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東建コーポレーションの年収&給料|手取りでいくら?【2018年版】

東建コーポレーションの年収&給料|手取りでいくら?【2018年版】

東建コーポレーションの決算書を分析して、25歳/30歳/35歳/40歳/45歳/50歳のそれぞれの年収&給料を調べてみました。年齢別の手取り額は25歳で年収294万円&月給17.6万円、30歳で年収364万円&月給21.7万円、35歳で年収416万円&月給24.8万円、40歳で年収470万円&月給28万円、45歳で年収523万円&月給31.1万円、50歳で年収548万円&月給32.5万円という感じです。東建コーポレーションに就職活動中、転職活動中の方はご参考にどうぞ。 (2017/03/10)

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東建コーポレーションの年収

まずは東建コーポレーションの額面の年収を調べます。

東建コーポレーションの決算書を調べると平均年齢は40.1歳で、平均年収が611万円となっています。

国税庁が発表している賃金カーブをもとに25歳〜50歳の年収も計算してみるとこのようになります。

年齢 年収
25歳 371万円
30歳 464万円
35歳 535万円
40歳 609万円
45歳 688万円
50歳 727万円

もうちょっと欲しい気もします。

なお、東建コーポレーションの年収は愛知県の年収ランキングでは87位、建設業界の年収ランキングでは95位となっています。

東建コーポレーションの年収

額面の年収がわかったので、続いて手取り年収を計算してみます。

給与所得控除を計算する

まず、年収ごとの給与所得控除額は

65万円まで 全額
162.5万円まで 65万円
180万円まで 収入 x 40%
360万円まで 収入 x 30% + 18万円
660万円まで 収入 x 20% + 54万円
1000万円まで 収入 x 10% + 120万円
1500万円まで 収入 x 5% + 170万円
1500万円以上 245万円

となります。

この表から年収371万〜727万円の場合の給与所得控除の額を計算します。

年収371万円 x 20% + 54万円 = 128万円
年収464万円 x 20% + 54万円 = 147万円
年収535万円 x 20% + 54万円 = 161万円
年収609万円 x 20% + 54万円 = 176万円
年収688万円 x 10% + 120万円 = 189万円
年収727万円 x 10% + 120万円 = 193万円

社会保険料の支払額を調べる

健康保険・厚生年金・雇用保険といった社会保険料も控除の対象となるので、社会保険料の支払額を調べます。

基本的には年収の14.22%ほどになるので年間の社会保険料の目安額を計算すると

年収371万円 x 14.22% = 52.7万円
年収464万円 x 14.22% = 66万円
年収535万円 x 14.22% = 76.1万円
年収609万円 x 14.22% = 86.7万円
年収688万円 x 14.22% = 97.8万円
年収727万円 x 14.22% = 103万円

となります。

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所得税と住民税を計算する

所得税&住民税の計算の記事を参考に、所得税の住民税の合計額を計算するとこのようになります。

25歳(年収371万円):所得税 7.59万円 + 住民税 15.9万円 = 23.5万円
30歳(年収464万円):所得税 11.6万円 + 住民税 22.1万円 = 33.6万円
35歳(年収535万円):所得税 16.3万円 + 住民税 26.8万円 = 43万円
40歳(年収609万円):所得税 21.1万円 + 住民税 31.6万円 = 52.8万円
45歳(年収688万円):所得税 29.9万円 + 住民税 37.1万円 = 67万円
50歳(年収727万円):所得税 35.8万円 + 住民税 40万円 = 75.9万円

配偶者控除がある場合の所得税と住民税の合計額はこのようになります。

25歳(年収371万円):所得税 5.69万円 + 住民税 12.6万円 = 18.3万円(5.2万円の差額)
30歳(年収464万円):所得税 8.75万円 + 住民税 18.8万円 = 27.5万円(6.1万円の差額)
35歳(年収535万円):所得税 12.5万円 + 住民税 23.5万円 = 35.9万円(7.1万円の差額)
40歳(年収609万円):所得税 17.3万円 + 住民税 28.3万円 = 45.7万円(7.1万円の差額)
45歳(年収688万円):所得税 22.8万円 + 住民税 33.8万円 = 56.6万円(10.4万円の差額)
50歳(年収727万円):所得税 28.2万円 + 住民税 36.7万円 = 65万円(10.9万円の差額)

詳しくは配偶者控除の節税額の計算の記事もご覧ください。

配偶者控除に加えて、高校生の子供の扶養控除がある場合はこのようになります。

25歳(年収371万円):所得税 3.79万円 + 住民税 9.33万円 = 13.1万円(10.4万円の差額)
30歳(年収464万円):所得税 6.85万円 + 住民税 15.5万円 = 22.3万円(11.3万円の差額)
35歳(年収535万円):所得税 9.2万円 + 住民税 20.2万円 = 29.4万円(13.7万円の差額)
40歳(年収609万円):所得税 13.5万円 + 住民税 25万円 = 38.6万円(14.2万円の差額)
45歳(年収688万円):所得税 19万円 + 住民税 30.5万円 = 49.5万円(17.5万円の差額)
50歳(年収727万円):所得税 21.9万円 + 住民税 33.4万円 = 55.4万円(20.5万円の差額)
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手取り額を計算する

