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飛島建設の年収&給料|手取りでいくら?【2018年版】

飛島建設の年収&給料|手取りでいくら?【2018年版】

飛島建設の決算書を分析して、25歳/30歳/35歳/40歳/45歳/50歳のそれぞれの年収&給料を調べてみました。年齢別の手取り額は25歳で年収311万円&月給18.6万円、30歳で年収384万円&月給22.9万円、35歳で年収439万円&月給26.1万円、40歳で年収496万円&月給29.5万円、45歳で年収549万円&月給32.6万円、50歳で年収575万円&月給34.1万円という感じです。飛島建設に就職活動中、転職活動中の方はご参考にどうぞ。 (2017/03/10)

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飛島建設の年収

まずは飛島建設の額面の年収を調べます。

飛島建設の決算書を調べると平均年齢は46.8歳で、平均年収が759万円となっています。

国税庁が発表している賃金カーブをもとに25歳〜50歳の年収も計算してみるとこのようになります。

年齢 年収
25歳 393万円
30歳 491万円
35歳 567万円
40歳 646万円
45歳 729万円
50歳 770万円

もうちょっと欲しい気もします。

なお、飛島建設の年収は神奈川県の年収ランキングでは41位、建設業界の年収ランキングでは77位となっています。

飛島建設の年収

額面の年収がわかったので、続いて手取り年収を計算してみます。

給与所得控除を計算する

まず、年収ごとの給与所得控除額は

65万円まで 全額
162.5万円まで 65万円
180万円まで 収入 x 40%
360万円まで 収入 x 30% + 18万円
660万円まで 収入 x 20% + 54万円
1000万円まで 収入 x 10% + 120万円
1500万円まで 収入 x 5% + 170万円
1500万円以上 245万円

となります。

この表から年収393万〜770万円の場合の給与所得控除の額を計算します。

年収393万円 x 20% + 54万円 = 133万円
年収491万円 x 20% + 54万円 = 152万円
年収567万円 x 20% + 54万円 = 167万円
年収646万円 x 20% + 54万円 = 183万円
年収729万円 x 10% + 120万円 = 193万円
年収770万円 x 10% + 120万円 = 197万円

社会保険料の支払額を調べる

健康保険・厚生年金・雇用保険といった社会保険料も控除の対象となるので、社会保険料の支払額を調べます。

基本的には年収の14.22%ほどになるので年間の社会保険料の目安額を計算すると

年収393万円 x 14.22% = 55.8万円
年収491万円 x 14.22% = 69.9万円
年収567万円 x 14.22% = 80.7万円
年収646万円 x 14.22% = 91.8万円
年収729万円 x 14.22% = 104万円
年収770万円 x 14.22% = 110万円

となります。

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所得税と住民税を計算する

所得税&住民税の計算の記事を参考に、所得税の住民税の合計額を計算するとこのようになります。

25歳(年収393万円):所得税 8.31万円 + 住民税 17.4万円 = 25.7万円
30歳(年収491万円):所得税 13.4万円 + 住民税 23.9万円 = 37.2万円
35歳(年収567万円):所得税 18.4万円 + 住民税 28.9万円 = 47.2万円
40歳(年収646万円):所得税 23.8万円 + 住民税 34万円 = 57.8万円
45歳(年収729万円):所得税 36.1万円 + 住民税 40.2万円 = 76.3万円
50歳(年収770万円):所得税 42.4万円 + 住民税 43.3万円 = 85.7万円

配偶者控除がある場合の所得税と住民税の合計額はこのようになります。

25歳(年収393万円):所得税 6.41万円 + 住民税 14.1万円 = 20.5万円(5.2万円の差額)
30歳(年収491万円):所得税 9.66万円 + 住民税 20.6万円 = 30.2万円(7.01万円の差額)
35歳(年収567万円):所得税 14.6万円 + 住民税 25.6万円 = 40.1万円(7.1万円の差額)
40歳(年収646万円):所得税 19.7万円 + 住民税 30.7万円 = 50.4万円(7.37万円の差額)
45歳(年収729万円):所得税 28.5万円 + 住民税 36.9万円 = 65.4万円(10.9万円の差額)
50歳(年収770万円):所得税 34.8万円 + 住民税 40万円 = 74.8万円(10.9万円の差額)

詳しくは配偶者控除の節税額の計算の記事もご覧ください。

配偶者控除に加えて、高校生の子供の扶養控除がある場合はこのようになります。

25歳(年収393万円):所得税 4.51万円 + 住民税 10.8万円 = 15.3万円(10.4万円の差額)
30歳(年収491万円):所得税 7.76万円 + 住民税 17.3万円 = 25万円(12.2万円の差額)
35歳(年収567万円):所得税 10.8万円 + 住民税 22.3万円 = 33万円(14.2万円の差額)
40歳(年収646万円):所得税 15.9万円 + 住民税 27.4万円 = 43.3万円(14.5万円の差額)
45歳(年収729万円):所得税 22.1万円 + 住民税 33.6万円 = 55.7万円(20.6万円の差額)
50歳(年収770万円):所得税 27.2万円 + 住民税 36.7万円 = 63.9万円(21.8万円の差額)
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手取り額を計算する

