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石油資源開発の年収&給料|手取りでいくら?【2018年版】

石油資源開発の年収&給料|手取りでいくら?【2018年版】

石油資源開発の決算書を分析して、25歳/30歳/35歳/40歳/45歳/50歳のそれぞれの年収&給料を調べてみました。年齢別の手取り額は25歳で年収389万円&月給23.2万円、30歳で年収480万円&月給28.6万円、35歳で年収543万円&月給32.2万円、40歳で年収606万円&月給35.9万円、45歳で年収672万円&月給39.8万円、50歳で年収706万円&月給41.7万円という感じです。石油資源開発に就職活動中、転職活動中の方はご参考にどうぞ。 (2017/03/10)

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石油資源開発の年収

まずは石油資源開発の額面の年収を調べます。

石油資源開発の決算書を調べると平均年齢は39.6歳で、平均年収が811万円となっています。

国税庁が発表している賃金カーブをもとに25歳〜50歳の年収も計算してみるとこのようになります。

年齢 年収
25歳 498万円
30歳 623万円
35歳 720万円
40歳 819万円
45歳 925万円
50歳 977万円

良い感じですね。

なお、石油資源開発の年収は東京都の年収ランキングでは153位、鉱業界の年収ランキングでは2位となっています。

石油資源開発の年収

額面の年収がわかったので、続いて手取り年収を計算してみます。

給与所得控除を計算する

まず、年収ごとの給与所得控除額は

65万円まで 全額
162.5万円まで 65万円
180万円まで 収入 x 40%
360万円まで 収入 x 30% + 18万円
660万円まで 収入 x 20% + 54万円
1000万円まで 収入 x 10% + 120万円
1500万円まで 収入 x 5% + 170万円
1500万円以上 245万円

となります。

この表から年収498万〜977万円の場合の給与所得控除の額を計算します。

年収498万円 x 20% + 54万円 = 154万円
年収623万円 x 20% + 54万円 = 179万円
年収720万円 x 10% + 120万円 = 192万円
年収819万円 x 10% + 120万円 = 202万円
年収925万円 x 10% + 120万円 = 212万円
年収977万円 x 10% + 120万円 = 218万円

社会保険料の支払額を調べる

健康保険・厚生年金・雇用保険といった社会保険料も控除の対象となるので、社会保険料の支払額を調べます。

基本的には年収の14.22%ほどになるので年間の社会保険料の目安額を計算すると

年収498万円 x 14.22% = 70.9万円
年収623万円 x 14.22% = 88.7万円
年収720万円 x 14.22% = 102万円
年収819万円 x 14.22% = 117万円
年収925万円 x 14.22% = 132万円
年収977万円 x 14.22% = 139万円

となります。

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所得税と住民税を計算する

所得税&住民税の計算の記事を参考に、所得税の住民税の合計額を計算するとこのようになります。

25歳(年収498万円):所得税 13.8万円 + 住民税 24.3万円 = 38.1万円
30歳(年収623万円):所得税 22.1万円 + 住民税 32.6万円 = 54.6万円
35歳(年収720万円):所得税 34.7万円 + 住民税 39.5万円 = 74.2万円
40歳(年収819万円):所得税 49.8万円 + 住民税 47万円 = 96.9万円
45歳(年収925万円):所得税 65.8万円 + 住民税 55万円 = 121万円
50歳(年収977万円):所得税 73.8万円 + 住民税 59万円 = 133万円

配偶者控除がある場合の所得税と住民税の合計額はこのようになります。

25歳(年収498万円):所得税 10万円 + 住民税 21万円 = 31万円(7.1万円の差額)
30歳(年収623万円):所得税 18.3万円 + 住民税 29.3万円 = 47.5万円(7.1万円の差額)
35歳(年収720万円):所得税 27.1万円 + 住民税 36.2万円 = 63.3万円(10.9万円の差額)
40歳(年収819万円):所得税 42.2万円 + 住民税 43.7万円 = 86万円(10.9万円の差額)
45歳(年収925万円):所得税 58.2万円 + 住民税 51.7万円 = 110万円(10.9万円の差額)
50歳(年収977万円):所得税 66.2万円 + 住民税 55.7万円 = 122万円(10.9万円の差額)

詳しくは配偶者控除の節税額の計算の記事もご覧ください。

配偶者控除に加えて、高校生の子供の扶養控除がある場合はこのようになります。

25歳(年収498万円):所得税 7.99万円 + 住民税 17.7万円 = 25.7万円(12.4万円の差額)
30歳(年収623万円):所得税 14.5万円 + 住民税 26万円 = 40.4万円(14.2万円の差額)
35歳(年収720万円):所得税 21.4万円 + 住民税 32.9万円 = 54.3万円(19.9万円の差額)
40歳(年収819万円):所得税 34.6万円 + 住民税 40.4万円 = 75.1万円(21.8万円の差額)
45歳(年収925万円):所得税 50.6万円 + 住民税 48.4万円 = 99.1万円(21.8万円の差額)
50歳(年収977万円):所得税 58.6万円 + 住民税 52.4万円 = 111万円(21.8万円の差額)
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手取り額を計算する

