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大本組の年収&給料|手取りでいくら?【2018年版】

大本組の年収&給料|手取りでいくら?【2018年版】

大本組の決算書を分析して、25歳/30歳/35歳/40歳/45歳/50歳のそれぞれの年収&給料を調べてみました。年齢別の手取り額は25歳で年収321万円&月給19.2万円、30歳で年収396万円&月給23.6万円、35歳で年収453万円&月給27万円、40歳で年収510万円&月給30.3万円、45歳で年収565万円&月給33.5万円、50歳で年収592万円&月給35.1万円という感じです。大本組に就職活動中、転職活動中の方はご参考にどうぞ。 (2017/03/10)

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大本組の年収

まずは大本組の額面の年収を調べます。

大本組の決算書を調べると平均年齢は46.0歳で、平均年収が771万円となっています。

国税庁が発表している賃金カーブをもとに25歳〜50歳の年収も計算してみるとこのようになります。

年齢 年収
25歳 406万円
30歳 508万円
35歳 586万円
40歳 668万円
45歳 754万円
50歳 796万円

もうちょっと欲しい気もします。

なお、大本組の年収は東京都の年収ランキングでは594位、建設業界の年収ランキングでは64位となっています。

大本組の年収

額面の年収がわかったので、続いて手取り年収を計算してみます。

給与所得控除を計算する

まず、年収ごとの給与所得控除額は

65万円まで 全額
162.5万円まで 65万円
180万円まで 収入 x 40%
360万円まで 収入 x 30% + 18万円
660万円まで 収入 x 20% + 54万円
1000万円まで 収入 x 10% + 120万円
1500万円まで 収入 x 5% + 170万円
1500万円以上 245万円

となります。

この表から年収406万〜796万円の場合の給与所得控除の額を計算します。

年収406万円 x 20% + 54万円 = 135万円
年収508万円 x 20% + 54万円 = 156万円
年収586万円 x 20% + 54万円 = 171万円
年収668万円 x 10% + 120万円 = 187万円
年収754万円 x 10% + 120万円 = 195万円
年収796万円 x 10% + 120万円 = 200万円

社会保険料の支払額を調べる

健康保険・厚生年金・雇用保険といった社会保険料も控除の対象となるので、社会保険料の支払額を調べます。

基本的には年収の14.22%ほどになるので年間の社会保険料の目安額を計算すると

年収406万円 x 14.22% = 57.7万円
年収508万円 x 14.22% = 72.3万円
年収586万円 x 14.22% = 83.4万円
年収668万円 x 14.22% = 95万円
年収754万円 x 14.22% = 107万円
年収796万円 x 14.22% = 113万円

となります。

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所得税と住民税を計算する

所得税&住民税の計算の記事を参考に、所得税の住民税の合計額を計算するとこのようになります。

25歳(年収406万円):所得税 8.75万円 + 住民税 18.3万円 = 27万円
30歳(年収508万円):所得税 14.5万円 + 住民税 25万円 = 39.4万円
35歳(年収586万円):所得税 19.6万円 + 住民税 30.1万円 = 49.7万円
40歳(年収668万円):所得税 26.8万円 + 住民税 35.5万円 = 62.4万円
45歳(年収754万円):所得税 39.9万円 + 住民税 42.1万円 = 81.9万円
50歳(年収796万円):所得税 46.4万円 + 住民税 45.3万円 = 91.7万円

配偶者控除がある場合の所得税と住民税の合計額はこのようになります。

25歳(年収406万円):所得税 6.85万円 + 住民税 15万円 = 21.8万円(5.2万円の差額)
30歳(年収508万円):所得税 10.7万円 + 住民税 21.7万円 = 32.3万円(7.1万円の差額)
35歳(年収586万円):所得税 15.8万円 + 住民税 26.8万円 = 42.6万円(7.1万円の差額)
40歳(年収668万円):所得税 21.2万円 + 住民税 32.2万円 = 53.5万円(8.9万円の差額)
45歳(年収754万円):所得税 32.3万円 + 住民税 38.8万円 = 71万円(10.9万円の差額)
50歳(年収796万円):所得税 38.8万円 + 住民税 42万円 = 80.8万円(10.9万円の差額)

