(10.9万円の差額)

さらに高校生の子どもの扶養控除がある場合はこんな感じになります。

25歳(年収433万円):年収433万円 - 社会保険料 61.6万円 - 所得税 5.84万円 - 住民税 13.4万円 = 352万円(10.4万円の差額)
30歳(年収542万円):年収542万円 - 社会保険料 77.1万円 - 所得税 9.42万円 - 住民税 20.6万円 = 435万円(13.9万円の差額)
35歳(年収625万円):年収625万円 - 社会保険料 88.9万円 - 所得税 14.6万円 - 住民税 26.1万円 = 496万円(14.2万円の差額)
40歳(年収712万円):年収712万円 - 社会保険料 101万円 - 所得税 20.8万円 - 住民税 32.3万円 = 558万円(19.4万円の差額)
45歳(年収804万円):年収804万円 - 社会保険料 114万円 - 所得税 32.3万円 - 住民税 39.3万円 = 618万円(21.8万円の差額)
50歳(年収849万円):年収849万円 - 社会保険料 121万円 - 所得税 39.2万円 - 住民税 42.7万円 = 647万円(21.8万円の差額)
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手取りの月給を計算する

続いて手取りの月給を計算してみます。

ボーナスが4.4ヶ月の場合の手取り月給はこのようになります。

25歳(年収433万円):(年収433万円 - 社会保険料 61.6万円 - 所得税 9.64万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 20万円 ÷ 12ヶ月 = 20.4万円
30歳(年収542万円):(年収542万円 - 社会保険料 77.1万円 - 所得税 16.7万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 27.2万円 ÷ 12ヶ月 = 25.1万円
35歳(年収625万円):(年収625万円 - 社会保険料 88.9万円 - 所得税 22.2万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 32.7万円 ÷ 12ヶ月 = 28.6万円
40歳(年収712万円):(年収712万円 - 社会保険料 101万円 - 所得税 33.6万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 38.9万円 ÷ 12ヶ月 = 32万円
45歳(年収804万円):(年収804万円 - 社会保険料 114万円 - 所得税 47.5万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 45.9万円 ÷ 12ヶ月 = 35.3万円
50歳(年収849万円):(年収849万円 - 社会保険料 121万円 - 所得税 54.4万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 49.3万円 ÷ 12ヶ月 = 37万円

配偶者控除がある場合の手取り額はこのようになります。

25歳(年収433万円):(年収433万円 - 社会保険料 61.6万円 - 所得税 7.74万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 16.7万円 ÷ 12ヶ月 = 20.8万円(3910円の差額)
30歳(年収542万円):(年収542万円 - 社会保険料 77.1万円 - 所得税 12.9万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 23.9万円 ÷ 12ヶ月 = 25.6万円(5070円の差額)
35歳(年収625万円):(年収625万円 - 社会保険料 88.9万円 - 所得税 18.4万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 29.4万円 ÷ 12ヶ月 = 29.1万円(5070円の差額)
40歳(年収712万円):(年収712万円 - 社会保険料 101万円 - 所得税 26万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 35.6万円 ÷ 12ヶ月 = 32.7万円(7380円の差額)
45歳(年収804万円):(年収804万円 - 社会保険料 114万円 - 所得税 39.9万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 42.6万円 ÷ 12ヶ月 = 36.1万円(7380円の差額)
50歳(年収849万円):(年収849万円 - 社会保険料 121万円 - 所得税 46.8万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 46万円 ÷ 12ヶ月 = 37.7万円(7380円の差額)

さらに高校生の子どもの扶養控除がある場合はこんな感じになります。

25歳(年収433万円):(年収433万円 - 社会保険料 61.6万円 - 所得税 5.84万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 13.4万円 ÷ 12ヶ月 = 21.2万円(7820円の差額)
30歳(年収542万円):(年収542万円 - 社会保険料 77.1万円 - 所得税 9.42万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 20.6万円 ÷ 12ヶ月 = 26万円(9930円の差額)
35歳(年収625万円):(年収625万円 - 社会保険料 88.9万円 - 所得税 14.6万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 26.1万円 ÷ 12ヶ月 = 29.6万円(1.01万円の差額)
40歳(年収712万円):(年収712万円 - 社会保険料 101万円 - 所得税 20.8万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 32.3万円 ÷ 12ヶ月 = 33.3万円(1.33万円の差額)
45歳(年収804万円):(年収804万円 - 社会保険料 114万円 - 所得税 32.3万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 39.3万円 ÷ 12ヶ月 = 36.8万円(1.48万円の差額)
50歳(年収849万円):(年収849万円 - 社会保険料 121万円 - 所得税 39.2万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 42.7万円 ÷ 12ヶ月 = 38.5万円(1.48万円の差額)
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東亜建設工業の一人当たりの売上&利益&借金

続いて東亜建設工業の従業員一人当たり売り上げ、利益、借金などの数字を計算してみます。

一人当たりの利益が多いほうが昇給やボーナスでの年収アップも期待できますし、負債や借金も少ないほうが不景気にも安心です。

また、利益率も高いほうが不景気に強いのでしっかりチェックしておきましょう。

決算年月 2015/3 2016/3 2017/3
売上高 1.127億円 1.135億円 9478万円
営業利益 322.9万円 668.3万円 351.2万円
経常利益 300.9万円 601.2万円 334.3万円
純利益 117.9万円 342.3万円 -421.7万円
純資産 3891万円 4007万円 3652万円
総資産 1.078億円 1.114億円 1.042億円
負債 6892万円 7132万円 6764万円
借入金 1660万円 1695万円 1655万円
利益率 2.67% 5.30% 3.53%
負債比率 63.9% 64.0% 64.9%
借入比率 15.4% 15.2% 15.9%

なお、利益率・負債比率・借入比率は従業員一人あたりの数字ではありません。

2017年3月期の決算をもとに説明すると

利益率
売上高1672億円に占める経常利益58.97億円の割合が3.53%
負債比率
総資産額1837億円に占める社債や借金などの負債額1193億円の割合が64.9%
借入比率
総資産額1837億円に占める、銀行からの借金等の借入額292.0億円の割合が15.9%

となっています。

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東亜建設工業への就職・転職を考えてみる

東亜建設工業の財務内容のポイントを見てみると

  • 時価総額は481.2億円と標準的
  • 経常利益率は3.53%と低め
  • 負債比率は64.9%と標準的
  • 借入比率は15.9%と低め

となっています。

財務的にはまあまあかなという感じです。

会社の場所・規模・年収などもまとめるとこんな感じです。

東亜建設工業本社の場所
東亜建設工業は東京都にあります。ちなみに最寄り駅は初台駅です。
東亜建設工業の企業規模
従業員数は連結で1764人、単独で1475人で、売上高が1670億円です。規模はそこそこといった感じでしょうか。
東亜建設工業社員の年収
平均年齢は45.5歳で、平均年収が813万円です。
東亜建設工業社員一人当たりの利益
従業員一人あたりの利益は334万円です。良い感じに利益が出ています。

給料も財務内容もまあまあですね。就職先としてもまあまあ良いと思います。

まとめ

今回は東亜建設工業の手取り年収&給料や財務内容を調べてみました。

よろしければ年収ごとの手取り額の計算の記事や、東京都の年収ランキング建設業界の年収ランキングなども参考にどうぞ。

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