額面の年収から社会保険料と所得税と住民税を引くと手取り額が計算できます。

年収393万〜770万円の場合の手取り額を計算するとこのようになります。

25歳(年収393万円):年収393万円 - 社会保険料 55.8万円 - 所得税 8.31万円 - 住民税 17.4万円 = 311万円
30歳(年収491万円):年収491万円 - 社会保険料 69.9万円 - 所得税 13.4万円 - 住民税 23.9万円 = 384万円
35歳(年収567万円):年収567万円 - 社会保険料 80.7万円 - 所得税 18.4万円 - 住民税 28.9万円 = 439万円
40歳(年収646万円):年収646万円 - 社会保険料 91.8万円 - 所得税 23.8万円 - 住民税 34万円 = 496万円
45歳(年収729万円):年収729万円 - 社会保険料 104万円 - 所得税 36.1万円 - 住民税 40.2万円 = 549万円
50歳(年収770万円):年収770万円 - 社会保険料 110万円 - 所得税 42.4万円 - 住民税 43.3万円 = 575万円

配偶者控除がある場合の手取り額はこのようになります。

25歳(年収393万円):年収393万円 - 社会保険料 55.8万円 - 所得税 6.41万円 - 住民税 14.1万円 = 316万円(5.2万円の差額)
30歳(年収491万円):年収491万円 - 社会保険料 69.9万円 - 所得税 9.66万円 - 住民税 20.6万円 = 391万円(7.01万円の差額)
35歳(年収567万円):年収567万円 - 社会保険料 80.7万円 - 所得税 14.6万円 - 住民税 25.6万円 = 446万円(7.1万円の差額)
40歳(年収646万円):年収646万円 - 社会保険料 91.8万円 - 所得税 19.7万円 - 住民税 30.7万円 = 503万円(7.37万円の差額)
45歳(年収729万円):年収729万円 - 社会保険料 104万円 - 所得税 28.5万円 - 住民税 36.9万円 = 560万円(10.9万円の差額)
50歳(年収770万円):年収770万円 - 社会保険料 110万円 - 所得税 34.8万円 - 住民税 40万円 = 586万円(10.9万円の差額)

さらに高校生の子どもの扶養控除がある場合はこんな感じになります。

25歳(年収393万円):年収393万円 - 社会保険料 55.8万円 - 所得税 4.51万円 - 住民税 10.8万円 = 322万円(10.4万円の差額)
30歳(年収491万円):年収491万円 - 社会保険料 69.9万円 - 所得税 7.76万円 - 住民税 17.3万円 = 396万円(12.2万円の差額)
35歳(年収567万円):年収567万円 - 社会保険料 80.7万円 - 所得税 10.8万円 - 住民税 22.3万円 = 453万円(14.2万円の差額)
40歳(年収646万円):年収646万円 - 社会保険料 91.8万円 - 所得税 15.9万円 - 住民税 27.4万円 = 511万円(14.5万円の差額)
45歳(年収729万円):年収729万円 - 社会保険料 104万円 - 所得税 22.1万円 - 住民税 33.6万円 = 570万円(20.6万円の差額)
50歳(年収770万円):年収770万円 - 社会保険料 110万円 - 所得税 27.2万円 - 住民税 36.7万円 = 597万円(21.8万円の差額)
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手取りの月給を計算する

続いて手取りの月給を計算してみます。

ボーナスが4.4ヶ月の場合の手取り月給はこのようになります。

25歳(年収393万円):(年収393万円 - 社会保険料 55.8万円 - 所得税 8.31万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 17.4万円 ÷ 12ヶ月 = 18.6万円
30歳(年収491万円):(年収491万円 - 社会保険料 69.9万円 - 所得税 13.4万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 23.9万円 ÷ 12ヶ月 = 22.9万円
35歳(年収567万円):(年収567万円 - 社会保険料 80.7万円 - 所得税 18.4万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 28.9万円 ÷ 12ヶ月 = 26.1万円
40歳(年収646万円):(年収646万円 - 社会保険料 91.8万円 - 所得税 23.8万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 34万円 ÷ 12ヶ月 = 29.5万円
45歳(年収729万円):(年収729万円 - 社会保険料 104万円 - 所得税 36.1万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 40.2万円 ÷ 12ヶ月 = 32.6万円
50歳(年収770万円):(年収770万円 - 社会保険料 110万円 - 所得税 42.4万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 43.3万円 ÷ 12ヶ月 = 34.1万円