額面の年収から社会保険料と所得税と住民税を引くと手取り額が計算できます。

年収498万〜977万円の場合の手取り額を計算するとこのようになります。

25歳(年収498万円):年収498万円 - 社会保険料 70.9万円 - 所得税 13.8万円 - 住民税 24.3万円 = 389万円
30歳(年収623万円):年収623万円 - 社会保険料 88.7万円 - 所得税 22.1万円 - 住民税 32.6万円 = 480万円
35歳(年収720万円):年収720万円 - 社会保険料 102万円 - 所得税 34.7万円 - 住民税 39.5万円 = 543万円
40歳(年収819万円):年収819万円 - 社会保険料 117万円 - 所得税 49.8万円 - 住民税 47万円 = 606万円
45歳(年収925万円):年収925万円 - 社会保険料 132万円 - 所得税 65.8万円 - 住民税 55万円 = 672万円
50歳(年収977万円):年収977万円 - 社会保険料 139万円 - 所得税 73.8万円 - 住民税 59万円 = 706万円

配偶者控除がある場合の手取り額はこのようになります。

25歳(年収498万円):年収498万円 - 社会保険料 70.9万円 - 所得税 10万円 - 住民税 21万円 = 396万円(7.1万円の差額)
30歳(年収623万円):年収623万円 - 社会保険料 88.7万円 - 所得税 18.3万円 - 住民税 29.3万円 = 487万円(7.1万円の差額)
35歳(年収720万円):年収720万円 - 社会保険料 102万円 - 所得税 27.1万円 - 住民税 36.2万円 = 554万円(10.9万円の差額)
40歳(年収819万円):年収819万円 - 社会保険料 117万円 - 所得税 42.2万円 - 住民税 43.7万円 = 617万円(10.9万円の差額)
45歳(年収925万円):年収925万円 - 社会保険料 132万円 - 所得税 58.2万円 - 住民税 51.7万円 = 683万円(10.9万円の差額)
50歳(年収977万円):年収977万円 - 社会保険料 139万円 - 所得税 66.2万円 - 住民税 55.7万円 = 716万円(10.9万円の差額)

さらに高校生の子どもの扶養控除がある場合はこんな感じになります。

25歳(年収498万円):年収498万円 - 社会保険料 70.9万円 - 所得税 7.99万円 - 住民税 17.7万円 = 402万円(12.4万円の差額)
30歳(年収623万円):年収623万円 - 社会保険料 88.7万円 - 所得税 14.5万円 - 住民税 26万円 = 494万円(14.2万円の差額)
35歳(年収720万円):年収720万円 - 社会保険料 102万円 - 所得税 21.4万円 - 住民税 32.9万円 = 563万円(19.9万円の差額)
40歳(年収819万円):年収819万円 - 社会保険料 117万円 - 所得税 34.6万円 - 住民税 40.4万円 = 628万円(21.8万円の差額)
45歳(年収925万円):年収925万円 - 社会保険料 132万円 - 所得税 50.6万円 - 住民税 48.4万円 = 694万円(21.8万円の差額)
50歳(年収977万円):年収977万円 - 社会保険料 139万円 - 所得税 58.6万円 - 住民税 52.4万円 = 727万円(21.8万円の差額)
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手取りの月給を計算する

続いて手取りの月給を計算してみます。

ボーナスが4.4ヶ月の場合の手取り月給はこのようになります。

25歳(年収498万円):(年収498万円 - 社会保険料 70.9万円 - 所得税 13.8万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 24.3万円 ÷ 12ヶ月 = 23.2万円
30歳(年収623万円):(年収623万円 - 社会保険料 88.7万円 - 所得税 22.1万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 32.6万円 ÷ 12ヶ月 = 28.6万円
35歳(年収720万円):(年収720万円 - 社会保険料 102万円 - 所得税 34.7万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 39.5万円 ÷ 12ヶ月 = 32.2万円
40歳(年収819万円):(年収819万円 - 社会保険料 117万円 - 所得税 49.8万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 47万円 ÷ 12ヶ月 = 35.9万円
45歳(年収925万円):(年収925万円 - 社会保険料 132万円 - 所得税 65.8万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 55万円 ÷ 12ヶ月 = 39.8万円
50歳(年収977万円):(年収977万円 - 社会保険料 139万円 - 所得税 73.8万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 59万円 ÷ 12ヶ月 = 41.7万円