詳しくは配偶者控除の節税額の計算の記事もご覧ください。

配偶者控除に加えて、高校生の子供の扶養控除がある場合はこのようになります。

25歳(年収406万円):所得税 4.95万円 + 住民税 11.7万円 = 16.6万円(10.4万円の差額)
30歳(年収508万円):所得税 8.31万円 + 住民税 18.4万円 = 26.7万円(12.8万円の差額)
35歳(年収586万円):所得税 12万円 + 住民税 23.5万円 = 35.5万円(14.2万円の差額)
40歳(年収668万円):所得税 17.4万円 + 住民税 28.9万円 = 46.4万円(16万円の差額)
45歳(年収754万円):所得税 24.7万円 + 住民税 35.5万円 = 60.1万円(21.8万円の差額)
50歳(年収796万円):所得税 31.2万円 + 住民税 38.7万円 = 69.9万円(21.8万円の差額)
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手取り額を計算する

額面の年収から社会保険料と所得税と住民税を引くと手取り額が計算できます。

年収406万〜796万円の場合の手取り額を計算するとこのようになります。

25歳(年収406万円):年収406万円 - 社会保険料 57.7万円 - 所得税 8.75万円 - 住民税 18.3万円 = 321万円
30歳(年収508万円):年収508万円 - 社会保険料 72.3万円 - 所得税 14.5万円 - 住民税 25万円 = 396万円
35歳(年収586万円):年収586万円 - 社会保険料 83.4万円 - 所得税 19.6万円 - 住民税 30.1万円 = 453万円
40歳(年収668万円):年収668万円 - 社会保険料 95万円 - 所得税 26.8万円 - 住民税 35.5万円 = 510万円
45歳(年収754万円):年収754万円 - 社会保険料 107万円 - 所得税 39.9万円 - 住民税 42.1万円 = 565万円
50歳(年収796万円):年収796万円 - 社会保険料 113万円 - 所得税 46.4万円 - 住民税 45.3万円 = 592万円

配偶者控除がある場合の手取り額はこのようになります。

25歳(年収406万円):年収406万円 - 社会保険料 57.7万円 - 所得税 6.85万円 - 住民税 15万円 = 326万円(5.2万円の差額)
30歳(年収508万円):年収508万円 - 社会保険料 72.3万円 - 所得税 10.7万円 - 住民税 21.7万円 = 403万円(7.1万円の差額)
35歳(年収586万円):年収586万円 - 社会保険料 83.4万円 - 所得税 15.8万円 - 住民税 26.8万円 = 460万円(7.1万円の差額)
40歳(年収668万円):年収668万円 - 社会保険料 95万円 - 所得税 21.2万円 - 住民税 32.2万円 = 519万円(8.9万円の差額)
45歳(年収754万円):年収754万円 - 社会保険料 107万円 - 所得税 32.3万円 - 住民税 38.8万円 = 575万円(10.9万円の差額)
50歳(年収796万円):年収796万円 - 社会保険料 113万円 - 所得税 38.8万円 - 住民税 42万円 = 602万円(10.9万円の差額)

さらに高校生の子どもの扶養控除がある場合はこんな感じになります。

25歳(年収406万円):年収406万円 - 社会保険料 57.7万円 - 所得税 4.95万円 - 住民税 11.7万円 = 332万円(10.4万円の差額)
30歳(年収508万円):年収508万円 - 社会保険料 72.3万円 - 所得税 8.31万円 - 住民税 18.4万円 = 409万円(12.8万円の差額)
35歳(年収586万円):年収586万円 - 社会保険料 83.4万円 - 所得税 12万円 - 住民税 23.5万円 = 467万円(14.2万円の差額)
40歳(年収668万円):年収668万円 - 社会保険料 95万円 - 所得税 17.4万円 - 住民税 28.9万円 = 526万円(16万円の差額)
45歳(年収754万円):年収754万円 - 社会保険料 107万円 - 所得税 24.7万円 - 住民税 35.5万円 = 586万円(21.8万円の差額)
50歳(年収796万円):年収796万円 - 社会保険料 113万円 - 所得税 31.2万円 - 住民税 38.7万円 = 613万円(21.8万円の差額)
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手取りの月給を計算する

続いて手取りの月給を計算してみます。

ボーナスが4.4ヶ月の場合の手取り月給はこのようになります。

25歳(年収406万円):(年収406万円 - 社会保険料 57.7万円 - 所得税 8.75万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 18.3万円 ÷ 12ヶ月 = 19.2万円
30歳(年収508万円):(年収508万円 - 社会保険料 72.3万円 - 所得税 14.5万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 25万円 ÷ 12ヶ月 = 23.6万円
35歳(年収586万円):(年収586万円 - 社会保険料 83.4万円 - 所得税 19.6万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 30.1万円 ÷ 12ヶ月 = 27万円
40歳(年収668万円):(年収668万円 - 社会保険料 95万円 - 所得税 26.8万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 35.5万円 ÷ 12ヶ月 = 30.3万円
45歳(年収754万円):(年収754万円 - 社会保険料 107万円 - 所得税 39.9万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 42.1万円 ÷ 12ヶ月 = 33.5万円
50歳(年収796万円):(年収796万円 - 社会保険料 113万円 - 所得税 46.4万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 45.3万円 ÷ 12ヶ月 = 35.1万円