配偶者控除がある場合の手取り額はこのようになります。

25歳(年収393万円):(年収393万円 - 社会保険料 55.8万円 - 所得税 6.41万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 14.1万円 ÷ 12ヶ月 = 19万円(3910円の差額)
30歳(年収491万円):(年収491万円 - 社会保険料 69.9万円 - 所得税 9.66万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 20.6万円 ÷ 12ヶ月 = 23.4万円(5010円の差額)
35歳(年収567万円):(年収567万円 - 社会保険料 80.7万円 - 所得税 14.6万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 25.6万円 ÷ 12ヶ月 = 26.6万円(5070円の差額)
40歳(年収646万円):(年収646万円 - 社会保険料 91.8万円 - 所得税 19.7万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 30.7万円 ÷ 12ヶ月 = 30万円(5230円の差額)
45歳(年収729万円):(年収729万円 - 社会保険料 104万円 - 所得税 28.5万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 36.9万円 ÷ 12ヶ月 = 33.3万円(7380円の差額)
50歳(年収770万円):(年収770万円 - 社会保険料 110万円 - 所得税 34.8万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 40万円 ÷ 12ヶ月 = 34.8万円(7380円の差額)

さらに高校生の子どもの扶養控除がある場合はこんな感じになります。

25歳(年収393万円):(年収393万円 - 社会保険料 55.8万円 - 所得税 4.51万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 10.8万円 ÷ 12ヶ月 = 19.4万円(7820円の差額)
30歳(年収491万円):(年収491万円 - 社会保険料 69.9万円 - 所得税 7.76万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 17.3万円 ÷ 12ヶ月 = 23.8万円(8920円の差額)
35歳(年収567万円):(年収567万円 - 社会保険料 80.7万円 - 所得税 10.8万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 22.3万円 ÷ 12ヶ月 = 27.2万円(1.01万円の差額)
40歳(年収646万円):(年収646万円 - 社会保険料 91.8万円 - 所得税 15.9万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 27.4万円 ÷ 12ヶ月 = 30.5万円(1.03万円の差額)
45歳(年収729万円):(年収729万円 - 社会保険料 104万円 - 所得税 22.1万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 33.6万円 ÷ 12ヶ月 = 34万円(1.41万円の差額)
50歳(年収770万円):(年収770万円 - 社会保険料 110万円 - 所得税 27.2万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 36.7万円 ÷ 12ヶ月 = 35.6万円(1.48万円の差額)
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飛島建設の一人当たりの売上&利益&借金

続いて飛島建設の従業員一人当たり売り上げ、利益、借金などの数字を計算してみます。

一人当たりの利益が多いほうが昇給やボーナスでの年収アップも期待できますし、負債や借金も少ないほうが不景気にも安心です。

また、利益率も高いほうが不景気に強いのでしっかりチェックしておきましょう。

決算年月 2015/3 2016/3 2017/3
売上高 9979万円 1.015億円 9908万円
営業利益 276.5万円 560.3万円 460.6万円
経常利益 225.7万円 509.6万円 424.6万円
純利益 206.0万円 514.3万円 368.6万円
純資産 1388万円 1847万円 2178万円
総資産 7703万円 7692万円 8253万円
負債 6315万円 5845万円 6075万円
借入金 1144万円 841.0万円 841.0万円
利益率 2.26% 5.02% 4.28%
負債比率 82.0% 76.0% 73.6%
借入比率 14.8% 10.9% 10.2%

なお、利益率・負債比率・借入比率は従業員一人あたりの数字ではありません。

2017年3月期の決算をもとに説明すると

利益率
売上高1178億円に占める経常利益50.48億円の割合が4.28%
負債比率
総資産額981.3億円に占める社債や借金などの負債額722.3億円の割合が73.6%
借入比率
総資産額981.3億円に占める、銀行からの借金等の借入額100.0億円の割合が10.2%

となっています。

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飛島建設への就職・転職を考えてみる

飛島建設の財務内容のポイントを見てみると

  • 時価総額は341.8億円と標準的
  • 経常利益率は4.28%と低め
  • 負債比率は73.6%と高め
  • 借入比率は10.2%と低め

となっています。

財務的にはまあまあかなという感じです。

会社の場所・規模・年収などもまとめるとこんな感じです。

飛島建設本社の場所
飛島建設は神奈川県にあります。ちなみに最寄り駅は品川駅です。
飛島建設の企業規模
従業員数は連結で1189人、単独で1173人で、売上高が1180億円です。規模はそこそこといった感じでしょうか。
飛島建設社員の年収
平均年齢は46.8歳で、平均年収が759万円です。
飛島建設社員一人当たりの利益
従業員一人あたりの利益は425万円です。良い感じに利益が出ています。

給料も財務内容もまあまあですね。就職先としてもまあまあ良いと思います。

まとめ

今回は飛島建設の手取り年収&給料や財務内容を調べてみました。

よろしければ年収ごとの手取り額の計算の記事や、神奈川県の年収ランキング建設業界の年収ランキングなども参考にどうぞ。

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