配偶者控除がある場合の手取り額はこのようになります。

25歳(年収498万円):(年収498万円 - 社会保険料 70.9万円 - 所得税 10万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 21万円 ÷ 12ヶ月 = 23.7万円(5070円の差額)
30歳(年収623万円):(年収623万円 - 社会保険料 88.7万円 - 所得税 18.3万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 29.3万円 ÷ 12ヶ月 = 29.1万円(5070円の差額)
35歳(年収720万円):(年収720万円 - 社会保険料 102万円 - 所得税 27.1万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 36.2万円 ÷ 12ヶ月 = 33万円(7380円の差額)
40歳(年収819万円):(年収819万円 - 社会保険料 117万円 - 所得税 42.2万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 43.7万円 ÷ 12ヶ月 = 36.6万円(7380円の差額)
45歳(年収925万円):(年収925万円 - 社会保険料 132万円 - 所得税 58.2万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 51.7万円 ÷ 12ヶ月 = 40.5万円(7380円の差額)
50歳(年収977万円):(年収977万円 - 社会保険料 139万円 - 所得税 66.2万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 55.7万円 ÷ 12ヶ月 = 42.4万円(7380円の差額)

さらに高校生の子どもの扶養控除がある場合はこんな感じになります。

25歳(年収498万円):(年収498万円 - 社会保険料 70.9万円 - 所得税 7.99万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 17.7万円 ÷ 12ヶ月 = 24.1万円(9060円の差額)
30歳(年収623万円):(年収623万円 - 社会保険料 88.7万円 - 所得税 14.5万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 26万円 ÷ 12ヶ月 = 29.6万円(1.01万円の差額)
35歳(年収720万円):(年収720万円 - 社会保険料 102万円 - 所得税 21.4万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 32.9万円 ÷ 12ヶ月 = 33.6万円(1.36万円の差額)
40歳(年収819万円):(年収819万円 - 社会保険料 117万円 - 所得税 34.6万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 40.4万円 ÷ 12ヶ月 = 37.4万円(1.48万円の差額)
45歳(年収925万円):(年収925万円 - 社会保険料 132万円 - 所得税 50.6万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 48.4万円 ÷ 12ヶ月 = 41.3万円(1.48万円の差額)
50歳(年収977万円):(年収977万円 - 社会保険料 139万円 - 所得税 58.6万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 52.4万円 ÷ 12ヶ月 = 43.2万円(1.48万円の差額)
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石油資源開発の一人当たりの売上&利益&借金

続いて石油資源開発の従業員一人当たり売り上げ、利益、借金などの数字を計算してみます。

一人当たりの利益が多いほうが昇給やボーナスでの年収アップも期待できますし、負債や借金も少ないほうが不景気にも安心です。

また、利益率も高いほうが不景気に強いのでしっかりチェックしておきましょう。

決算年月 2015/3 2016/3 2017/3
売上高 1.671億円 1.317億円 1.135億円
営業利益 1761万円 456.8万円 37.53万円
経常利益 3005万円 254.9万円 121.8万円
純利益 1620万円 114.5万円 188.7万円
純資産 2.523億円 2.307億円 2.397億円
総資産 4.038億円 3.877億円 4.092億円
負債 1.515億円 1.570億円 1.694億円
借入金 3920万円 7125万円 7776万円
利益率 18.0% 1.94% 1.07%
負債比率 37.5% 40.5% 41.4%
借入比率 9.71% 18.4% 19.0%

なお、利益率・負債比率・借入比率は従業員一人あたりの数字ではありません。

2017年3月期の決算をもとに説明すると

利益率
売上高2071億円に占める経常利益22.22億円の割合が1.07%
負債比率
総資産額7467億円に占める社債や借金などの負債額3092億円の割合が41.4%
借入比率
総資産額7467億円に占める、銀行からの借金等の借入額1419億円の割合が19.0%

となっています。

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石油資源開発への就職・転職を考えてみる

石油資源開発の財務内容のポイントを見てみると

  • 時価総額は1367億円と標準的
  • 経常利益率は1.07%と低め
  • 負債比率は41.4%と標準的
  • 借入比率は19.0%と低め

となっています。

財務的にはまあまあかなという感じです。

会社の場所・規模・年収などもまとめるとこんな感じです。

石油資源開発本社の場所
石油資源開発は東京都にあります。ちなみに最寄り駅は東京駅です。
石油資源開発の企業規模
従業員数は連結で1825人、単独で897人で、売上高が2070億円です。規模はそこそこといった感じでしょうか。
石油資源開発社員の年収
平均年齢は39.6歳で、平均年収が811万円です。
石油資源開発社員一人当たりの利益
従業員一人あたりの利益は122万円です。

給料は高いですし、財務内容もまあまあですね。就職先としてもなかなか良いと思います。

まとめ

今回は石油資源開発の手取り年収&給料や財務内容を調べてみました。

よろしければ年収ごとの手取り額の計算の記事や、東京都の年収ランキング鉱業界の年収ランキングなども参考にどうぞ。

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