配偶者控除がある場合の手取り額はこのようになります。

25歳(年収406万円):(年収406万円 - 社会保険料 57.7万円 - 所得税 6.85万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 15万円 ÷ 12ヶ月 = 19.6万円(3910円の差額)
30歳(年収508万円):(年収508万円 - 社会保険料 72.3万円 - 所得税 10.7万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 21.7万円 ÷ 12ヶ月 = 24.1万円(5070円の差額)
35歳(年収586万円):(年収586万円 - 社会保険料 83.4万円 - 所得税 15.8万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 26.8万円 ÷ 12ヶ月 = 27.5万円(5070円の差額)
40歳(年収668万円):(年収668万円 - 社会保険料 95万円 - 所得税 21.2万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 32.2万円 ÷ 12ヶ月 = 30.9万円(6160円の差額)
45歳(年収754万円):(年収754万円 - 社会保険料 107万円 - 所得税 32.3万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 38.8万円 ÷ 12ヶ月 = 34.2万円(7380円の差額)
50歳(年収796万円):(年収796万円 - 社会保険料 113万円 - 所得税 38.8万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 42万円 ÷ 12ヶ月 = 35.8万円(7380円の差額)

さらに高校生の子どもの扶養控除がある場合はこんな感じになります。

25歳(年収406万円):(年収406万円 - 社会保険料 57.7万円 - 所得税 4.95万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 11.7万円 ÷ 12ヶ月 = 20万円(7820円の差額)
30歳(年収508万円):(年収508万円 - 社会保険料 72.3万円 - 所得税 8.31万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 18.4万円 ÷ 12ヶ月 = 24.5万円(9260円の差額)
35歳(年収586万円):(年収586万円 - 社会保険料 83.4万円 - 所得税 12万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 23.5万円 ÷ 12ヶ月 = 28万円(1.01万円の差額)
40歳(年収668万円):(年収668万円 - 社会保険料 95万円 - 所得税 17.4万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 28.9万円 ÷ 12ヶ月 = 31.4万円(1.12万円の差額)
45歳(年収754万円):(年収754万円 - 社会保険料 107万円 - 所得税 24.7万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 35.5万円 ÷ 12ヶ月 = 35万円(1.48万円の差額)
50歳(年収796万円):(年収796万円 - 社会保険料 113万円 - 所得税 31.2万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 38.7万円 ÷ 12ヶ月 = 36.5万円(1.48万円の差額)
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大本組の一人当たりの売上&利益&借金

続いて大本組の従業員一人当たり売り上げ、利益、借金などの数字を計算してみます。

一人当たりの利益が多いほうが昇給やボーナスでの年収アップも期待できますし、負債や借金も少ないほうが不景気にも安心です。

また、利益率も高いほうが不景気に強いのでしっかりチェックしておきましょう。

決算年月 2012/3 2013/3
利益率 0.804% 1.16%
負債比率 38.6% 33.7%

なお、利益率・負債比率・借入比率は従業員一人あたりの数字ではありません。

2013年3月期の決算をもとに説明すると

利益率
売上高681.3億円に占める経常利益7.870億円の割合が1.16%
負債比率
総資産額739.2億円に占める社債や借金などの負債額249.3億円の割合が33.7%

となっています。

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大本組への就職・転職を考えてみる

大本組の財務内容のポイントを見てみると

  • 時価総額は329.7億円と標準的
  • 経常利益率は1.16%と低め
  • 負債比率は33.7%と標準的

となっています。

財務的にはまあまあかなという感じです。

会社の場所・規模・年収などもまとめるとこんな感じです。

大本組本社の場所
大本組は東京都にあります。ちなみに最寄り駅は表参道駅です。
大本組の企業規模
従業員数は単独で816人で、売上高が681億円です。
大本組社員の年収
平均年齢は46.0歳で、平均年収が771万円です。

給料も財務内容もまあまあですね。就職先としてもまあまあ良いと思います。

まとめ

今回は大本組の手取り年収&給料や財務内容を調べてみました。

よろしければ年収ごとの手取り額の計算の記事や、東京都の年収ランキング建設業界の年収ランキングなども参考にどうぞ。

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