額面の年収から社会保険料と所得税と住民税を引くと手取り額が計算できます。

年収371万〜727万円の場合の手取り額を計算するとこのようになります。

25歳(年収371万円):年収371万円 - 社会保険料 52.7万円 - 所得税 7.59万円 - 住民税 15.9万円 = 294万円
30歳(年収464万円):年収464万円 - 社会保険料 66万円 - 所得税 11.6万円 - 住民税 22.1万円 = 364万円
35歳(年収535万円):年収535万円 - 社会保険料 76.1万円 - 所得税 16.3万円 - 住民税 26.8万円 = 416万円
40歳(年収609万円):年収609万円 - 社会保険料 86.7万円 - 所得税 21.1万円 - 住民税 31.6万円 = 470万円
45歳(年収688万円):年収688万円 - 社会保険料 97.8万円 - 所得税 29.9万円 - 住民税 37.1万円 = 523万円
50歳(年収727万円):年収727万円 - 社会保険料 103万円 - 所得税 35.8万円 - 住民税 40万円 = 548万円

配偶者控除がある場合の手取り額はこのようになります。

25歳(年収371万円):年収371万円 - 社会保険料 52.7万円 - 所得税 5.69万円 - 住民税 12.6万円 = 300万円(5.2万円の差額)
30歳(年収464万円):年収464万円 - 社会保険料 66万円 - 所得税 8.75万円 - 住民税 18.8万円 = 370万円(6.1万円の差額)
35歳(年収535万円):年収535万円 - 社会保険料 76.1万円 - 所得税 12.5万円 - 住民税 23.5万円 = 423万円(7.1万円の差額)
40歳(年収609万円):年収609万円 - 社会保険料 86.7万円 - 所得税 17.3万円 - 住民税 28.3万円 = 477万円(7.1万円の差額)
45歳(年収688万円):年収688万円 - 社会保険料 97.8万円 - 所得税 22.8万円 - 住民税 33.8万円 = 534万円(10.4万円の差額)
50歳(年収727万円):年収727万円 - 社会保険料 103万円 - 所得税 28.2万円 - 住民税 36.7万円 = 559万円(10.9万円の差額)

さらに高校生の子どもの扶養控除がある場合はこんな感じになります。

25歳(年収371万円):年収371万円 - 社会保険料 52.7万円 - 所得税 3.79万円 - 住民税 9.33万円 = 305万円(10.4万円の差額)
30歳(年収464万円):年収464万円 - 社会保険料 66万円 - 所得税 6.85万円 - 住民税 15.5万円 = 375万円(11.3万円の差額)
35歳(年収535万円):年収535万円 - 社会保険料 76.1万円 - 所得税 9.2万円 - 住民税 20.2万円 = 430万円(13.7万円の差額)
40歳(年収609万円):年収609万円 - 社会保険料 86.7万円 - 所得税 13.5万円 - 住民税 25万円 = 484万円(14.2万円の差額)
45歳(年収688万円):年収688万円 - 社会保険料 97.8万円 - 所得税 19万円 - 住民税 30.5万円 = 541万円(17.5万円の差額)
50歳(年収727万円):年収727万円 - 社会保険料 103万円 - 所得税 21.9万円 - 住民税 33.4万円 = 568万円(20.5万円の差額)
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手取りの月給を計算する

続いて手取りの月給を計算してみます。

ボーナスが4.4ヶ月の場合の手取り月給はこのようになります。

25歳(年収371万円):(年収371万円 - 社会保険料 52.7万円 - 所得税 7.59万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 15.9万円 ÷ 12ヶ月 = 17.6万円
30歳(年収464万円):(年収464万円 - 社会保険料 66万円 - 所得税 11.6万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 22.1万円 ÷ 12ヶ月 = 21.7万円
35歳(年収535万円):(年収535万円 - 社会保険料 76.1万円 - 所得税 16.3万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 26.8万円 ÷ 12ヶ月 = 24.8万円
40歳(年収609万円):(年収609万円 - 社会保険料 86.7万円 - 所得税 21.1万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 31.6万円 ÷ 12ヶ月 = 28万円
45歳(年収688万円):(年収688万円 - 社会保険料 97.8万円 - 所得税 29.9万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 37.1万円 ÷ 12ヶ月 = 31.1万円
50歳(年収727万円):(年収727万円 - 社会保険料 103万円 - 所得税 35.8万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 40万円 ÷ 12ヶ月 = 32.5万円

配偶者控除がある場合の手取り額はこのようになります。

25歳(年収371万円):(年収371万円 - 社会保険料 52.7万円 - 所得税 5.69万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 12.6万円 ÷ 12ヶ月 = 18万円(3910円の差額)
30歳(年収464万円):(年収464万円 - 社会保険料 66万円 - 所得税 8.75万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 18.8万円 ÷ 12ヶ月 = 22.2万円(4460円の差額)
35歳(年収535万円):(年収535万円 - 社会保険料 76.1万円 - 所得税 12.5万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 23.5万円 ÷ 12ヶ月 = 25.3万円(5070円の差額)
40歳(年収609万円):(年収609万円 - 社会保険料 86.7万円 - 所得税 17.3万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 28.3万円 ÷ 12ヶ月 = 28.5万円(5070円の差額)
45歳(年収688万円):(年収688万円 - 社会保険料 97.8万円 - 所得税 22.8万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 33.8万円 ÷ 12ヶ月 = 31.8万円(7100円の差額)
50歳(年収727万円):(年収727万円 - 社会保険料 103万円 - 所得税 28.2万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 36.7万円 ÷ 12ヶ月 = 33.2万円(7380円の差額)

さらに高校生の子どもの扶養控除がある場合はこんな感じになります。

25歳(年収371万円):(年収371万円 - 社会保険料 52.7万円 - 所得税 3.79万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 9.33万円 ÷ 12ヶ月 = 18.4万円(7820円の差額)
30歳(年収464万円):(年収464万円 - 社会保険料 66万円 - 所得税 6.85万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 15.5万円 ÷ 12ヶ月 = 22.5万円(8370円の差額)
35歳(年収535万円):(年収535万円 - 社会保険料 76.1万円 - 所得税 9.2万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 20.2万円 ÷ 12ヶ月 = 25.8万円(9800円の差額)
40歳(年収609万円):(年収609万円 - 社会保険料 86.7万円 - 所得税 13.5万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 25万円 ÷ 12ヶ月 = 29万円(1.01万円の差額)
45歳(年収688万円):(年収688万円 - 社会保険料 97.8万円 - 所得税 19万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 30.5万円 ÷ 12ヶ月 = 32.3万円(1.22万円の差額)
50歳(年収727万円):(年収727万円 - 社会保険料 103万円 - 所得税 21.9万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 33.4万円 ÷ 12ヶ月 = 33.9万円(1.4万円の差額)
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東建コーポレーションの一人当たりの売上&利益&借金

続いて東建コーポレーションの従業員一人当たり売り上げ、利益、借金などの数字を計算してみます。

一人当たりの利益が多いほうが昇給やボーナスでの年収アップも期待できますし、負債や借金も少ないほうが不景気にも安心です。

また、利益率も高いほうが不景気に強いのでしっかりチェックしておきましょう。

決算年月 2015/4 2016/4 2017/4
売上高 4100万円 4385万円 4718万円
営業利益 146.0万円 203.7万円 285.9万円
経常利益 158.7万円 210.3万円 294.2万円
純利益 96.07万円 133.4万円 201.5万円
純資産 905.5万円 1007万円 1191万円
総資産 2079万円 2313万円 2605万円
負債 1173万円 1306万円 1414万円
利益率 3.87% 4.80% 6.24%
負債比率 56.4% 56.5% 54.3%

なお、利益率・負債比率・借入比率は従業員一人あたりの数字ではありません。

2017年4月期の決算をもとに説明すると

利益率
売上高3053億円に占める経常利益190.4億円の割合が6.24%
負債比率
総資産額1686億円に占める社債や借金などの負債額915.1億円の割合が54.3%

となっています。

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東建コーポレーションへの就職・転職を考えてみる

東建コーポレーションの財務内容のポイントを見てみると

  • 時価総額は1404億円と標準的
  • 経常利益率は6.24%と標準的
  • 負債比率は54.3%と標準的

となっています。

財務的にはまあまあかなという感じです。

会社の場所・規模・年収などもまとめるとこんな感じです。

東建コーポレーション本社の場所
東建コーポレーションは愛知県にあります。ちなみに最寄り駅は丸の内(愛知県)駅です。
東建コーポレーションの企業規模
従業員数は連結で6471人、単独で5790人で、売上高が3050億円です。規模はそこそこといった感じでしょうか。
東建コーポレーション社員の年収
平均年齢は40.1歳で、平均年収が611万円です。
東建コーポレーション社員一人当たりの利益
従業員一人あたりの利益は294万円です。

給料も財務内容もまあまあですね。就職先としてもまあまあ良いと思います。

まとめ

今回は東建コーポレーションの手取り年収&給料や財務内容を調べてみました。

よろしければ年収ごとの手取り額の計算の記事や、愛知県の年収ランキング建設業界の年収ランキングなども参考にどうぞ。

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